貸借対照表の構造:負債と株主資本
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31).
- 負債比率および流動性の動向
- 全期間を通じて、総負債の構成比率はおおむね安定しているものの、特に2022年以降には負債比率の上昇が観察される。流動負債は全体の約23%から31%まで増加し、短期的な支払能力や資金繰りに一定の圧力がかかっている可能性が示唆される。一方、短期借入金と長期借入金の満期構成は変動があるが、2023年の段階では満期のリスクが比較的低い状態にあると判断できる。
- 自己資本と剰余金の変化
- 自己資本の構成要素である剰余金は、全期間を通じて比較的安定しながらもやや減少傾向を示しており、2022年の終わりには45%台となり過去最高の47%以上からやや縮小していることが見て取れる。自己株式の割合は平均して約-9.5%前後で推移し、自己株式の買戻しや資本構成の調整を反映していると考えられる。
- 負債構成の変化と資金調達傾向
- 長期負債とその他非流動負債の比率は全体的に高い水準を維持し、2022年には約35~40%の範囲で推移している。長期負債の満期構成に目を向けると、2023年には約25%の満期残があり、金融コストや資金計画に直接影響を及ぼす要素となっている。非流動負債の割合は概ね40%前後で安定した傾向にあるが、やや増減が見られる。
- 資本構成と株主資本の傾向
- 株主資本の総額は概ね35%前後の割合で変動し、2022年には一時33%台に低下したが、2023年には再び増加傾向にある。負債と資本の比率は、全期間を通しておおむね一貫しており、財務の安定性に一定の信頼性を示している。非支配持分はごくわずかであり、全体の資本構造に大きな影響を与えていない。
- その他の注目点と総括
- 負債比率の増加や流動負債の増加は、短期的な資金の流れや資産運用上のリスクを示す可能性がある。一方、資本の安定性は比較的保たれており、剰余金の安定的な推移や自己株式の調整から、資本効率や株主価値への配慮が行われていることが推察される。全体として、同社は財務構造の安定性とともに、一部での負債比率の上昇に伴う資金繰りの逼迫を注意深く管理する必要があると考えられる。