Biogen Inc. (NASDAQ:BIIB)

全体の要約

本データセットは2005年から2021年までの年次財務指標を千米ドル単位で示しており、売上高・営業利益・純利益の推移を確認できる。長期では売上高の着実な成長が見られ、2019年までに規模が拡大する一方、直近の2020年と2021年には売上と利益の水準が顕著に低下している。利益率は2019年時点でピークに達した後、2020年以降急速に低下している。これらの動向は、規模拡大と収益性の動向が乖離する局面を伴っており、直近2年間の収益性の回復余地には慎重な評価が必要となる。

売上高の推移と規模感

売上高は2005年の2,422,500千米ドルから2019年には14,377,900千米ドルへ着実に成長した後、2020年13,444,600千米ドル、2021年10,981,700千米ドルへ減少している。2005→2019の間で約5.9倍の成長を確認でき、年平均成長率は顕著である。一方、2020年以降は再び減少トレンドとなり、過去の成長ペースを維持できていない。

営業利益の推移と利益率

営業利益は2005年の236,040千米ドルから2019年には7,042,600千米ドルへ増加。2019年時点での高水準の利益水準が確認できる。2020年には4,550,100千米ドル、2021年には2,840,700千米ドルへ激減しており、売上高の減少に伴い利益も大幅に圧縮している。営業利益率は2005年の約9.8%から2019年には約49%へ上昇した。その後は2020年約33.8%、2021年約25.9%へ低下しており、直近2年での収益性の急落が顕著である。

当期純利益の推移と収益性の変化

純利益は2005年の160,711千米ドルから2019年には5,888,500千米ドルへ大幅に増加した。2020年には4,000,600千米ドル、2021年には1,556,100千米ドルへ大きく減少しており、2019年までの成長を大きく下回っている。純利益率は2019年約41%から2020年約29.8%、2021年約14.2%へ低下し、直近2年間の収益性悪化が顕著に表れている。

期間全体のパターンと洞察

長期的には売上・利益の拡大に伴って利益水準が大幅に改善しており、2005年から2019年にかけて規模拡大とともに収益性も着実に高まっている。特に2013年以降は、売上高の成長とともに営業利益・純利益の絶対額が大きく拡大した。とはいえ、2020年以降は売上高の減少とともに営業利益・純利益の水準が急減しており、利益率の低下も同時に進行している。2021年には純利益の水準が大幅に低下しており、収益性の回復には時間がかかる可能性を示唆している。

長期的な成長と直近の収益性の比較

2005年から2019年までの期間には、売上高は約5.9倍、営業利益は約29.8倍、純利益は約36.5倍へ成長しており、規模拡大とともに利益性が大きく改善していることが読み取れる。一方、2020-2021年には売上高が約23%程度減少し、営業利益・純利益もそれぞれ約36%および約67%程度の減少となっており、直近2年間の収益性の悪化が顕著である。

要約

本データの期間を通じて、流動資産と総資産の推移には顕著な成長局面と後半の調整が混在している。流動資産は2005/12/31の1,618,081千米ドルから2016/12/31の8,732,200千米ドルへ大幅に増加し、その後は2017/12/31の7,873,300千米ドル、2018/12/31の7,646,900千米ドルと低下を挟みつつ、2019/12/31には8,381,800千米ドル、2020/12/31には6,886,100千米ドル、2021/12/31には7,856,500千米ドルへ回復している。総資産は2005/12/31の8,366,947千米ドルから、2019/12/31の27,234,300千米ドルへ大幅に増加し、その後は2020/12/31の24,618,900千米ドル、2021/12/31の23,877,300千米ドルへ緩やかに減少している。

流動資産の推移

年初期には1,618,081千米ドルから2007/12/31の2,368,407千米ドルへ急速に増加し、2008-2009年には約2,458,000千米ドル-2,480,595千米ドルの水準で横ばい傾向を示す。2010/12/31には2,540,420千米ドルへ拡大、2011/12/31と2012/12/31にはそれぞれ2,975,427千米ドルと3,244,337千米ドルへ増加。2013/12/31には3,184,934千米ドルへ減少するが、2014/12/31以降は再び拡大し、2016/12/31には8,732,200千米ドルで最大水準に達する。以降は2017/12/31の7,873,300千米ドル、2018/12/31の7,646,900千米ドルと緩やかに低下した後、2019/12/31には8,381,800千米ドルへ回復。2020/12/31には6,886,100千米ドル、2021/12/31には7,856,500千米ドルへ再び回復傾向を示す。流動資産の総資産比率は、2005年約19.4%、2006年約20.0%、2007年約27.4%、2008-2009年約29-29%、2010年約31.4%、2011年約32.9%、2012年約32.0%、2013年約26.8%、2014年約32.6%、2015年約34.4%、2016年約38.2%、2017年約33.3%、2018年約30.3%、2019年約30.8%、2020年約28.0%、2021年約32.9%となっている。全体として、2010年代前半に流動資産比率の上昇が顕著であり、2016年にはピーク近傍の水準に達した後、後半は30%台での推移が続く。

