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損益計算書
Kellanova、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 売り上げ 高 | 営業利益 | ケラノバに帰属する当期純利益 |
|---|---|---|---|
| 2023/12/30 | |||
| 2022/12/31 | |||
| 2021/12/31 | |||
| 2021/01/02 | |||
| 2019/12/28 | |||
| 2018/12/29 | |||
| 2017/12/30 | |||
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/28 | |||
| 2012/12/29 | |||
| 2011/12/31 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 | |||
| 2007/12/29 | |||
| 2006/12/30 | |||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-30), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2021-01-02), 10-K (報告日: 2019-12-28), 10-K (報告日: 2018-12-29), 10-K (報告日: 2017-12-30), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-28), 10-K (報告日: 2012-12-29), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-29), 10-K (報告日: 2006-12-30), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 売り上げ 高
- 期間全体の動向は、初期には堅調な成長を示し、その後は年度間での変動が顕著となる構造。2005/12/31から2013/12/28の間には10,177百万米ドルから14,792百万米ドルへ増加し、総じて成長局面が続く。2014年には14,580百万米ドルへ小幅減少後、2015/12/31から2017/12/30の間は13,525百万米ドル→13,014百万米ドル→12,923百万米ドルと低下傾向が続く。2018年と2019年には再び回復し、それぞれ13,547百万米ドル、13,578百万米ドルとなる。2021年には暦年の区分変更に伴い2期間分が開示され、2021/01/02時点で約13,770百万米ドル、2021/12/31時点で約14,181百万米ドルと推移。2022年には約15,315百万米ドルとピークをつけたのち、2023/12/30には約13,122百万米ドルへ減少し、前年度比で約14%の落ち込みとなる。2020年のデータ欠損と、2021年の2 period開示は、比較可能性を低下させる要因として留意が必要である。
- 営業利益
- 初期は安定的に推移するも、2013年には大幅に拡大して約28,37百万米ドルへ達する一方、2012年の1,562百万米ドルからの飛躍を伴う。これに続く2014年には約1,024百万米ドルへ急落し、その後は2015年約1,091百万米ドル、2016年約1,395百万米ドルと持ち直しつつ、2017年には再び約1,946百万米ドルへ回復する。2018年は約1,706百万米ドル、2019年は約1,401百万米ドルと再び揺れが生じる。2021/01/02時点で約1,761百万米ドル、2021/12/31時点で約1,752百万米ドル、2022年には約1,635百万米ドル、2023年には約1,505百万米ドルと、総じて1,400〜1,900百万米ドルのレンジで動く構造が見られる。大きな跳ねが生じた年と、それ以降の相対的な低下・安定化が交互に現れるパターンが確認される。
- ケラノバに帰属する当期純利益
- 2005年から2010年にかけて緩やかに増加し、2010年には約1,247百万米ドルへ達する。その後2012年には約961百万米ドルへ低下するが、2013年には大幅に約1,807百万米ドルへ跳ね上がる。2014年には約632百万米ドルへ急落し、その後2015年は約614百万米ドル、2016年は約694百万米ドルと低水準が続く。2017年には約1,269百万米ドル、2018年には約1,336百万米ドルへ回復するものの、2019年には再び約960百万米ドルへ低下。2021年には約1,251百万米ドル、2021/12/31には約1,488百万米ドルへ回復するが、2022年には約960百万米ドル、2023年には約951百万米ドルと再び低水準に落ち込む。全体として、時期によっては大きなボラティリティを伴い、特定年度のピークとそれに続く落ち込みが繰り返される性質が顕著である。
貸借対照表:資産
Kellanova、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
百万米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2023/12/30 | ||
| 2022/12/31 | ||
| 2021/12/31 | ||
| 2021/01/02 | ||
| 2019/12/28 | ||
| 2018/12/29 | ||
| 2017/12/30 | ||
| 2016/12/31 | ||
| 2015/12/31 | ||
| 2014/12/31 | ||
| 2013/12/28 | ||
| 2012/12/29 | ||
| 2011/12/31 | ||
| 2010/12/31 | ||
| 2009/12/31 | ||
| 2008/12/31 | ||
| 2007/12/29 | ||
