経済的利益
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30).
1 NOPAT. 詳しく見る »
2 資本コスト. 詳しく見る »
3 投下資本. 詳しく見る »
4 2022 計算
経済的利益 = NOPAT – 資本コスト × 投下資本
= 1,166,223 – 19.28% × 21,994,132 = -3,073,562
税引後営業利益(NOPAT)は、2017年から2021年にかけて変動を伴いながらも概ね増加傾向にあり、2021年には1,895,230千米ドルの最大値を記録した。しかし、2022年には1,166,223千米ドルまで大幅に減少しており、直近の収益力が低下していることが認められる。
- 投下資本の推移
- 投下資本は2017年の13,507,821千米ドルから、2022年には21,994,132千米ドルへと増加している。特に2021年から2022年にかけての増加幅が大きく、資本投入が加速したことが示されている。
- 資本コストの傾向
- 資本コストは18.47%から20.81%の範囲で推移しており、期間を通じて概ね19%から20%という高い水準で安定的に推移している。
- 経済的利益の変動
- 経済的利益は分析期間の全年度においてマイナスを記録しており、投下資本に対する収益が資本コストを下回る状況が継続している。2019年にはマイナス1,101,450千米ドルまで改善したものの、2022年にはマイナス3,073,562千米ドルとなり、赤字幅が過去最大に拡大した。
NOPATの減少と投下資本の急増が同時に発生したことで、資本効率が著しく悪化し、経済的利益の大幅なマイナスにつながっている。高い資本コストを維持しながら資産規模を拡大させているものの、それが十分な営業利益の創出に結びついていない構造が顕著となっている。
税引後営業利益 (NOPAT)
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30).
1 繰延税金費用の排除. 詳しく見る »
2 貸倒引当金の増額(減少)加算.
3 LIFO準備金の増加(減少)の追加. 詳しく見る »
4 普通株主に帰属する当期純利益に対する持分相当額の増減額.
5 2022 計算
資産計上されたオペレーティング・リースの支払利息 = オペレーティングリースの負債 × 割引率
= 136,360 × 1.60% = 2,182
6 2022 計算
支払利息の税制上の優遇措置 = 調整後支払利息 × 法定所得税率
= 257,434 × 21.00% = 54,061
7 普通株主に帰属する当期純利益に対する税引後支払利息の加算.
- 純利益の推移
- 2017年から2021年にかけて純利益は増加傾向にあり、特に2019年には大きく増加していることが見られる。2022年には純利益が減少しているものの、それ以前の水準を維持していることから、通年での収益性の改善が一定していたと考えられる。
- 税引後営業利益(NOPAT)の傾向
- 税引後営業利益もまた、2017年から2021年にかけて増加している。特に2019年には顕著な伸びを見せており、営業活動の効率化や収益性の向上が示唆される。2022年には大きく減少しているが、依然として高い水準を保っており、営業力の絶対的な規模は維持されていることが推測される。
- 全体的な傾向
- 両指標ともに、2017年から2019年にかけて持続的な成長を示している。特に2019年の増加は、経営戦略や市場環境の改善に起因している可能性がある。2020年以降の一時的な落ち込みは、外的要因や一時的な事象に関連していると考えられるが、2021年には再び高水準に回復していることから、全体としては収益性の向上が持続していることが評価できる。今後もこれらの指標の動きを注視することで、収益性や事業効率の変化を把握することが重要である。
現金営業税
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30).
- 所得税
- 過去6年間の推移を見ると、2017年度から2018年度にかけて大幅に増加し、その後2019年度に減少に転じている。2020年度以降は再び増加傾向を示し、2022年度にはピークを記録したが、2021年度から2022年度への増加率は緩やかである。これらの変動は、企業の利益水準や税制の変化に影響を受けている可能性がある。
- 現金営業税
- この項目は、2017年度以降、顕著な増加傾向を示している。特に2020年度以降においては、2021年度と2022年度で大きく伸びており、2022年度末には703,301千米ドルに達している。これは同期間におけるキャッシュフローや営業活動のパフォーマンス向上、または税負担の増加を反映している可能性が高い。全体として、同社のキャッシュベースの営業活動が力強く推移していると解釈できる。
投下資本
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30).
