損益計算書
貸借対照表:資産
貸借対照表:負債と株主資本
キャッシュフロー計算書
一株当たりのデータ

Marathon Oil Corp.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド

百万米ドル

12ヶ月終了	収益	営業利益(損失)	当期純利益(損失)
2021/12/31	5,601)	1,308)	946)
2020/12/31	3,097)	(1,180)	(1,451)
2019/12/31	5,063)	636)	480)
2018/12/31	5,902)	1,667)	1,096)
2017/12/31	4,373)	(133)	(5,723)
2016/12/31	4,031)	(900)	(2,140)
2015/12/31	5,522)	(2,691)	(2,204)
2014/12/31	10,846)	1,599)	3,046)
2013/12/31	14,501)	5,204)	1,753)
2012/12/31	15,688)	6,332)	1,582)
2011/12/31	14,663)	4,813)	2,946)
2010/12/31	72,321)	5,317)	2,568)
2009/12/31	53,470)	3,590)	1,463)
2008/12/31	77,193)	7,023)	3,528)
2007/12/31	64,552)	6,640)	3,956)
2006/12/31	64,896)	8,967)	5,234)
2005/12/31	63,311)	5,302)	3,032)

データの前提と単位: すべての値は百万米ドル表示。期間は2005/12/31から2021/12/31までの年次データである。

全体の傾向: 長期的には売上高が2010年前後まで高水準に達した後、2011年以降は大きく低水準へ移行し、その後も低位での変動が続く。営業利益と純利益はこの売上動向に連動する形で推移するが、2014年以降にかけて赤字局面が顕著化し、2015–2017年は連続して赤字が発生。2018年以降は再び回復傾向が現れ、2021年には黒字へ転じる局面も見られる。一方で2020年には再度赤字となる月次が出現するなど、非安定要因の影響も観察される。

収益の推移: 2008年にピークを付けた後、2011年に急激に低下。以降は長期にわたり低水準で推移しており、2012–2014年の反発を経ても水準は高値期を大きく下回る。2020年以降は再び変動が大きく、2021年には水準が回復している。

営業利益の推移: 2005–2010年には黒字を維持する局面があったものの、2014年以降に赤字が急激に拡大。2015–2017年は赤字が連続し、財務の安定性が揺らいだ。2018年には黒字へ転じたが、2020年には再度赤字となる。2021年には黒字へ回復している。

純利益の推移: 2014年前後まで安定した黒字の局面が見られたが、2015–2017には大幅な赤字が発生。2018年に回復へ転じ、2020年には再び赤字となる年もあるが、2021年には再度黒字へ転じる。非経常項目の影響を受けて大きく変動する年が存在する。

Marathon Oil Corp.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド

百万米ドル

	流動資産	総資産
2021/12/31	1,821)	16,994)
2020/12/31	1,612)	17,956)
2019/12/31	2,135)	20,245)
2018/12/31	2,921)	21,321)
2017/12/31	2,566)	22,012)
2016/12/31	3,665)	31,094)
2015/12/31	2,590)	32,311)
2014/12/31	4,593)	36,011)
2013/12/31	2,975)	35,620)
2012/12/31	3,762)	35,306)
2011/12/31	3,224)	31,371)
2010/12/31	13,829)	50,014)
2009/12/31	10,637)	47,052)
2008/12/31	8,403)	42,686)
2007/12/31	10,587)	42,746)
2006/12/31	10,096)	30,831)
2005/12/31	9,383)	28,498)

総資産の長期的推移: 総資産は2005/12/31の28,498百万USDから、2010/12/31には50,014百万USDへ増加し、約75%の成長をみせた。その後、2011/12/31に31,371百万USDへ大幅に減少し、その後2012/12/31～2014/12/31には再び回復して36,011百万USD付近まで持ち直す局面がある。2015/12/31以降は再度低下し、2016/12/31では31,094百万USD、2017/12/31以降は急速に縮小が進み、2017/12/31:22,012百万USD、2018/12/31:21,321百万USD、2019/12/31:20,245百万USD、2020/12/31:17,956百万USD、2021/12/31:16,994百万USDと、長期的に減少傾向が続いた。
流動資産の動向: 流動資産は2005/12/31の9,383百万USDから2010/12/31には13,829百万USDへ増加し、2010年をピークに2011/12/31には3,224百万USDへ急減した。その後、2012/12/31:3,762百万USD、2013/12/31:2,975百万USD、2014/12/31:4,593百万USDと回復局面を経るが、以降は再び低水準となり、2015/12/31:2,590百万USD、2016/12/31:3,665百万USD、2017/12/31:2,566百万USD、2018/12/31:2,921百万USD、2019/12/31:2,135百万USD、2020/12/31:1,612百万USD、2021/12/31:1,821百万USDと、長期にわたって1,600–4,600百万USD程度の水準で推移している。
洞察: 総資産は2010年をピークに長期的な縮小トレンドへ転じ、特に2011年以降は顕著な減少が継続している。流動資産も2011年以降に急落した後、長期的には低水準での推移が続いており、資産の安定性が低下していると読み取れる。これらの動きは、資産の売却・減損・再編成といった要因の影響を反映している可能性がある。今後の分析では、負債構造・キャッシュフローの推移・資産売却や減損の影響を併せて検討することで、資本資産運用の全体像をより明確に把握できると考えられる。