| 2006/12/30 | ||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-30), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2021-01-02), 10-K (報告日: 2019-12-28), 10-K (報告日: 2018-12-29), 10-K (報告日: 2017-12-30), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-28), 10-K (報告日: 2012-12-29), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-29), 10-K (報告日: 2006-12-30), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動資産の傾向
- 期間全体を通じて、流動資産は2005年の約2,197百万米ドルから2023年には約3,330百万米ドルへと増加する傾向を示している。ただし年次には顕著な変動があり、比較的長期では緩やかな上昇と下振れを繰り返している。2005年から2012年にかけては着実な伸びを見せ、2012年の約3,380百万米ドルがその時点でのピークの一つとなる。以降は2013年の約3,267百万米ドル、2014年の約3,340百万米ドルと小幅の上下を経て、2015年の約3,236百万米ドル、2016年の約2,940百万米ドルへ低下する局面もあった。その後、2017年の約3,036百万米ドル、2018年の約3,157百万米ドル、2019年の約3,431百万米ドルへ再度上昇し、2021年には約3,482百万米ドル、2022年には約4,186百万米ドルと大幅に増加した。一方、2023年には約3,330百万米ドルへ再び減少している。総資産に対する流動資産の構成比は、長期を通じておおむね20%台中盤から20%台後半で推移しており、2012年は約22%、2019年は約20%、2022年は約23%、2023年は約21%程度となっている。
- 総資産の傾向
- 総資産は2005年約10,575百万米ドルから始まり、2007年・2009年・2010年・2011年を経て全体として上昇トレンドを形成した。2012年には約15,184百万米ドルへ大幅に増加し、2013年も約15,474百万米ドルと高水準を維持したが、2014年には約15,153百万米ドルへやや低下、2015年には約15,265百万米ドル、2016年には約15,111百万米ドルと再び横ばい〜緩やかな減少を示した。その後、2017年〜2018年には再成長し、2019年には約17,564百万米ドルに上昇。2022年の約18,496百万米ドルが長期的には最高水準となり、2023年には約15,621百万米ドルへ大きく低下した。これらの動きは、長期的な資産拡大の局面と、直近での縮小局面が交互に現れていることを示唆する。総資産内の流動資産比率の変動は、前述のとおり約20%前後で推移しており、資産総額の変動とほぼ歩調を合わせている。
貸借対照表:負債と株主資本
Kellanova、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
百万米ドル
| 流動負債 | 総負債 | Kellanovaの株式合計 | |
|---|---|---|---|
| 2023/12/30 | |||
| 2022/12/31 | |||
| 2021/12/31 | |||
| 2021/01/02 | |||
| 2019/12/28 | |||
| 2018/12/29 | |||
| 2017/12/30 | |||
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/28 | |||
| 2012/12/29 | |||
| 2011/12/31 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 | |||
| 2007/12/29 | |||
| 2006/12/30 | |||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-30), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2021-01-02), 10-K (報告日: 2019-12-28), 10-K (報告日: 2018-12-29), 10-K (報告日: 2017-12-30), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-28), 10-K (報告日: 2012-12-29), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-29), 10-K (報告日: 2006-12-30), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- データの要旨
- 提供データは3項目の年次値を、2005/12/31 から 2023/12/30 までの期間で表示している。単位は百万米ドル。欠損データは空欄として扱われており、2020年分が欠落しているほか、2021年には年初日と年末日で2つの期末値が示されている。
- 流動負債の傾向
- 流動負債は初期の水準から増減を繰り返しつつ長期的には高水準を維持する傾向がみられる。2005年の3163から2006年の4020・2007年の4044と増加後、2008年の3552・2009年の2288と大幅に低下。2010年以降は再び上昇して2012年には4523に達し、その後も2013年の3835、2014年の4364、2015年の5739と上昇を続けた。2016年以降は4480前後で横ばい・小幅変動を経て、2019年には4778、2021年には5238、2022年には6349へ急増し、2023年には5060へ反落している。全体としては長期間にわたり高水準を維持しつつ、時期によって大きく動くボラティリティが顕著である。
- 総負債の傾向
