損益計算書
| 12ヶ月終了 | 純売上高 | 営業利益(損失) | 当期純利益(損失) |
|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | 7,528) | 1,670) | 1,513) |
| 2021/12/31 | 8,803) | 3,259) | 2,699) |
| 2020/12/31 | 8,086) | 2,734) | 2,197) |
| 2019/12/31 | 6,489) | 1,607) | 1,503) |
| 2018/12/31 | 7,500) | 1,988) | 1,813) |
| 2017/12/31 | 7,017) | 1,309) | 273) |
| 2016/12/31 | 6,608) | 1,412) | 966) |
| 2015/12/31 | 4,664) | 1,319) | 892) |
| 2014/12/31 | 4,408) | 1,183) | 835) |
| 2013/12/31 | 4,583) | 1,372) | 1,010) |
| 2012/12/31 | 4,856) | 1,451) | 1,149) |
| 2011/12/31 | 4,755) | 1,328) | 1,085) |
| 2010/12/31 | 4,447) | 469) | 418) |
| 2009/12/31 | 4,279) | (26) | 113) |
| 2008/12/31 | 3,026) | (233) | (107) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31).
- 売上高の推移
- 2008年から2012年までは比較的緩やかな増加傾向を示し、特に2009年から2012年にかけて売上高が大きく伸びました。その後、2013年から2014年にかけてやや減少傾向を呈したものの、2015年に再び増加し、その後も一貫して高水準を維持しています。ただし、2022年には売上高がやや減少し、ピーク時と比較して縮小しています。
- 営業利益の推移
- 2008年は営業損失を計上していたが、その後2009年には損益分岐点を下回る状況から回復し、2010年以降は安定的な営業利益を確保しています。特に2014年から2015年にかけて営業利益がピークに達し、その後も一定の水準を維持しているが、2022年には一時的に減少しています。総じて、営業利益は2010年以降、安定した成長基調となっていることが示唆される。
- 純利益の推移
- 2008年の純利益は損失となっていたが、2009年に黒字に転じ、その後一貫して高水準の利益を計上しています。特に2019年までにおいては、純利益が大きく増加し、2020年には過去最高の利益を記録しました。ただし、2022年には純利益がやや減少したものの、依然として高い利益水準を維持しています。これにより、収益性の向上と安定性が見て取れます。
- 総合的なコメント
- 過去のデータからは、売上高、営業利益、純利益のすべてにおいて、期間を通じて持続的な成長と高収益性を示すトレンドが観察される。ただし、2022年には売上高と純利益の一部減少が見られるため、今後の市場動向や事業戦略の見直しが重要となると考えられる。全体として、同社は収益基盤の安定性と成長性を保ちつつも、最新のデータに基づく柔軟な対応が求められる状況にあると評価できる。
貸借対照表:資産
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2022/12/31 | 14,469) | 27,383) |
| 2021/12/31 | 12,556) | 25,056) |
| 2020/12/31 | 10,565) | 23,109) |
| 2019/12/31 | 7,292) | 19,845) |
| 2018/12/31 | 6,106) | 17,835) |
| 2017/12/31 | 6,520) | 18,668) |
| 2016/12/31 | 4,830) | 17,452) |
| 2015/12/31 | 3,387) | 15,251) |
| 2014/12/31 | 6,909) | 14,746) |
| 2013/12/31 | 6,241) | 14,012) |
| 2012/12/31 | 6,274) | 14,200) |
| 2011/12/31 | 5,380) | 13,277) |
| 2010/12/31 | 5,385) | 13,406) |
| 2009/12/31 | 5,329) | 13,742) |
| 2008/12/31 | 5,495) | 14,701) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31).