総資産の推移

総資産は2005/12/31の8,366,947千米ドルから長期的に増加を続け、2011/12/31以降は成長ペースが加速。2019/12/31には27,234,300千米ドルへ達し、その後2020/12/31には24,618,900千米ドル、2021/12/31には23,877,300千米ドルへ減少している。2011年時点と比較すると総資産は約3倍超へ拡大しており、2015年から2019年にかけて大幅な成長を確認できる。

示唆と留意点

流動資産は総資産に対する比率の変動を通じ、資金繰りの余裕度が時期により変動していることを示す。特に2016年時点の約38%は、短期的な資金需要の増加や現金及び市場性証券・売掛金の蓄積を反映している可能性がある。一方で総資産は2019年をピークに2020-2021年にかけて減少しており、資産構成の再評価や外部要因の影響を受けた可能性がある。負債構成やキャッシュフローの動向が欠如しているため、財務健全性の総合評価には別途の財務情報（負債、キャッシュフロー、現金及び現金等価物の構成）を参照する必要がある。

分析の要点

データ期間は2005/12/31から2021/12/31までで、流動負債は0.58BUSD程度から始まり、2014年以降は急速に増加して2019年に約4.86BUSDへ達した後、2020年はやや減少し2021年には再び4.30BUSDへ回復した。総負債は2006年以降一貫して増加傾向を示し、2015年に約10.13BUSDへ大幅に跳ね上がって以降、2019年まで上昇を維持したのち2020年に約13.93BUSD、2021年には約12.92BUSDへ調整された。支払手形は初期には低水準だったが、2015年以降急増し、2016年以降は約6.5–7.4BUSDのレンジで推移している。株主資本は2005年から2014年にかけて堅調に増加し、2015年に一時減少を挟んだ後、2016年から2019年にかけて大幅に増加して約13.34BUSDへ到達。その後2020–2021年には再度縮小して約10.90BUSDへ落ち着いた。

流動負債の動向と含意

流動負債は2009年以降の年次変動が大きいものの、2014年以降は継続的な上昇が顕著となり、2019年にはピークに近い水準（約4.86BUSD）に達した。2020年は一時的に減少したが、2021年には再び上昇して4.30BUSDへ回復しており、短期的な資金需要の増加を示唆する。流動比率の観点では、総負債の増加に対して流動負債の伸びが相対的に大きくなる局面があり、短期の資金繰りリスクが高まる可能性がある。

総負債の推移と財務構造の変化

総負債は2006年からの初期水準を経て、2015年に大幅に跳ね上がり以降2019年まで約12–14BUSDのレンジで高水準を維持している。2019年には約13.90BUSD、2020年には約13.93BUSDとほぼ横ばいの水準を示した後、2021年には約12.92BUSDへ低下。大幅な増加の背景には長期・短期の財務需要の高まりがあり、特に支払手形の増加と連動している可能性がある。総負債の水準は、資金調達活動の変化に対して依然として高水準にあることを示唆する。

支払手形の変動と財務戦略

支払手形は2007年に大きく膨張した後、2013年頃まで低水準を保っていたが、2015年以降再度顕著に増加し、2016–2021年は約5.9–7.4BUSDの範囲で推移している。これは短期借入の増大を反映しており、キャッシュ・マネジメントや資金調達戦略の転換点を示唆する。資金繰りの変動に対して金利環境や市場の流動性の影響を受けやすい構造になっている可能性がある。

株主資本の推移と含意

株主資本は2005年から2014年にかけて着実に増加し、2015年には一時的な減少を見せた後、2016年から2019年にかけて急速に増加して約13.34BUSDへ到達している。しかし2020年と2021年には再び減少しており、約10.70–10.90BUSDへ調整された。これは株主還元と自己資本の蓄積が一時的に後退した可能性を示唆する一方、2016年以降の成長期には資本調達と利益の蓄積が進んだことを示している。

財務レバレッジとリスクの示唆

総負債と株主資本の動きを見ると、2015年以降の負債成長が株主資本の成長と重なる局面が多く、デット・エクイティ比率は概ね1.0前後から2020年には約1.2–1.3の水準へ上昇していると推定される。特に支払手形の長期化と急増は短期借入に依存する財務構造を示唆しており、金利環境の変動や資金調達のリファイナンスリスクに対して感度が高い状態が見て取れる。

データの概要と期間

本データは、2005/12/31 から 2021/12/31 までの年次ベースのキャッシュフロー（営業活動によるキャッシュフロー、投資活動によるキャッシュフロー、財務活動によるキャッシュフロー）を千米ドル表示で示している。各項目は欠損値がないか、空欄で欠損を表している。

