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Valero Energy Corp. (NYSE:VLO)

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選択した財務データ
2005年以降

Microsoft Excel

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損益計算書

Valero Energy Corp.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド

百万米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).


データの概要と期間の前提
本データは年度別の収益、営業利益、株主帰属純利益を単位百万米ドルで示しており、2005/12/31から2023/12/31までの各年次が並ぶ。空白値は欠損を意味するが、提示されたデータには欠損値は含まれていない。三指標はいずれも年次ベースで算出されている。
収益の推移と特徴
収益は2005年から2008年にかけて増加した後、2009年に急減し2009年以降は回復と再変動を繰り返す。2011年から2014年にかけては再び高水準で推移し、2015年以降は水準がやや低下する局面が続く。2020年にはパンデミックの影響で大幅に減少したが、2021年以降は回復基調を取り戻し、2022年には過去最高水準となる176,383百万USDへ急伸した。2023年は再び減少して144,766百万USDとなった。これらの動きは、エネルギー価格の変動や需要環境の影響を強く受け、景気サイクルや市場ショック時に大きな揺れを見せることを示唆する。
営業利益の推移と特徴
2005~2007年は高水準の利益を計上する一方で、2008年は563百万USDと急減、2009年には-58百万USDと赤字へ転じた。その後は2010年以降にかけて回復基調となり、2011年から2015年には3,500~6,500百万USDの幅で安定的な黒字を確保している。2016年以降はボラティリティが続くが、2018年まで比較的高い水準を維持していた。2020年は-1,579百万USDと再度赤字に転じ、2021年には回復して2,130百万USD、2022年には15,690百万USDと顕著に拡大する。2023年は11,858百万USDと高水準を維持している。2022年の急拡大は特に顕著で、マージン改善と大口の価格・需要要因が寄与した可能性が高い。
株主帰属純利益の推移と特徴
初期の2005~2007年は安定した黒字を示すが、2008年には-1,131百万USD、2009年には-1,982百万USDと赤字化した。その後は2010年に黒字へ転じ、2011~2019年は2,000~4,000百万USD前後の黒字が継続する。2020年には-1,421百万USDと再び赤字となり、2021年には回復して930百万USD、2022年には11,528百万USDと大きく黒字を拡大、2023年には8,835百万USDへと維持される。全体として、パンデミック期の影響と市場環境の変動が純利益へ強く反映されている。
収益性指標の動向と解釈
営業利益率は概ね2%前後から8~9%程度の範囲で推移する局面が多く、2022年には約8.9%と高水準を記録している。2008年は大幅低下、2009年には赤字となった期間があり、2020年には再びマイナスに転じた。純利益率は長期的には約2%~5%程度で変動するが、2022年には約6.5%、2023年には約6.1%へ改善/維持している。パンデミック関連の需要不確実性や原油価格の変動が利益率の変動要因として顕著に影響していることが読み取れる。
期間を通じたパターンと洞察
収益と利益指標の動きには、価格・需要ショック時の大きな乖離が見られる。2008~2009年は売上高の上昇局面にもかかわらず利益が落ち込む局面があり、収益性の改善にはコスト管理と価格構造が寄与していると解釈できる。2020年のパンデミック期には収益・利益ともに大きく振れており、需要低迷と価格不確実性が同時に影響している。これに対し2021以降は需要回復とマージン改善が進み、特に2022年には収益・営業利益・純利益がいずれも大きく拡大した。2023年は売上高が前年度比で減少したにもかかわらず、純利益・営業利益は高水準を維持しており、費用構造の最適化や非運用要因の寄与が影響している可能性が考えられる。

貸借対照表:資産

Valero Energy Corp.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド

百万米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).