1 資産計上オペレーティング・リースの追加。
2 資産および負債からの繰延税金の排除. 詳しく見る »
3 未収金引当金の追加。
4 LIFOリザーブの追加. 詳しく見る »
5 株主資本への株式相当物の追加.
6 その他の包括利益の累計額の除去。
7 進行中の建設の減算.
8 有価証券等の投資の減算.
- 全体的な財務傾向
- 報告された負債とリースの合計は2017年から2022年にかけて増加しており、特に2022年には大幅な増加が認められる。これは、長期的な借入やリース負債の積み増しによるものであり、企業のレバレッジ比率の上昇を示唆している。一方、株主資本は同期間で増加傾向にあり、財務の健全性は維持されているものの、負債の増加スピードに比べてやや遅れている。投下資本も2022年に著しい増加を示し、資本投資や事業拡大に積極的に取り組んでいることが推察される。
- 負債と株主資本の推移の比較
- 負債の増加ペースはやや急である一方、株主資本も緩やかに増加しており、企業の自己資本比率は2022年に向けて安定または改善している可能性がある。ただし、負債が大きくなる一方で株主資本も増加しているため、資本構成の調整が行われていると考えられる。特に、2022年には負債の増加が著しいが、それに伴う株主資本の増加がこれを相殺している形跡が見られる。
- 投下資本の変動
- 投下資本は2017年から2022年にかけて継続的に増加しており、2022年には約62%の伸びを示している。これは、企業が設備投資や事業拡大を積極的に推進していることを反映していると考えられる。投下資本の増加は、将来の収益拡大や成長を見据えた投資戦略の一端と推測されるが、同時に資金調達の圧力も増している可能性がある。ただし、負債の増加と相関して、資本調達の多角化や効率化が進められているとの見方もできる。
- まとめ
- これらの財務データから、企業は近年、負債と投下資本の大きな増加を経験していることが明らかになる。株主資本の着実な増加により財務の安定性は確保されているが、負債の増加に伴う財務リスクも高まっている。今後は、負債依存度の適度な調整や投資リスクとリターンのバランスを見極める必要があると考えられる。
資本コスト
Parker-Hannifin Corp.、資本コスト計算
| 資本金(公正価値)1 | 重み | 資本コスト | |||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 株主資本2 | 36,646,215) | 36,646,215) | ÷ | 47,914,012) | = | 0.76 | 0.76 | × | 24.21% | = | 18.51% | ||
| 支払手形および長期債務3 | 11,131,437) | 11,131,437) | ÷ | 47,914,012) | = | 0.23 | 0.23 | × | 4.14% × (1 – 21.00%) | = | 0.76% | ||
| オペレーティングリースの負債4 | 136,360) | 136,360) | ÷ | 47,914,012) | = | 0.00 | 0.00 | × | 1.60% × (1 – 21.00%) | = | 0.00% | ||
| トータル: | 47,914,012) | 1.00 | 19.28% | ||||||||||
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-06-30).
| 資本金(公正価値)1 | 重み | 資本コスト | |||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 株主資本2 | 39,183,577) | 39,183,577) | ÷ | 46,844,947) | = | 0.84 | 0.84 | × | 24.21% | = | 20.25% | ||
| 支払手形および長期債務3 | 7,527,273) | 7,527,273) | ÷ | 46,844,947) | = | 0.16 | 0.16 | × | 4.42% × (1 – 21.00%) | = | 0.56% | ||
| オペレーティングリースの負債4 | 134,097) | 134,097) | ÷ | 46,844,947) | = | 0.00 | 0.00 | × | 1.80% × (1 – 21.00%) | = | 0.00% | ||
| トータル: | 46,844,947) | 1.00 | 20.81% | ||||||||||
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-06-30).