営業活動によるネットキャッシュフローの傾向

2005年は 889,503 千米ドル、2006年は 841,268 千米ドルとほぼ横ばいで推移した後、2010年代にかけて着実に増加。特に2016年以降の伸びが顕著となり、2018年は 6,187,700 千米ドル、2019年には 7,078,600 千米ドルへと大幅に拡大した。2020年は 4,229,800 千米ドル、2021年は 3,639,900 千米ドルと減少しているものの、依然として正のキャッシュを生み出している。2009年には一時的に減少する局面があるが、全体としては営業キャッシュの増加基調が長期的に続いている。

投資活動によるネットキャッシュフローの傾向

原則としてマイナス圏で推移するケースが多く、資本的支出や投資活動によるキャッシュアウトを示している。2005年は 417,741 千米ドルの投資キャッシュフローの正味で始まるが、2006年以降は大半がマイナスとなり、2011年には -1,650,294 千米ドルと大きな支出を記録。2015年には -4,553,600 千米ドルと大規模な投資支出が発生し、以降も -2,000,000 〜 -3,000,000 千米ドルの水準で推移する年が続く。2019年には +470,500 千米ドルと小規模な資産売却等による転回が見られたのち、2020年・2021年は再びマイナスとなっている。全体として、投資活動は積極的な資産形成・買収等を反映しており、時期によって正味のキャッシュアウト額が大きく変動している。

財務活動によってもたらされる(使用される)ネットキャッシュフローの傾向

財務活動によるキャッシュフローは長期的にはマイナスが中心で、資金調達による純キャッシュ流出を示す年が多い。2005年から2014年までは比較的小さなマイナスや中程度のマイナスの推移だったが、2015年に +986,400 千米ドルと唯一の正の転換を示した。その後は再び大きなマイナスへ転じ、2016年の -987,800 千米ドル、2017年の -2,380,000 千米ドル、2018年の -4,472,000 千米ドル、2019年の -5,860,400 千米ドル、2020年の -5,272,700 千米ドル、2021年の -2,086,200 千米ドルと、財務活動を通じた資金流出が顕著に拡大している。

自由現金流（FCF）の推移と洞察

FCFは概ね正の水準を維持する局面が多く、2015年のみ -837,500 千米ドルの転落が見られるが、それ以外の年は正のFCFを大きく回復させている。2010年代後半からの営業CFの成長と、投資CFの変動を相殺する形でFCFが拡大。特に2019年には約7,549,100 千米ドルと高水準のFCFを記録し、その後2020年は約3,621,200 千米ドル、2021年は約3,076,200 千米ドルと、依然として高水準の内部資金創出能力を示している。これらは、強固なキャッシュ創出力と、積極的な投資活動のバランスをとることで、財務上の柔軟性を維持していることを示唆する。

データは、各年末日の1株当たり基本利益（基本EPS）と希薄化後1株当たり利益（希薄化後EPS）を米ドル建てで示している。配当金データは空欄であり、同データには含まれていない。

データ範囲と単位

対象期間は2005/12/31から2021/12/31まで。単位は米ドル/株で、基本EPSと希薄化後EPSは概ね同様の推移を示すが、希薄化後EPSは常に基本EPSよりわずかに低い水準となっている。

長期的なEPSの推移と成長性

基本EPSは2005年0.48ドルから2016年16.96ドルへ大幅に上昇し、長期の成長トレンドを形成する。2017年には11.94へ下落する局面があるものの、2018年21.63、2019年31.47と再び大幅に上昇し、2019年をピークとみなせる水準へ達した。以降は2020年24.86、2021年10.44と再び低下しており、ピーク後には顕著な減速がみられる。

希薄化後EPSの動向と基本EPSとの関係

希薄化後EPSは基本EPSとほぼ同水準で推移しており、年次間の差異は0.01〜0.04ドル程度と小幅である。両指標の動きには高い相関が認められ、希薄化の影響は限定的と解釈できる。

年次変動の特徴と局所的なピーク/ボトム

2013年から2014年にかけて大幅に上昇（7.86→12.42）し、2016年までの期間にかけて急成長を維持した後、2017年には前年を下回る水準へ反転する。その後、2018年には再び大幅に上昇し2019年にはピーク水準へ到達する。2020年と2021年には再び低下が顕著となり、ピーク時と比べて水準が大きく低下している。

配当データの欠如と分析上の留意点

配当金データが欠損しているため、配当政策や株主還元の傾向を評価することはできない。EPSの動向だけでは株主価値の完全な評価は不足しており、今後は配当データを含む補完データの取得が望まれる。

総括的な見解と今後の分析方針

データ期間を通じて、長期的にはEPSが顕著に成長してきた時期がある一方、2016年以降は成長ペースが鈍化し、2017年の減速と2018-2019の再上昇を経て、2020-2021には再び低下している。希薄化後EPSは基本EPSとほぼ同様の動きを示しており、希薄化の影響は限定的であると判断される。内部分析の次段階としては、売上高・費用構造・特別項目・株式報酬の影響、さらには配当実績を含む補足データの取得と照合が推奨される。