- 総負債は2005年4897から上昇基調を取り、2012年には7902へピークをつくり、2013年の7358・2014年の7370とやや横ばいを経て、2015年7759・2016年7767・2017年8615・2018年8893と再度上昇してピークを更新した。その後は2019年7922と再度の低下、2021/01/02 7475、2021/12/31 7111、2022/12/31 6564と緩やかに減少、2023/12/30 5873で水準を抑えている。2018年を境に総負債はその後徐々に縮小する傾向が読み取れる。
- 株主資本の傾向
- 株主資本は2005年の2284から2006年2069へ低下、その後2007年2526へ回復する一方、2008年1448と再び低下するなど、期間を通じて大きな変動を示している。2010年代前半には2158・2011年1760と低位を記録する局面があるが、2013年3545・2014年2789・2015年2128と波打つ動きをみせた。2017年2601・2018年2747へ再び上昇、2019年2789、2021/01/02 3112、2021/12/31 3720、2022/12/31 3941と上昇局面を作り、2023/12/30は3175へ再度低下している。全体としては2010年代後半以降にかけて回復基調が見られる一方、近年は再びボラティリティが高まっている。
- 財務構造のパターンと洞察
- 総負債と流動負債はともに長期間の変動を伴い、特に2012年以降は総負債が大きく増加した後、2018年をピークに徐々に縮小している。流動負債は2010年代後半から2020年代にかけて顕著な上昇を見せ、2022年には総負債に対する比率が非常に高くなる局面が生じたが、2023年には再び低下している。株主資本は大きなボラティリティを伴い、2010年代後半の上昇局面の後、2020年代にかけて再度変動性が高まっている。最新年の水準では総負債が依然高水準である一方、株主資本は2018年のピーク時と比べて相対的に低下しており、負債と資本のバランスは改善傾向と見られるものの、依然として変動要因が大きい状態にある。
- データの留意点
- 2020年データが欠損しており、年次比較の完全性には限界がある。2021年には年初と年末で2つの期末データが存在するため、期間の統一的な比較時には年次の扱いに注意が必要である。
キャッシュフロー計算書
Kellanova、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動によるネットキャッシュ(使用済み) | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2023/12/30 | |||
| 2022/12/31 | |||
| 2021/12/31 | |||
| 2021/01/02 | |||
| 2019/12/28 | |||
| 2018/12/29 | |||
| 2017/12/30 | |||
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/28 | |||
| 2012/12/29 | |||
| 2011/12/31 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 | |||
| 2007/12/29 | |||
| 2006/12/30 | |||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-30), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2021-01-02), 10-K (報告日: 2019-12-28), 10-K (報告日: 2018-12-29), 10-K (報告日: 2017-12-30), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-28), 10-K (報告日: 2012-12-29), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-29), 10-K (報告日: 2006-12-30), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 営業活動によるネットキャッシュ
- 単位は百万米ドル。2005年から2019年にかけては2005年1143、2006年1411、2007年1503、2008年1267、2009年1643、2010年1008、2011年1595、2012年1758、2013年1807、2014年1793、2015年1691、2016年1628、2017年1646、2018年1536、2019年1176と、全体的には高水準を維持しつつ年次で変動するパターンが続く。2010年には急落がみられたものの、その後は再び上昇し、2012年から2014年まで高水準を維持する局面が見られる。2019年には再度低下したが、2021年には1986と急激に跳ね上がり、以降は2021/12/31が1701、2022年が1651、2023年が1645と、2021年のピーク後にやや落ち着いた水準へ戻っている。全体として、長期的にはキャッシュ創出力の安定性が観察される一方、2010年と2019年には顕著な落ち込みが生じ、2021年には一時的な大幅な増加が確認できる。
- 投資活動によるネットキャッシュ(使用済み)
- 単位は百万米ドル。2005年-415、2006-445、2007-601、2008-681、2009-370、2010-465、2011-587、2012-3245、2013-641、2014-573、2015-1127、2016-893、2017-1094、2018-948、2019-774、2021-585、2021/12/31-528、2022-448、2023-562と、2000年代後半から2010年代半ばにかけて計画的な資産投資による大規模なキャッシュアウトフローが継続して観察される。特に2012年には-3245と極めて大きな投資支出を記録しており、当該期間の資産取得や事業投資が大きな影響を与えたことが読み取れる。2019年には+774と投資活動によるキャッシュの受取りが発生する局面も見られたが、それ以降は再びマイナス圏へ回帰している。全体として、投資活動はキャッシュを消費する局面が中心である一方、資産の売却・回収などにより一時的なキャッシュ回復が生じる期間も存在している。
