貸借対照表の構造:負債と株主資本
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Becton, Dickinson & Co.、連結貸借対照表の構造:負債・自己資本(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-Q (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-Q (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-Q (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-Q (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-Q (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31), 10-Q (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2016-09-30), 10-Q (報告日: 2016-06-30), 10-Q (報告日: 2016-03-31), 10-Q (報告日: 2015-12-31).
- 負債比率の動向
- 総負債の割合は、2015年度末には72.27%であったが、その後徐々に減少し、2021年度には54.8%前後にまで低下している。この傾向は、財務の安定化とリスク軽減を意図した財務戦略の一環としてみられる。一方、流動負債比率も大きく変動しており、特に2016年前半にかけてやや高めの水準から、2017年以降は低下、2020年から2022年にかけて再び上昇傾向が見られる。
- 長期借入金の推移
- 長期借入金の負債比率は、2015年の41.69%から2017年の49.95%まで一時的に増加しているが、その後、30%台後半から40%台前半の範囲で推移し、全体的には安定している。これは、長期資金調達のバランスを調整しつつ、負債負担の軽減を図った結果と考えられる。
- 株主資本の変化
- 株主資本の比率は、2015年の27.73%から2022年には約45.27%まで増加しており、増資や利益留保により資本が拡大していることを示している。特に、自己株式の比率は負の値を示しつつも、絶対額の変動によると、自己株式の買い戻しにより株主資本の構成に影響を与えている可能性が示唆される。また、剰余金は全期間を通じて一定の増加傾向にある。
- その他の負債項目と包括利益の傾向
- 未払金や繰延税金、非流動負債といった負債項目は、全体として安定して推移しているが、未払金の比率はやや高めの水準にある。なお、包括利益も全期間を通じて一定程度の変動を示しており、長期的な利益の蓄積と配当方針に影響を与えている可能性がある。
- 総合的な財務安定性
- 総負債比率の減少と株主資本の増加から、財務の健全性は改善していることが示唆される。特に、負債の自己資本比率や負債比率の総合的な低下により、企業の財務リスクは軽減されていると考えられる。今後も財務構造の最適化と負債圧縮を継続することで、信用力の向上と持続可能な成長が見込まれる。