流動資産の長期的な傾向
2005年には8276百万米ドルで推移しており、2006年に10760百万、2007年には14792百万へと増加する一方、2008年には9450百万へ急減した。その後、2009年から2013年にかけて再び増加し、特に2013年には19277百万へ到達。2014年から2015年にかけては再度低下し、2016年には16800百万、2017年には19312百万へ回復、2018年には17675百万、2019年には18969百万と小幅のうねりを見せる。2020年には15844百万へ落ち込んだ後、2021年以降は顕著な増加へ転じ、2023年には26221百万へ達して過去最高水準に接近している。ボラティリティはあるものの、長期的には増加傾向が確認できる。
総資産の長期的な傾向
総資産は2005年の32728百万米ドルから2007年には42722百万へ増加したが、2008年には34417百万へ急減する。2009年から2013年にかけて再び回復し、2013年には47260百万へ達した。2014年と2015年には45550百万、44343百万へ再度減少した後、2016年には46173百万、2017年には50158百万、2018年には50155百万とほぼ横ばいを経て、2019年には53864百万へ上昇。2020年には51774百万へやや減少したが、2021年以降は57888百万、60982百万、2023年には63056百万へと継続的に増加している。総資産は長期的には拡大傾向を維持する一方、年次ベースでの波動も観察される。
流動資産比率の推移
初期は総資産に対して約25%程度で推移していたが、2010年代前半には比率が高まっており、2013年には約40%近くに達している。2014年〜2015年には約33-36%へ低下、2016年には再度上昇、2017年には約38%、2018年は約33%程度、2019年には約37%へ回復した。2020年には約27%へ再び低下した後、2021年以降は急速に回復し、2023年には約42%へ達している。全体として、流動資産の比率は年による変動が大きいものの、2021-2023年にかけては liquidity の比重が高まる局面がみられる。
期間ごとの顕著な変動
2008年には総資産が大幅に減少する一方、2010年代前半は再び回復局面へ転じた。2013年には流動資産の比率が顕著に高まる傾向がみられ、2014-2015年には再び比率が低下した。2019-2020年には総資産の一部が再調整され、流動資産は一時的に低下した。その後、2021年以降は総資産・流動資産ともに堅調に増加し、2023年には長期平均を上回る水準へと推移している。
要約インプリケーション
長期的には資産規模が着実に拡大しており、流動資産の比率も高水準で推移する期間が増えつつある。これにより、短期的な資金繰りリスクの緩和と、資産運用・投資活動の余地が拡大している可能性が示唆される。一方、2014-2015年および2020年のような局面では資産の一部が縮小しており、景況や資金需要の変動に対する防御的な資本構造が一時的に弱まる局面があったことが読み取れる。全体としては、2021-2023年の顕著な資産増加と流動性の拡大が、財務基盤の強化を示唆する一方で、短期的な市場環境の変動に対する適切な資本配分の重要性を示している。

貸借対照表:負債と株主資本

Valero Energy Corp.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド

百万米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).


提示された年次データは、流動負債、債務およびファイナンスリースの債務、株主資本合計の3項目について、2005/12/31 から 2023/12/31 までの年次値を百万米ドル単位で示している。以下はデータから読み取れる傾向を要約した分析である。