- 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ
- 単位は百万米ドル。2005年-905、2006-789、2007-788、2008-780、2009-1182、2010-439、2011-957、2012-1317（正の数値は財務活動によるキャッシュの流入を示す）、2013-1141、2014-1063、2015-706、2016-642、2017-604、2018-566、2019-1905、2021/01/02-1388、2021/12/31-1306、2022-1081、2023-1110と推移する。2012年には1317の財務活動によるキャッシュ流入が確認され、資本の調達や負債増加などで資金調達を行った可能性が高い。一方、2016年以降は大幅なマイナスが継続的に見られ、特に2019年には大規模な資金流出を伴っている。2021年以降は再び正味の資金流出が続く年もあるが、2022年および2023年はやや水準を抑えた動きとなっており、財務活動を通じた資金調達の規模は年によって変動している。全体としては、財務活動は多くの年でキャッシュを消費する構造を示す一方、2012年のような一時的な資金調達による inflow が発生する局面もある。
一株当たりのデータ
Kellanova、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2023/12/30 | |||
| 2022/12/31 | |||
| 2021/12/31 | |||
| 2021/01/02 | |||
| 2019/12/28 | |||
| 2018/12/29 | |||
| 2017/12/30 | |||
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/28 | |||
| 2012/12/29 | |||
| 2011/12/31 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 | |||
| 2007/12/29 | |||
| 2006/12/30 | |||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-30), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2021-01-02), 10-K (報告日: 2019-12-28), 10-K (報告日: 2018-12-29), 10-K (報告日: 2017-12-30), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-28), 10-K (報告日: 2012-12-29), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-29), 10-K (報告日: 2006-12-30), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 1株当たり基本利益（EPS、基本）
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観察された長期的パターンは、一定期間の安定成長と大きなボラティリティが交互に現れる点に特徴がある。2005年から2011年にかけては緩やかな上昇を背景にEPSが2011年には3.40ドル程度へ到達する。一方、2012年には2.68ドルへ急低下した。その後、2013年には水準を大きく上げ、4.98ドルとピークを形成する。2014年には1.76ドルへ急落し、2015年も低水準で推移した。2016年以降は再び上下動が激しく、2017年と2018年にはそれぞれ3.65ドル・3.85ドルと高水準を回復するが、2019年には2.81ドルへ再度低下した。2021年には年初3.65ドル、年末には4.36ドルと高水準を示し、その後2022年には2.81ドル、2023年には2.78ドルと再調整された。全体として、顕著な景気循環や一時的要因による強い変動が複数回観察される。2019年以降の水準は、2013年のピークに対して大幅な割戻しの後、再度の変動を経て年後半で高位へ戻る傾向を示す。
同指標の希薄化後EPSは基本EPSとほぼ同様の推移を辿り、数値は常に基本EPSよりわずかに低い水準となる。ピーク時と低下時の差は小さく、代表的には2013年に4.94ドル程度、2014年に1.75ドル程度といったレンジで揃い、長期的な動きは基本EPSとほぼ同様である。
- 希薄化後1株当たり利益（EPS、希薄化後）
- 希薄化後EPSは基本EPSと同様の動きで推移しており、株式報酬等の希薄化影響を考慮しても、パターン自体は大きく変わらない。ピーク時の水準は基本EPSと近接し、2013年のピーク時には約4.94ドル、2014年には約1.75ドルといったレンジとなっている。2017年・2018年の回復局面や、2021年の年末高水準（約4.33ドル〜約4.36ドル相当）も、基本EPSとほぼ同様のタイミングで現れている。全体として、希薄化後EPSと基本EPSの差はごく小さく、0.02〜0.04ドル程度にとどまるケースが多い。
- 1株当たり配当金
- 配当金は長期的に見て着実な増加傾向を示している。2005年の1.06ドルから、2019年には2.26ドルまで継続的に増加している。2019年以降は2021年初に2.28ドル、同年末に2.31ドルへ微増し、その後2022年には2.34ドル、2023年には2.34ドルでほぼ横ばいとなっている。全期間を通じて、EPSの変動性が高い局面にもかかわらず配当額の成長は安定的であり、キャッシュ・配当の方針が比較的保守的に維持されていることを示唆する。