損益計算書の構造
四半期データ
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Royal Caribbean Cruises Ltd.、連結損益計算書の構成(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31).
- 売上高の推移と構成比率の変化
- 2017年から2019年にかけて、旅客航空券の収益が全体の約70％台を維持し、一貫して高い割合を占めていました。一方、船内収益およびその他の収益は約26％から30％の範囲で推移し、比較的安定した構成比を示していました。2020年以降のデータでは、Covid-19の影響により、航空券収益の割合が急激に低下し、2021年には44.75％にまで減少したことが見て取れます。これに伴い、船内やその他の収益の割合は大幅に増加し、2021年には55.25％と過去最高を記録しています。したがって、パンデミック以降は収益源の構成に大きな変化が見られる。
- 費用構造の変動とその原因
- クルーズ運営費は2017年から2019年にかけて、全体の約50％から58％の範囲で推移し、効率的運営を示唆していました。2020年以降は、費用比率が著しく増加し、2021年には74.32％に達しています。これは、コロナ禍における運航停止やコストの固定化、及び艦隊の稼働低下に起因している可能性があります。また、マーケティング・管理費や減価償却費も類似して増加傾向を示し、特に2020年以降は費用比率の著しい上昇が著しく、経営コストの圧迫が顕著に現れています。
- 利益動向とその要因
- 売上総利益率は2017年には約41.46％と安定していましたが、2020年には大きな赤字に転じ、-287.47％にまで落ち込みました。2021年以降も、パンデミックの影響で高いコスト構造と売上低迷のため、営業利益および純利益は大きく悪化し続けています。特に2020年から2021年にかけて、非支配持分を含む純利益も大きな損失に陥っており、収益性の低下と経営環境の悪化が明らかです。ただし、2022年のデータでは、若干の回復傾向も見られるが、依然として回復途上にあると推測される。
- その他の収益および費用の影響
- 投資収益やその他の収入は比較的少額ながらも、2020年以降の損失拡大に対して一定の影響を与えている可能性がある。特に株式投資の損失やその他の収益・費用の変動がネット結果に影響していることが示唆される。これらの一時的な収益の変動は、全体の収益性に対して補完的な役割を果たしていると考えられる。
- 結論
- 全体として、2017年から2019年までは収益性と費用管理のバランスが比較的良好であった一方、2020年のコロナ禍による打撃により、収益構造や費用構造が大きく崩壊し、損失拡大が顕著となった。パンデミック後は、収益源のシフトやコストの圧縮、運航再開への努力が必要となるとともに、財務面での回復には時間を要する見込みである。