Marathon Oil Corp.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド

百万米ドル

	流動負債	総負債	コマーシャル・ペーパーおよび長期借入金(当座預金を含む)	株主資本
2021/12/31	1,637)	6,308)	4,014)	10,686)
2020/12/31	1,213)	7,395)	5,404)	10,561)
2019/12/31	1,745)	8,092)	5,501)	12,153)
2018/12/31	1,832)	9,193)	5,499)	12,128)
2017/12/31	1,968)	10,304)	5,494)	11,708)
2016/12/31	2,240)	13,553)	7,275)	17,541)
2015/12/31	1,729)	13,758)	7,277)	18,553)
2014/12/31	4,379)	14,991)	6,391)	21,020)
2013/12/31	4,333)	16,276)	6,597)	19,344)
2012/12/31	5,081)	17,023)	6,896)	18,283)
2011/12/31	4,394)	14,212)	4,815)	17,152)
2010/12/31	11,113)	26,243)	7,896)	23,771)
2009/12/31	9,057)	25,142)	8,532)	21,910)
2008/12/31	7,753)	21,277)	7,185)	21,409)
2007/12/31	11,260)	23,523)	7,215)	19,223)
2006/12/31	8,061)	15,706)	3,532)	14,607)
2005/12/31	8,154)	16,358)	4,013)	11,705)

流動負債: 2005/12/31: 8154、2006/12/31: 8061、2007/12/31: 11260、2008/12/31: 7753、2009/12/31: 9057、2010/12/31: 11113、2011/12/31: 4394、2012/12/31: 5081、2013/12/31: 4333、2014/12/31: 4379、2015/12/31: 1729、2016/12/31: 2240、2017/12/31: 1968、2018/12/31: 1832、2019/12/31: 1745、2020/12/31: 1213、2021/12/31: 1637。傾向としては、2010年にピークを形成した後、2011年に急減し、その後は約1,200〜5,000のレンジで推移する期間が長く続く。2015年以降はより低水準に留まり、2020年から2021年に再度小幅な上昇がみられる。短期負債の変動性が高い構造が示唆される。
総負債: 2005/12/31: 16358、2006/12/31: 15706、2007/12/31: 23523、2008/12/31: 21277、2009/12/31: 25142、2010/12/31: 26243、2011/12/31: 14212、2012/12/31: 17023、2013/12/31: 16276、2014/12/31: 14991、2015/12/31: 13758、2016/12/31: 13553、2017/12/31: 10304、2018/12/31: 9193、2019/12/31: 8092、2020/12/31: 7395、2021/12/31: 6308。ピークは2010年の約26,243百万ドルで、その後は一貫して低下傾向。2021年時点では約6,308百万ドルと大幅に縮小しており、長期的なデレバレッジの進行が顕著である。初期の高水準からの解消が継続していることが読み取れる。
コマーシャル・ペーパーおよび長期借入金(当座預金を含む): 2005/12/31: 4013、2006/12/31: 3532、2007/12/31: 7215、2008/12/31: 7185、2009/12/31: 8532、2010/12/31: 7896、2011/12/31: 4815、2012/12/31: 6896、2013/12/31: 6597、2014/12/31: 6391、2015/12/31: 7277、2016/12/31: 7275、2017/12/31: 5494、2018/12/31: 5499、2019/12/31: 5501、2020/12/31: 5404、2021/12/31: 4014。2007年から2010年にかけて高水準をつけた後、2011年に大幅に低下。2015年〜2016年には再び増加し、その後は再度低下して2021年には約4,014百万ドルへ落ち着く。資金調達ニーズの変動と返済のタイミングが反映された動きと読み取れる。
株主資本: 2005/12/31: 11705、2006/12/31: 14607、2007/12/31: 19223、2008/12/31: 21409、2009/12/31: 21910、2010/12/31: 23771、2011/12/31: 17152、2012/12/31: 18283、2013/12/31: 19344、2014/12/31: 21020、2015/12/31: 18553、2016/12/31: 17541、2017/12/31: 11708、2018/12/31: 12128、2019/12/31: 12153、2020/12/31: 10561、2021/12/31: 10686。2005年から2010年にかけて継続的に増加し、2010年には約23,771百万ドルへ達する。以降は2011年に急減した後、2012-2014年にかけて回復したが、2015年以降は再び低下。2017年には顕著な落ち込みを見せ、その後2018-2019年に若干回復するも、2020-2021年には約10,500〜10,900百万ドル程度で横ばい。全体として、長期的には大幅な減少傾向が続く。自己資本比率の相対的な位置づけは2010年以降の変化により高まる局面へ移行している可能性がある。
総括: 総負債のピークは2010年にあり、その後の削減ペースが顕著である。流動負債は短期的な変動性が高いが、長期負債と比べても総負債の縮小ペースは緩やかではなく、2021年時点では大幅に低下している。一方、株主資本は2010年頃のピークから長期的に大幅に減少しており、2017年以降は底堅い水準へ回復する局面が見られるものの、2010年の水準には届いていない。これにより、負債水準の低下と比較して自己資本の低下が相対的に大きくなり、資本構成は自己資本比率が相対的に高まる局面へ移行している。短期・長期の財務項目の動きは相互に影響し合い、資金調達・返済のタイミングが全体のレバレッジと資本構成の変化に寄与している。

