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Fair Isaac Corp. (NYSE:FICO)

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損益計算書の構造 

Fair Isaac Corp.、連結損益計算書の構成

Microsoft Excel
12ヶ月終了 2024/09/30 2023/09/30 2022/09/30 2021/09/30 2020/09/30 2019/09/30
オンプレミスおよびSaaSソフトウェア 41.42 42.30 41.01 39.34 45.16 48.01
プロフェッショナルサービス 5.04 6.58 7.69 10.98 14.02 15.68
スコア 53.55 51.13 51.31 49.69 40.83 36.31
収益 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00%
収益コスト -20.27 -20.55 -21.94 -25.25 -27.90 -29.04
粗利 79.73% 79.45% 78.06% 74.75% 72.10% 70.96%
研究開発 -10.01 -10.57 -10.66 -13.01 -12.86 -12.89
販売、一般および管理 -26.95 -26.47 -27.87 -30.10 -32.52 -35.69
無形固定資産の償却 -0.05 -0.07 -0.15 -0.25 -0.39 -0.53
リストラクチャリング費用 0.00 0.00 0.00 -0.60 -3.48 0.00
製品ライン資産売却益 0.00 0.13 0.00 7.61 0.00 0.00
営業利益 42.71% 42.47% 39.38% 38.40% 22.86% 21.86%
支払利息(純額) -6.15 -6.31 -5.01 -3.05 -3.26 -3.43
その他の収入(費用)、純額 0.82 0.42 -0.16 0.59 0.25 0.20
税引前当期純利益 37.38% 36.58% 34.22% 35.94% 19.85% 18.63%
法人税引当金 -7.52 -8.21 -7.10 -6.16 -1.59 -2.06
手取り 29.86% 28.37% 27.12% 29.78% 18.26% 16.56%

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-09-30), 10-K (報告日: 2023-09-30), 10-K (報告日: 2022-09-30), 10-K (報告日: 2021-09-30), 10-K (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2019-09-30).


収益構成の変化
オンプレミスおよびSaaSソフトウェアの収益比率は、2019年から2024年まで一定の範囲で変動しつつも、全体的にはやや減少傾向にある。2021年にかけて一時的に比率が低下したものの、その後僅かに回復し、2024年には約41.42%となっている。一方、プロフェッショナルサービスの比率は、持続的に減少しており、2024年には約5.04%にとどまっている。これは、同社がソフトウェアのサブスクリプションやクラウドサービスへのシフトを進めている可能性を示唆している。スコアの比率は、2019年から2024年にかけて継続的に増加し、最終的には53.55%に達していることから、スコア関連の事業や製品の重要性が増していることが読み取れる。
収益と収益コスト、粗利益の推移
総収益の水準は一定であり、比較可能な期間において安定している。収益コストも一定の割合で推移し、2024年には20.27%となっており、売上効率の維持が図られている。これにより、粗利益率は時間とともに改善し、2024年には79.73%に達している。このことは、収益性の向上やコスト管理の有効性を示している。
研究開発・販売・一般管理費用の動向
研究開発費の比率は全体的に横ばいであり、2024年にはおよそ10.01%にまで低下している。販売、一般および管理費も、やや減少傾向にあり、2024年度には26.95%となった。これらの費用の抑制は、収益性の改善と経営効率の向上に寄与していると考えられる。
営業利益と純利益の推移
営業利益の割合は、2019年の21.86%から2024年には42.71%へと着実に増加している。これは、収益性の顕著な向上を反映している。税引前純利益も同様に増加し、36.58%から37.38%に安定的に推移している。純利益の増加は、コスト削減や収益構造の変革によるものであると推測される。
金利関連費用とその他収支
支払利息(純額)は全期間を通じてマイナスの比率で推移しており、2024年には約-6.15%となっている。これは、負債コストが一定の水準で維持されていることを示す。一方、その他の収入・費用は比較的安定して増加傾向にあり、2024年には0.82%となっている。これらの要素は、最終的な純利益に対して一定の影響を及ぼしていると考えられる。
税引前純利益と法人税負担
税引前当期純利益の比率は大きく上昇し、2019年の18.63%から2024年には37.38%に達している。法人税引当金の比率も同様に増加し、8.21%に到達している。これらの動きは、税負担の増加や税率の変動を示唆しており、税引後利益は安定して増加している。最後に、手取り利益は2019年の16.56%から2024年には29.86%と、利益率の大幅な改善が見られる。