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Workday Inc. (NASDAQ:WDAY)

損益計算書の構造 

Workday Inc.、連結損益計算書の構成

Microsoft Excel
12ヶ月終了 2025/01/31 2024/01/31 2023/01/31 2022/01/31 2021/01/31 2020/01/31
サブスクリプションサービス 91.38 90.96 89.57 88.47 87.74 85.37
プロフェッショナルサービス 8.62 9.04 10.43 11.53 12.26 14.63
収益 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00%
サブスクリプションサービスの費用 -14.99 -14.20 -16.27 -15.49 -14.17 -13.47
専門サービスの費用 -9.51 -10.19 -11.32 -12.30 -13.58 -15.90
収益のコスト -24.50% -24.40% -27.59% -27.79% -27.75% -29.37%
粗利 75.50% 75.60% 72.41% 72.21% 72.25% 70.63%
製品開発 -31.09 -33.94 -36.53 -36.57 -39.86 -42.73
セールス&マーケティング -28.79 -29.47 -29.73 -28.45 -28.56 -31.61
一般および管理 -9.71 -9.67 -9.72 -9.46 -9.59 -10.14
再 構築 -0.99 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00
営業利益(損失) 4.91% 2.52% -3.57% -2.27% -5.76% -13.85%
受取利息 4.14 4.15 1.57 0.11 0.44 1.14
利息 -1.35 -1.57 -1.65 -0.32 -1.59 -1.62
-0.15 -0.19 -0.53 2.80 0.54 1.03
その他の収入(費用)、純額 2.64% 2.38% -0.61% 2.58% -0.61% 0.55%
法人税の利益(引当金)前の所得(損失) 7.55% 4.90% -4.18% 0.31% -6.37% -13.30%
所得税の給付(に関する規定) -1.33 14.12 -1.72 0.26 -0.17 0.05
当期純利益(損失) 6.23% 19.02% -5.90% 0.57% -6.54% -13.25%

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-01-31), 10-K (報告日: 2024-01-31), 10-K (報告日: 2023-01-31), 10-K (報告日: 2022-01-31), 10-K (報告日: 2021-01-31), 10-K (報告日: 2020-01-31).


収益構成の変化
2020年から2025年にかけて、サブスクリプションサービスによる収益が持続的に増加しており、全収益に占める割合は85.37%から91.38%へと拡大している。一方、プロフェッショナルサービスはその割合が逆に縮小しており、14.63%から8.62%に減少している。これにより、収益の大部分が定額型のサブスクリプションモデルにシフトしていることが判明する。
コスト構造の傾向
サブスクリプションサービスの費用は収益に対してマイナスの割合で推移し(-13.47%から-14.99%)、一定の規模を維持しつつ増加傾向が見られる。専門サービスの費用割合も収益に対して減少し(-15.9%から-9.51%)、コスト効率の向上や収益構造の変化を示唆している。収益のコストは全体にわたりマイナスが続き(-29.37%から-24.5%)、利益率の維持に寄与していると考えられる。
利益率と利益指標
粗利益率は70.63%から75.6%へと上昇基調を示しており、売上高に対し採算性が改善されつつあることが示唆される。営業利益は2020年に-13.85%の損失から2025年には4.91%の黒字に改善しており、経営効率の向上が進んでいることがうかがえる。特に、利益の増加は法人税の利益前の所得や当期純利益の増加と連動しており、総合的な収益性の改善を反映している。
営業活動外の収益の動向
受取利息の割合は増加傾向にあり、2020年の1.14%から2025年には4.14%に達している。これにより、余剰資金の運用による収益が収益構造に寄与し始めていることがわかる。一方、利息やその他の収益も比較的安定しており、財務活動からの収入が一定の収益源となっている。法人税の利益前の所得と当期純利益はともに大きく向上しており、企業の収益の質が改善していると評価できる。
総合的な展望
全体として、サブスクリプションモデルの収益比率が高まりコスト効率も向上する中で、利益率の改善と黒字化が進展していることが観察される。経営の効率性改善と収益基盤の強化により、財務の健全性が高まっている兆候として捉えられる。ただし、今後もコスト管理や新たな収益源の獲得に注力する必要があると考えられる。