Marathon Oil Corp.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド

百万米ドル

12ヶ月終了	営業活動によるネットキャッシュ	投資活動に使用されたネットキャッシュ	財務活動による(使用された)ネットキャッシュ
2021/12/31	3,239)	(1,010)	(2,391)
2020/12/31	1,473)	(1,303)	(286)
2019/12/31	2,749)	(2,818)	(535)
2018/12/31	3,234)	(1,470)	(859)
2017/12/31	1,988)	(2,044)	(2,003)
2016/12/31	1,073)	(874)	1,074)
2015/12/31	1,565)	(3,202)	462)
2014/12/31	4,736)	(1,746)	(1,593)
2013/12/31	5,091)	(4,521)	(1,162)
2012/12/31	4,017)	(5,439)	1,600)
2011/12/31	5,434)	(7,667)	(2,295)
2010/12/31	5,873)	(2,621)	(1,358)
2009/12/31	5,210)	(5,238)	724)
2008/12/31	6,782)	(5,435)	(1,193)
2007/12/31	6,521)	(8,102)	184)
2006/12/31	5,418)	(2,955)	(2,581)
2005/12/31	4,738)	(3,127)	(2,345)

営業活動によるネットキャッシュの傾向: 単位は百万米ドル。2005年の4738から2008年の6782へ上昇後、2009年の5210、2010年の5873、2011年の5434と水準を若干維持しつつ低下。2012年には4017へ減少し、2013年には5091へ回復するが、2014年4736、2015年1565、2016年1073へ再び大きく落ち込む。その後、2017年1988、2018年3234と回復の兆しを見せ、2019年2749、2020年1473と再び低下、2021年には3239へ回復している。全体としては2008年をピークに変動が大きく、2015–2016年に低水準となった後、2017年以降は再び回復傾向がみられる。
投資活動に使用されたネットキャッシュ: 単位は百万米ドル。全期間を通じてマイナス（資金流出）で推移し、最大の流出は2007年の-8102および2011年の-7667。2005年-3127、2006年-2955、2008年-5435、2009年-5238といった年にも高水準の資本支出が継続。2012年-5439、2013年-4521、2014年-1746、2015年-3202と、2010年代前半にかけて大規模な投資支出が見られる。2016年-874以降は流出額が小さくなり、2017年-2044、2018年-1470、2019年-2818、2020年-1303、2021年-1010と、比較的低位で推移している。
財務活動による(使用された)ネットキャッシュ: 単位は百万米ドル。正味の動向は年ごとに交替しており、2005年-2345、2006年-2581の連続的な資金流出、2007年+184の資金流入、2008年-1193、2009年+724、2010年-1358、2011年-2295と大きな変動を示す。2012年+1600の大幅な資金流入後、2013年-1162、2014年-1593、2015年+462、2016年+1074と、流入と流出が交互に現れる。2017年-2003、2018年-859、2019年-535、2020年-286、2021年-2391と、大幅な資金流出が発生する年もあり、特に2017年と2021年には顕著な資金流出が見られる。