| 資本金(公正価値)1 | 重み | 資本コスト | |||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 株主資本2 | 26,969,656) | 26,969,656) | ÷ | 36,407,330) | = | 0.74 | 0.74 | × | 24.21% | = | 17.93% | ||
| 支払手形および長期債務3 | 9,297,901) | 9,297,901) | ÷ | 36,407,330) | = | 0.26 | 0.26 | × | 4.22% × (1 – 21.00%) | = | 0.85% | ||
| オペレーティングリースの負債4 | 139,773) | 139,773) | ÷ | 36,407,330) | = | 0.00 | 0.00 | × | 2.10% × (1 – 21.00%) | = | 0.01% | ||
| トータル: | 36,407,330) | 1.00 | 18.79% | ||||||||||
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2020-06-30).
| 資本金(公正価値)1 | 重み | 資本コスト | |||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 株主資本2 | 20,297,657) | 20,297,657) | ÷ | 28,023,035) | = | 0.72 | 0.72 | × | 24.21% | = | 17.53% | ||
| 支払手形および長期債務3 | 7,599,427) | 7,599,427) | ÷ | 28,023,035) | = | 0.27 | 0.27 | × | 4.30% × (1 – 21.00%) | = | 0.92% | ||
| オペレーティングリースの負債4 | 125,951) | 125,951) | ÷ | 28,023,035) | = | 0.00 | 0.00 | × | 4.30% × (1 – 21.00%) | = | 0.02% | ||
| トータル: | 28,023,035) | 1.00 | 18.47% | ||||||||||
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-06-30).
| 資本金(公正価値)1 | 重み | 資本コスト | |||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 株主資本2 | 22,703,715) | 22,703,715) | ÷ | 27,992,535) | = | 0.81 | 0.81 | × | 24.21% | = | 19.63% | ||
| 支払手形および長期債務3 | 5,086,851) | 5,086,851) | ÷ | 27,992,535) | = | 0.18 | 0.18 | × | 4.47% × (1 – 28.10%) | = | 0.58% | ||
| オペレーティングリースの負債4 | 201,970) | 201,970) | ÷ | 27,992,535) | = | 0.01 | 0.01 | × | 4.47% × (1 – 28.10%) | = | 0.02% | ||
| トータル: | 27,992,535) | 1.00 | 20.24% | ||||||||||
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-06-30).
| 資本金(公正価値)1 | 重み | 資本コスト | |||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 株主資本2 | 20,941,339) | 20,941,339) | ÷ | 27,334,363) | = | 0.77 | 0.77 | × | 24.21% | = | 18.54% | ||
| 支払手形および長期債務3 | 6,179,729) | 6,179,729) | ÷ | 27,334,363) | = | 0.23 | 0.23 | × | 4.50% × (1 – 35.00%) | = | 0.66% | ||
| オペレーティングリースの負債4 | 213,295) | 213,295) | ÷ | 27,334,363) | = | 0.01 | 0.01 | × | 4.50% × (1 – 35.00%) | = | 0.02% | ||
| トータル: | 27,334,363) | 1.00 | 19.23% | ||||||||||
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2017-06-30).
経済スプレッド比率
| 2022/06/30 | 2021/06/30 | 2020/06/30 | 2019/06/30 | 2018/06/30 | 2017/06/30 | ||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 選択した財務データ (千米ドル) | |||||||
| 経済的利益1 | (3,073,562) | (1,627,552) | (1,827,492) | (1,101,450) | (1,449,732) | (1,464,672) | |
| 投下資本2 | 21,994,132) | 16,926,500) | 17,529,292) | 15,269,283) | 13,016,451) | 13,507,821) | |
| パフォーマンス比 | |||||||
| 経済スプレッド比率3 | -13.97% | -9.62% | -10.43% | -7.21% | -11.14% | -10.84% | |
| ベンチマーク | |||||||
| 経済スプレッド比率競合 他社4 | |||||||
| Boeing Co. | -20.41% | -19.02% | — | — | — | — | |
| Caterpillar Inc. | -6.38% | -5.78% | — | — | — | — | |
| Eaton Corp. plc | -9.70% | -9.31% | — | — | — | — | |
| GE Aerospace | -13.77% | -18.68% | — | — | — | — | |
| Honeywell International Inc. | -3.00% | -1.91% | — | — | — | — | |
| Lockheed Martin Corp. | 14.50% | 15.48% | — | — | — | — | |
| RTX Corp. | -4.53% | -4.01% | — | — | — | — | |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30).