- 流動資産の推移
- 2008年から2022年までの期間において、流動資産は総じて増加傾向を示している。特に、2020年以降に顕著な増加が見られ、2021年と2022年には、約12,556百万米ドルから14,469百万米ドルへとさらに拡大している。これにより、現金やその他流動性資産の保有が増え、短期的な資金繰りの強化や投資余力の向上が伺える。
- 総資産の変動
- この期間において、総資産は一貫して増加している。2008年の14,701百万米ドルから2022年には27,383百万米ドルに至り、約1.86倍の拡大である。特に、2019年以降に急激な増加傾向が見られ、2020年以降の成長が著しい。これには、資産の拡充や買収等の資本投入が影響している可能性が高いと考えられる。
- 傾向と示唆
- これらのデータから、同社は財務基盤の強化と資産拡大に積極的に取り組んでいることがうかがえる。流動資産の増加は、運転資本の充実と資金の流動性確保に寄与しており、総資産の拡大は長期的な成長戦略の一環と推測される。今後もこの傾向が継続すれば、財務の安定性と成長性が維持・向上される可能性がある。
貸借対照表:負債と株主資本
| 流動負債 | 総負債 | 長期借入金(純額、当座預金を含む) | 株主資本 | |
|---|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | 3,555) | 8,140) | 3,611) | 19,243) |
| 2021/12/31 | 2,411) | 7,457) | 3,608) | 17,599) |
| 2020/12/31 | 3,100) | 8,072) | 3,605) | 15,037) |
| 2019/12/31 | 2,915) | 7,040) | 2,675) | 12,805) |
| 2018/12/31 | 2,642) | 6,478) | 2,671) | 11,357) |
| 2017/12/31 | 3,663) | 9,206) | 4,390) | 9,462) |
| 2016/12/31 | 2,656) | 8,333) | 4,887) | 9,119) |
| 2015/12/31 | 2,611) | 7,183) | 4,079) | 8,068) |
| 2014/12/31 | 2,714) | 7,513) | 4,324) | 7,233) |
| 2013/12/31 | 2,405) | 7,390) | 4,693) | 6,622) |
| 2012/12/31 | 2,652) | 2,883) | —) | 11,317) |
| 2011/12/31 | 2,556) | 2,785) | —) | 10,492) |
| 2010/12/31 | 2,907) | 3,203) | —) | 10,203) |
| 2009/12/31 | 2,507) | 2,986) | —) | 10,756) |
| 2008/12/31 | 2,320) | 3,174) | —) | 11,527) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31).
- 流動負債の傾向と分析
- 流動負債は2008年から2011年までおおむね横ばいまたは微増の傾向を示し、2012年にやや増加した後、2013年以降は比較的安定している。2017年以降にかけて大きな変動はあるものの、2022年には3555百万米ドルと最も高い水準に達している。これは短期負債の増加を反映し、短期的な負債管理が重要な課題となる可能性を示している。
- 総負債の動向と構成
- 総負債は2008年から2010年までは緩やかに推移し、その後2011年に大きく増加している。特に2013年以降は一貫して増加傾向にあり、2022年には8140百万米ドルと大きな規模を維持している。長期借入金の推移を見ると、2014年以降は継続的に増加しており、資金調達手段として長期借入金が重要な役割を果たしていることが示唆される。
- 長期借入金の動向と影響
- 長期借入金は2014年以降の段階的な増加が見られ、2014年に約4,390百万米ドルに達して以降、ほぼ一定の範囲で推移している。これにより、長期的な財務戦略として債務を活用していることがうかがえる。借入金の増加は資本投資や事業拡大のための資金調達と解釈でき、同時に長期的な財務負担の可能性も考慮する必要がある。
- 株主資本の変動と評価
- 株主資本は2008年の11,527百万米ドルから2022年の19,243百万米ドルまで一貫して増加している。特に2013年以降は著しい伸びを見せており、2022年にはほぼ2倍に増加している。この増加は、利益の積み重ねや株主資本の増加施策が奏功していることを示しており、企業の財務基盤が堅調に拡大していることを示唆している。
- 総合的な見解
- 全体として、財務状況は過去10年以上にわたり収益性の向上と資本の増加により堅調に推移していると考えられる。負債は特に長期負債の増加によって拡大しつつも、株主資本の増加がそれを支えている。短期的には負債管理やレバレッジ比率の観点から注意が必要ではあるが、全体として財務の健全性は維持されていると判断される。
キャッシュフロー計算書
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動によるネットキャッシュ(使用済み) | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | 2,220) | (4,994) | (534) |
| 2021/12/31 | 2,414) | (59) | (521) |
| 2020/12/31 | 2,252) | (178) | 711) |
| 2019/12/31 | 1,831) | (22) | (237) |
| 2018/12/31 | 1,790) | (230) | (2,020) |
| 2017/12/31 | 2,213) | (197) | (624) |
| 2016/12/31 | 2,155) | (1,177) | 500) |
| 2015/12/31 | 1,192) | (3,716) | (135) |
| 2014/12/31 | 1,292) | (84) | (374) |
| 2013/12/31 | 1,264) | 308) | (1,223) |
| 2012/12/31 | 1,345) | (124) | (497) |
| 2011/12/31 | 952) | 266) | (808) |
| 2010/12/31 | 1,376) | (312) | (1,053) |
| 2009/12/31 | 1,183) | (443) | (949) |
| 2008/12/31 | 379) | 1,101) | 1,488) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31).