Marathon Oil Corp.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド

米ドル

12ヶ月終了	1株当たり基本利益¹	希薄化後1株当たり利益²	1株当たり配当金³
2021/12/31	1.20	1.20	0.18
2020/12/31	-1.83	-1.83	0.08
2019/12/31	0.59	0.59	0.20
2018/12/31	1.30	1.29	0.20
2017/12/31	-6.73	-6.73	0.20
2016/12/31	-2.61	-2.61	0.20
2015/12/31	-3.26	-3.26	0.68
2014/12/31	4.48	4.46	0.80
2013/12/31	2.49	2.47	0.72
2012/12/31	2.24	2.23	0.68
2011/12/31	4.15	4.13	0.80
2010/12/31	3.62	3.61	0.99
2009/12/31	2.06	2.06	0.96
2008/12/31	4.97	4.95	0.96
2007/12/31	5.73	5.69	0.92
2006/12/31	7.31	7.25	0.76
2005/12/31	4.26	4.22	0.60

^{1, 2, 3} 分割と株式配当の調整済みデータ。

総括: 2005/12/31から2021/12/31の期間において、1株当たり基本利益と希薄化後1株当たり利益は概ね同様の推移を示しつつ、大きなボラティリティを伴っている。2006年にはEPSが最高水準の7.31ドルを記録する一方、2015年から2017年にかけて大幅な赤字に転じ、2018年以降は再び正のEPSに回復するも、2020年には再び赤字となり、2021年には回復して1.2ドルとなった。希薄化後EPSも基本EPSとほぼ同様の動きを示す。1株当たり配当金は2005年から2010年にかけて安定・上昇傾向を示した後、2011年に低下、2014年には再び0.8ドル程度へ回復した。その後は2015年以降に大幅に削減され、2016-2019には0.2ドル程度、2020年には0.08ドルへと極端に低下し、2021年には0.18ドルへわずかに回復した。全体として、利益の変動と同様に配当も大きく縮小・回復を繰り返しており、キャッシュフローの安定性と財務健全性を前提とした配当政策への移行が見られる。
EPSの推移と要因: EPSは2005/12/31から2006/12/31の期間で上昇するが、2007/12/31以降は変動が大きく、2009～2011年は比較的高水準を維持するも、2012～2014年に再び低下。2014年には4.48で再び高水準まで回復する。一方、2015/12/31から2017/12/31には大幅な赤字となり、-3.26、-2.61、-6.73と3年間で赤字が拡大。2018/12/31と2019/12/31には正のEPSへ回復するが、2020/12/31には再び赤字となり、2021/12/31には1.2と回復した。希薄化後EPSは基本EPSとほぼ同様の動きを示す。これらの推移は、原油・天然ガスなどの市場価格の変動や資本支出の影響、減損処理の影響を反映している可能性が高い。
配当金の推移と要因: 配当金は2008-2010頃に安定・上昇傾向を示し、2010年には0.99ドルと最高水準を記録した。その後は2011年に0.8ドル、2012年に0.68ドル、2013年に0.72ドル、2014年に0.8ドルと、比較的安定的な水準を保っていた。しかし2015年以降は0.68ドルと低下し、2016年から2019年には0.2ドル、2020年には0.08ドルへと大幅に削減され、2021年には0.18ドルへわずかに回復した。配当水準の低下は、EPSの低迷およびキャッシュ・フローの制約を反映した方針の見直しを示唆する。
EPSと配当の関係および資本配分の示唆: 正のEPSが続く期間には、配当はEPSの一部を上回らない範囲で推移し、2010年・2011年・2014年期にはおおむね10-25%程度の配当性向と推測される。ただし、2019年にはEPSが0.59ドルと低水準にもかかわらず配当が0.2ドルと一定水準を維持しており、キャッシュフローの安定性や他の財務指標の影響を受ける可能性がある。大規模な赤字期（2015-2017）および2020年には配当が著しく抑制されており、キャッシュ・フローの安定性と財務健全性を重視する方針が反映されている。今後は利益動向が安定化する場合に段階的な配当の正常化が見込まれる可能性があるが、2021年時点のEPS水準は過去の高水準と比較して低く、配当の戻りには時間を要する可能性がある。
今後の示唆: データ範囲の期間において、利益のボラティリティは商品市場の動向と深く連動していると考えられる。中期的には、原油・天然ガスの価格動向と生産水準の安定化が、EPSの回復とともに配当の正常化を促す可能性がある。一方で、財務健全性を重視する姿勢は継続的な低水準の配当政策として現れており、キャッシュフローの確保が引き続き重要な要因となる。従って、今後の評価には、利益動向だけでなく、キャッシュフロー、資本支出の水準、財務レバレッジ等の追加データが有用となる。

Marathon Oil Corp. (NYSE:MRO)

選択した財務データ
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貸借対照表:資産

貸借対照表:負債と株主資本

キャッシュフロー計算書

一株当たりのデータ

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