流動負債の動向
2005年の7305から2007年の11914へ増加した後、2008年には6209へ大きく減少するなど、年次での変動が大きい。2009~2011年には再び上昇し、2011年には12708へ達するが、2012年には再度低下して13123を挟みつつ、その後2013年に13123へ到達後、2014年-2015年にかけて再度減少、2016年以降は上下動が続く。2019年には13160へ上昇した後、2020年は9283へ急落。2021年には16851へ急増して以降、2022年には17461の過去最高水準に達し、2023年は16802へやや低下した。全体としては長期的な明確な上昇トレンドには見えづらい一方、2021-2022年には大きなピークを形成している。ボラティリティは高く、期初と期末で水準が大きく入れ替わる局面が複数存在する。
債務およびファイナンスリースの債務の動向
2005年の5378から2006年の5133へ小幅低下の後、2007年には6862へ上昇、2008年には6576、2009年には7400と上下動を繰り返す。2010年以降は8337、7741、7049、6564、6386と緩やかな減少傾向が続き、2015年以降は7377、8001、8872、9109、9672と再び増加へ転じる。2020年には14677へ急増し、過去ピークを更新。その後2021年13870、2022年11635、2023年11524と低下している。パンデミック期における資金調達の影響が顕著であり、2020年以降は返済・リファイナンス等による水準の相対的な縮小がみられる。
株主資本合計の動向
2005年の15050から2006年18605へ継続的に増加し、その後2007年18507、2008年15620、2009年14725と緩やかに低下する局面を経て、2010年15025、2011年16423、2012年18032、2013年19460と2010年代前半にかけて堅調に上昇。2014年20677でピークとなり、その後2015年20527、2016年20024と若干の調整を挟みつつ、2017年21991、2018年21667、2019年21803と再び上昇。2020年には18801へ減少、2021年18430へ低下するが、2022年23561、2023年26346と急ピッチで過去最高を更新した。これらは内部留保の積み上げや資本市場からの資本調達の影響を反映している可能性がある。
デット・エクイティ・比率(概算)の示唆
年次ごとのデット/エクイティ比はおおむね以下の傾向を示す。2005年は約0.36、2010年は約0.56、2013年は約0.34、2019年は約0.44と比較的安定もしくは緩やかな上昇。2020年には約0.78へ急増し、資本構成に大きな変動を伴う局面となった。2021年は約0.75、2022年は約0.49、2023年は約0.44と、2021年をピークに低下傾向にある。2020年の急増は債務の大幅な伸長が要因であり、その後は株主資本の伸長が債務の伸びを上回る場面が続いたため、相対的なレバレッジは2022-2023にかけて改善傾向となっている。
要約的洞察
全体として、流動負債は年次ベースで大きな変動を伴いつつも、2021-2022年にかけて過去最高水準へ達している。債務・ファイナンスリースの債務は2020年に急増したが、その後は徐々に縮小し、パンデミック期の資金需要の影響が色濃く示されている。株主資本合計は長期的には増加トレンドを維持しており、2010年代後半から2019年までの上昇を経て、2020-2021年は一時的に水準を縮小したものの、2022-2023年にかけて大幅に更新されている。デット・エクイティ比は2020年に最大となった後、2021年には高水準を維持しつつも2022-2023年には低下しており、株主資本の成長が財務レバレッジの相対的な圧力を緩和したことが読み取れる。これらの動向は、資本構成の最適化を図る過程で、短期負債の確保と長期資本の積み上げをバランスさせた結果と解釈できる。

キャッシュフロー計算書

Valero Energy Corp.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド

百万米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).


営業活動によるネットキャッシュ
期間を通じて大幅な変動が観察される。2005年から2007年は5,258〜6,312百万米ドルの水準で相対的に安定して推移するが、2008年と2009年は約1,823〜2,992百万米ドルへ急低下する。2010年以降は回復基調に転じ、2011年に4,038百万米ドル、2012年に5,270百万米ドル、2013年に5,564百万米ドルへと持ち直す。その後、2014年には4,241百万米ドルへ低下するが、2015年〜2017年は再び5,000百万米ドル前後へ回復。2018年には4,371百万米ドルへ再下落、2019年には5,531百万米ドルへ回復。2020年は新型コロナ影響により大幅に低下して約948百万米ドルへ落ち込むが、2021年には5,859百万米ドルへ回復。2022年には12,574百万米ドルと急増して過去最高水準を記録し、2023年には9,229百万米ドルへ調整された。総じて、景気循環や商品価格・マージンの影響を強く受けつつ、2020年の急落後には強い回復を示しており、長期的には現金創出能力が回復局面へ転じつつあることが読み取られる。
投資活動に使用されたネットキャッシュ
投資活動によるネットキャッシュは概して継続的な負の値を示し、資本的支出や事業投資の継続を反映している。年次の金額は大きく変動するが、中心的には約-2,500〜-3,500百万米ドル程度の水準が目立つ。例として2005年は-4,900百万米ドル、2011年は-5,298百万米ドルと最大の出費を示し、2018年には-3,928百万米ドルと大規模投資の年となっている。一方、2007年は-582百万米ドルと相対的に穏やかで、2010年は-1,405百万米ドルと抑制的な投資となる年もある。2023年は-1,865百万米ドルと近年の水準に接近する。全体として、資本支出の継続がキャッシュフローの安定性に影響を与えており、現金創出力の変動を投資支出が抑制できない構造となっている。
財務活動による(使用された)ネットキャッシュ
財務活動によるnet cashは年ごとに大きく揺れ、資金調達・返済・配当・株式関連取引の影響を反映する。2005年と2006年は連続してマイナス圧力が継続し、2007年には最大級のマイナス-3,831百万米ドルを記録。2009年と2010年には一部年で正味資金流入を示し、+1,289百万米ドルおよび+816百万米ドルとなった。2012年以降は概ねマイナス方向へ傾斜し、2014年 (-1,930) 、2015年 (-2,545) など大規模な資金流出が続く。2017年 (-2,272)、2018年 (-3,168)、2019年 (-2,997)、2021年 (-2,846) なども大きなマイナス。特に2022年 (-8,849) および2023年 (-6,941) は顕著で、借入金の返済・株主還元・その他財務手段の組み合わせに伴う資金流出が集中している。一方で2020年には正味資金流入として+2,077百万米ドルを記録しており、財務活動の影響が一時的に緩和された。総じて、財務活動は長期的には資金の流出要因となるケースが多いものの、年によっては資金調達を通じた支援が見られる。
総括的な洞察
本データの期間を通じて、営業活動による現金創出力は景気循環と価格環境の影響を強く受けつつ、2020年の急落を経て2021年以降に回復・拡大する傾向を示している。投資活動は長期的な資本支出を継続する性質を保ち、現金の純流出を抑制できない要因として機能している。財務活動は年次で大きく揺れ、資金調達・返済・株主還元の組み合わせによって正味の資金流出が顕著になる年が多い一方、2020年には資金調達の影響で正味の資金流入を記録する年もある。結論として、現金生成力(営業CF)が高水準を維持または回復する局面では、投資と財務の出入りによる影響を相殺しうる状態が観察される。2022年の営業CFピークと、それに伴う財務活動の大規模な資金流出は、資本配分の戦略がキャッシュポジションに与える影響を示唆している。