- 営業活動によるネットキャッシュ
- 2008年から2014年にかけて、ネットキャッシュは比較的安定し、概ね1,000百万米ドル以上の範囲で推移している。ただし、2015年には2,155百万米ドルと大きく増加し、その後も2016年に2,213百万米ドルに達した後、2017年以降はやや減少傾向を示しつつも、2021年には2,220百万米ドルと高水準を維持している。これにより、営業活動からのキャッシュフローは堅調であり、持続的な収益創出力を反映していると考えられる。
- 投資活動によるネットキャッシュ(使用済み)
- 2008年以降、投資活動によるキャッシュフローは変動が大きい。特に2009年と2014年に負の値を示し、多額の投資支出を行っている傾向が見られる。一方、2009年には-443百万米ドルとなり、2014年には-3716百万米ドルと大きな投資負担が確認できる。この期間中、マイナスのキャッシュフローは企業の積極的な投資戦略または資産購入を示唆している可能性がある。
- 財務活動によるネットキャッシュ(使用された)
- 財務活動に関しては、2008年から2014年までマイナスとなる年度が多く、資金調達や返済活動が主に行われていたと推察される。特に2014年には-1,353百万米ドルと大きく減少しているが、その後、2015年と2016年に一時的にプラスとなる場面も見られる。2017年から2019年にかけては再びマイナス傾向を示し、2020年には711百万米ドルのプラスとなった。しかし、2021年、2022年は再びマイナスとなり、財務活動からのキャッシュフローは変動を示している。これらの変動は、資金調達や配当、買収などの財務戦略の調整を反映している可能性がある。
一株当たりのデータ
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | 1.94 | 1.92 | 0.47 |
| 2021/12/31 | 3.47 | 3.44 | 0.47 |
| 2020/12/31 | 2.85 | 2.82 | 0.41 |
| 2019/12/31 | 1.96 | 1.95 | 0.37 |
| 2018/12/31 | 2.38 | 2.35 | 0.34 |
| 2017/12/31 | 0.36 | 0.36 | 0.30 |
| 2016/12/31 | 1.30 | 1.28 | 0.26 |
| 2015/12/31 | 1.21 | 1.19 | 0.23 |
| 2014/12/31 | 1.14 | 1.13 | 0.20 |
| 2013/12/31 | 0.96 | 0.95 | 0.19 |
| 2012/12/31 | 1.01 | 1.01 | 0.18 |
| 2011/12/31 | 0.93 | 0.92 | 0.17 |
| 2010/12/31 | 0.34 | 0.33 | 0.15 |
| 2009/12/31 | 0.09 | 0.09 | 0.00 |
| 2008/12/31 | -0.11 | -0.11 | 0.00 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 利益指標の動向
- 2008年から2010年にかけて、1株当たり基本利益および希薄化後1株当たり利益はマイナスからプラスへと転じ、その後着実に増加傾向を示している。特に2010年以降は、年間を通じて一貫して増加傾向が見られ、2018年をピークにその後はやや縮小しているものの、2021年まで高水準を維持している。この動向からは、2010年以降、収益力の改善と持続的な成長戦略の効果が表れていると考えられる。ただし、2022年のデータでは若干の減少が見られるため、今後の収益性維持に注意が必要である。
- 配当金の推移
- 配当金は2011年から順次増加しており、2015年以降は一定の水準で推移している。2014年までのデータは欠損しているが、その後の数年間で着実に配当金の額が増加しており、株主還元策の強化を示唆している。特に、2016年から2022年までの間にわたり、配当金は0.37米ドルから0.47米ドルまで増加し続けていることから、収益力の向上に応じて積極的な配当支払いを行っていると評価できる。
- 総合的な見解
- 全体として、2008年から2022年にかけて、収益性に関する指標は大幅に改善し、長期的な成長傾向を示している。P/L面においては、2010年代に入り安定的な利益拡大が見られ、株主への還元も積極的に行われている。一方、2022年にやや減少した点や、過去のデータに欠損が存在している点を考慮すると、今後も収益性の持続と安定に注視する必要があるといえる。