1 経済的利益. 詳しく見る »
2 投下資本. 詳しく見る »
3 2022 計算
経済スプレッド比率 = 100 × 経済的利益 ÷ 投下資本
= 100 × -3,073,562 ÷ 21,994,132 = -13.97%
4 競合企業の名前をクリックすると、計算が表示されます。
- 投下資本の推移
- 2018年に一時的な減少が見られたものの、その後は増加傾向にあり、特に2022年には21,994,132千米ドルまで大幅に拡大している。
- 経済的利益の動向
- 全期間を通じて一貫してマイナスの値を記録しており、資本コストを上回る利益を創出できていない状況にある。2019年には-1,101,450千米ドルまで改善したものの、2022年には-3,073,562千米ドルと赤字幅が顕著に拡大した。
- 経済スプレッド比率の分析
- -7.21%から-13.97%の範囲で推移しており、継続的に負の値を示している。特に2022年には期間中の最低値を更新しており、投下資本の増加に対して収益性の向上が伴っておらず、資本効率が低下していることが読み取れる。
総じて、投下資本を拡大させている一方で、経済的利益および経済スプレッド比率は改善せず、むしろ最終年度に向けて悪化する傾向にある。これは、投資の拡大が効率的な価値創造に結びついていない状況を示唆している。
経済利益率率
| 2022/06/30 | 2021/06/30 | 2020/06/30 | 2019/06/30 | 2018/06/30 | 2017/06/30 | ||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 選択した財務データ (千米ドル) | |||||||
| 経済的利益1 | (3,073,562) | (1,627,552) | (1,827,492) | (1,101,450) | (1,449,732) | (1,464,672) | |
| 売り上げ 高 | 15,861,608) | 14,347,640) | 13,695,520) | 14,320,324) | 14,302,392) | 12,029,312) | |
| パフォーマンス比 | |||||||
| 経済利益率率2 | -19.38% | -11.34% | -13.34% | -7.69% | -10.14% | -12.18% | |
| ベンチマーク | |||||||
| 経済利益率率競合 他社3 | |||||||
| Boeing Co. | -15.59% | -15.10% | — | — | — | — | |
| Caterpillar Inc. | -6.18% | -6.67% | — | — | — | — | |
| Eaton Corp. plc | -14.39% | -13.98% | — | — | — | — | |
| GE Aerospace | -12.49% | -18.86% | — | — | — | — | |
| Honeywell International Inc. | -3.95% | -2.67% | — | — | — | — | |
| Lockheed Martin Corp. | 5.85% | 6.61% | — | — | — | — | |
| RTX Corp. | -7.43% | -6.96% | — | — | — | — | |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30).
1 経済的利益. 詳しく見る »
2 2022 計算
経済利益率率 = 100 × 経済的利益 ÷ 売り上げ 高
= 100 × -3,073,562 ÷ 15,861,608 = -19.38%
3 競合企業の名前をクリックすると、計算が表示されます。
売上高の推移
- 全体的な傾向
- 2017年度から2022年度にかけて、売上高は全体として増加傾向にある。2017年度の約120億米ドルから、2022年度には約158億米ドルまで拡大しており、長期的な成長が見られる。
- 短期的な変動
- 2018年度から2019年度にかけてはほぼ横ばいで推移し、2020年度には一時的な減少を記録したが、その後2021年度および2022年度にかけて再び力強い回復と伸長を示している。
経済的利益および経済利益率の分析
- 収益性の傾向
- 分析期間を通じて、経済的利益は一貫してマイナスの値で推移している。2019年度にはマイナス幅が約11億米ドルまで縮小し、一時的に改善傾向にあったが、その後再び悪化している。
- 直近の状況
- 2022年度の経済的利益は約30億米ドルのマイナスとなり、期間中で最大の損失幅を記録した。これに伴い、経済利益率も-19.38%まで低下しており、資本効率が著しく低下していることが読み取れる。
- 売上高との相関
- 2022年度は売上高が最高値を記録した一方で、経済的利益のマイナス幅が最大となっており、売上の拡大が資本コストを上回る利益創出に結びついていない状況が示唆される。