一株当たりのデータ

Valero Energy Corp.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド

米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).

1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。


全体的な傾向の要約
指標群は長期的な利益創出能力の浮き沈みを示しており、構造的には景気循環やエネルギー市場の動向に敏感であることが読み取れる。1株当たり基本利益と希薄化後1株当たり利益は概ね同様の推移をたどり、両者の差はほぼ小さく推移している。配当は時間とともに持続的な増加を示し、2010年代後半以降は安定的な増額傾向が見られる。2022年にはEPSが極端に高くなり2023年も高水準を維持している一方、2020年には再び赤字となる年も確認され、景気・市場環境の変動が利益水準に強く影響していることが示唆される。
2005-2007の利益指標の推移
基本EPSは6.51→8.94→9.27と緩やかに上昇し、希薄化後EPSも6.1→8.64→8.88とほぼ同様の動きを示している。初期の堅調な利益水準が比較的安定していた時期であり、希薄化の影響は小さい範囲にとどまっていたことが読み取れる。
2008-2009の業績低迷と回復の動き
2008年と2009年にはいずれも-2.16、-3.67と赤字水準に落ち込み、世界的な金融・需要の低迷が反映されている。これに対して2010年には0.57へ回復しており、回復局面への転換が確認できる。希薄化後EPSも同様の推移を示し、-2.16、-3.67の局面では同値となっている。
2010年代の回復とボラティリティ
2011年以降はEPSが3.69→3.77→4.99→6.88と安定的に上昇する局面が続き、2015年には8.0、2016年には4.94へ一度低下した後、2017年には9.17と高水準を回復している。2018年7.3、2019年5.84と再度変動はあるものの、全体としては2010年代半ば以降の利益水準の高止まりが見られる。希薄化後EPSもほぼ同様の動きで、全体的に堅調な収益性を示す。
2020年の低迷と2021-2023年の急増
2020年には-3.5と再び赤字となり、2021年には2.27へ回復、2022年には29.05へ急増、2023年も24.93と高水準を維持している。大幅な変動は市場環境の急激な変化を反映しているとみられ、2022年のEPS急増が特筆的である。希薄化後EPSは基本EPSと同様の推移をたどり、差異は小さいまま推移している。
1株当たり配当金の推移と財務的な示唆
配当は0.19→0.30→0.48→0.57→0.60と初期にかけて着実に増加。2010年には0.20へ一時低下するが、その後は0.30→0.65→0.85→1.05と着実に拡大し、2012-2016年には2.4まで上昇。2017年以降も2.8→3.2→3.6と増加を続け、2020・2021・2022年は3.92で横ばい、2023年に4.08へ上昇している。総じて、 earningsの揺れがある局面でも配当の成長を優先する方針が継続的に見られる。
希薄化後EPSとの関係
基本EPSと希薄化後EPSはほぼ同様の推移を示しており、両指標の差はほぼ0.01〜0.41程度と非常に小さい。これにより、株式報酬や転換社債などによる希薄化の影響はこの期間を通じて限定的であることが示唆される。