貸借対照表の構造:資産
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31).
- 総資産の推移
- 2017年から2021年にかけて、総資産は大きく変動していないと見られるが、割合のデータからは変動傾向を読み取ることができる。特に、2018年に一時的に総資産の割合が減少した後、2020年に再び増加傾向を示し、その後安定していることが示唆される。
- 流動資産の構成と傾向
- 流動資産は全期間にわたり総資産の約27%から33%の範囲で推移している。特に、2021年には32.9%と高水準に達し、資金流動性の確保に努めていることが示されている。現金および現金同等物は2019年にピーク(10.7%)を示した後、2020年に低下したが、その後回復基調にある。一方、有価証券は2017年の割合が高く、その後は一貫して減少傾向にある。
- 固定資産と無形資産の変化
- 有形固定資産やプラント・設備の割合は、概ね11%から14%の間で推移し、安定した資産構成を示す。有形固定資産は毎期おおむね同程度の割合を占めているが、無形固定資産(特に特許やソフトウェア等)は2017年の16.4%から2021年には9.3%に減少しており、資産の集約とともに比重が縮小していることが伺える。
- 知的財産とその他の資産に関する動向
- 好意の割合は2021年に最も高く(24.13%)、積極的な買収や企業価値向上のための資産投資を反映している可能性がある。繰延税金資産は2018年から2019年にかけて大きく増加した後、2020年に減少傾向を示すが、依然として相対的な割合は高い水準にある。投資およびその他の資産は短期的に増減があるが、2020年に大きく増加している点に注目できる。
- 資産構成の全体的な傾向
- 長期資産の割合は全期間を通じておおむね70%以上を維持しており、企業の資産構造の中で長期投資と資産の保有に重点を置いていることがうかがえる。特に、2020年に全体的にやや高まりを見せており、長期的な資産戦略の強化を示唆している可能性がある。