貸借対照表の構造:資産
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2022/06/30 | 2021/06/30 | 2020/06/30 | 2019/06/30 | 2018/06/30 | 2017/06/30 | ||||||||
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現金および現金同等物 | |||||||||||||
有価証券およびその他の投資 | |||||||||||||
取引売掛金、純額 | |||||||||||||
非営業および受取手形 | |||||||||||||
在庫 | |||||||||||||
前払い費用およびその他の | |||||||||||||
流動資産 | |||||||||||||
有形固定資産、プラントおよび設備、ネット | |||||||||||||
繰延法人税 | |||||||||||||
投資およびその他の資産 | |||||||||||||
無形固定資産、純額 | |||||||||||||
好意 | |||||||||||||
固定資産 | |||||||||||||
総資産 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30).
- 現金および現金同等物
- 2017年から2018年にかけて割合はわずかに減少したが、2019年には大きく増加し、2020年以降は急激に減少している。特に2022年は総資産に占める割合が約2.07%に低下し、流動性リスクの増加やキャッシュポジションの縮小を示唆している。
- 有価証券およびその他の投資
- 一定の割合で推移し、2019年にピークを迎えた後は減少傾向にある。2022年には約0.11%に減少し、投資活動の縮小または流動性確保のための資産の縮小傾向が見られる。
- 取引売掛金、純額
- 比較的安定して推移し、2018年と2022年で類似した割合(14%と9.03%)を示すが、2020年の数値に比べて2022年はやや低下している。これにより、売掛金管理の改善や回収効率の向上が示唆される。
- 非営業および受取手形
- 推移はやや変動しているが、2022年には約2.1%に増加しており、非コア資産や一時的な資産の増加がみられる可能性がある。
- 在庫
- 在庫は比較的堅持されているが、2022年には8.54%に低下しており、在庫の効率的な管理や販売促進による在庫縮小の傾向が示唆される。
- 前払い費用およびその他の
- 2022年に大幅に割合が増加し、24.6%に達している。この異常な増加は、前払費用の計上や会計処理方法に変化があった可能性や、将来支出の先取りを示唆している。
- 流動資産
- 全体として増加傾向を示しており、特に2022年には46.43%と高い割合を占める。これは企業の短期的な支払い能力や流動性の強化を反映していると考えられる。
- 有形固定資産、プラントおよび設備、ネット
- 2017年から2019年にかけて割合は減少したが、2020年以降は安定している。2022年には8.18%に下落し、固定資産の縮小または資産の減価償却が影響している可能性がある。
- 繰延法人税
- 割合は比較的一定で、2022年には0.43%と最も低い水準を示していることから、税務負債や繰延税金資産の見直しがあった可能性がある。
- 投資およびその他の資産
- 2022年には約3.04%に減少し、投資活動の縮小もしくは資産の流動化が進んだことがうかがえる。
- 無形固定資産、純額
- 2017年の14.9%から2022年には12.09%に低下しているものの、2020年に一時的に増加し、開発投資や買収に伴う無形資産の増加が考えられる。総じて無形資産の割合は縮小傾向にある。
- 好意
- 大きな変動はみられず、2017年から2022年にかけて約29%から36%の範囲で推移している。高い比率を維持しており、買収や企業合併に伴うプレミアムの存在が示唆される。
- 固定資産
- 総資産に占める比率は2017年の69.14%から2022年の53.57%に減少しており、固定資産の比重が減少していることになる。これには資産の売却や設備投資の縮小が影響していると考えられる。
- 総資産
- 全期間を通じて100%の割合を示し、各資産区分の変動により構成比率のシフトが観察される。特に流動資産の増加と固定資産の比率低下は、資産ポートフォリオの短期流動性重視の傾向を反映している。