Datadog Inc. (NASDAQ:DDOG) 

総資産利益率は、2021年3月期に-2.26%から始まり、その後変動しながら推移しました。2021年を通してマイナスの状態が続きましたが、2022年3月期に0.08%と初めてプラスに転換しました。しかし、その後は再びマイナスに落ち込み、2022年12月期には-1.67%となりました。2023年に入り、徐々に改善の兆しを見せ、2023年12月期には1.23%に達しました。2024年に入ってからは、さらに上昇し、2024年12月期には4.15%を記録しました。2025年3月期には3.18%に若干低下し、その後も緩やかな減少傾向が継続し、2025年9月期には2.14%となりました。

財務レバレッジ比率

財務レバレッジ比率は、2021年3月期から2024年6月期にかけて一貫して低下傾向にありました。2.32から1.76まで減少しましたが、2024年9月期には2.13に上昇し、その後も2.06、1.82、1.76と変動しました。全体として、この期間を通じて財務レバレッジは低下傾向にあり、その後若干の変動が見られます。

自己資本利益率は、総資産利益率と同様に、2021年を通してマイナスの状態が続きました。2022年3月期に0.18%とプラスに転換しましたが、その後は再びマイナスに落ち込み、2022年12月期には-3.56%となりました。2023年に入り、改善の勢いを強め、2023年12月期には2.4%に達しました。2024年に入ってからは、さらに上昇し、2024年12月期には7.31%を記録しました。2025年3月期には6.77%に若干低下し、その後も緩やかな減少傾向が継続し、2025年9月期には3.1%となりました。自己資本利益率は、総資産利益率よりも変動幅が大きく、より顕著な改善傾向を示しています。

純利益率は、2021年3月期に-6.57%を記録し、その後、2022年3月期に0.17%まで改善しました。しかし、2022年9月期以降は再び低下し、2023年3月期には-4.68%に達しました。2023年12月期には2.28%に回復し、2024年3月期以降は継続的に上昇し、2024年12月期には7.58%に達しました。2025年3月期は6.85%、6月期は5.85%、9月期は4.13%、12月期は3.32%と、緩やかな減少傾向を示しています。

資産回転率

資産回転率は、2021年3月期の0.34から2022年12月期には0.56まで一貫して上昇しました。その後、2023年12月期には0.54に低下し、2024年3月期には0.55に若干回復しました。2024年6月期は0.54、2024年9月期は0.46、2024年12月期は0.47と低下傾向が続いています。2025年3月期は0.52、6月期は0.53と若干の上昇が見られます。

財務レバレッジ比率

財務レバレッジ比率は、2021年3月期の2.32から2022年12月期には2.13まで緩やかに低下しました。2023年3月期以降はさらに低下し、2024年6月期には1.83、2024年9月期には1.76に達しました。2024年12月期には2.13と大きく上昇し、2025年3月期は2.06、6月期は1.82、9月期は1.76と変動しています。

自己資本利益率 (ROE)

自己資本利益率(ROE)は、純利益率と同様に、2021年3月期に-5.24%を記録し、2022年3月期に0.18%まで改善しました。その後、2022年9月期以降は再び低下し、2023年3月期には-5.55%に達しました。2023年12月期には2.4%に回復し、2024年3月期以降は継続的に上昇し、2024年12月期には7.31%に達しました。2025年3月期は6.77%、6月期は5.68%、9月期は3.9%、12月期は3.1%と、緩やかな減少傾向を示しています。

全体として、収益性は2022年まで改善傾向にありましたが、その後、2023年に一時的に悪化しました。2023年末以降は再び改善し、2024年末には高い水準に達しましたが、2025年に入り、緩やかな減少傾向が見られます。資産効率を示す資産回転率は、2022年まで上昇傾向にありましたが、その後は低下傾向にあります。財務レバレッジは全体的に低下傾向にありましたが、2024年末に一時的に上昇しました。ROEは純利益率と同様の傾向を示しています。

税負担率は、2022年3月期に0.42から始まり、2022年6月期に0.45に上昇しました。その後、2023年3月期にかけて上昇傾向が続き、0.81、0.91、0.93と増加しました。2024年3月期には0.9に低下し、その後0.87、0.84と減少傾向を示し、2025年9月期には0.84で安定しています。

利息負担率は、2021年9月期に-7という低い値を示し、その後2021年12月期に0.19、2022年3月期に0.42と上昇しました。2022年6月期には-0.24に低下し、その後2023年3月期から2023年12月期にかけて0.91から0.97へと上昇しました。2024年3月期以降は、0.97から0.92へと緩やかに低下しています。

EBITマージン率は、2021年3月期に-0.93%から始まり、2021年6月期に-2.09%、2021年9月期に-1.55%とマイナスの状態が続きました。2021年12月期に0.26%と初めてプラスに転換し、2022年3月期に2.16%、2022年6月期に2.56%と上昇しました。しかし、2022年9月期に1.01%に低下し、2023年3月期には-3.12%と再びマイナスに転落しました。その後、2023年12月期に-0.74%に改善し、2024年3月期には3.13%と大幅に上昇、2024年9月期には8.4%まで増加しました。2024年12月期には7.86%に低下し、2025年9月期には4.31%となっています。

資産回転率は、2021年3月期に0.34から始まり、2022年9月期に0.55、2022年12月期に0.56と一貫して上昇しました。2023年3月期から2023年9月期にかけて0.57で安定した後、2023年12月期に0.54に低下しました。2024年3月期には0.55に回復しましたが、2024年9月期には0.46に低下し、2025年9月期には0.52に上昇しています。

財務レバレッジ比率は、2021年3月期に2.32から始まり、2022年12月期に2.13まで緩やかに低下しました。2023年3月期から2023年12月期にかけて2.08から1.94へと低下傾向が続きました。2024年3月期には1.83に低下し、2024年9月期には1.76まで減少しました。しかし、2024年12月期には2.13に急上昇し、2025年9月期には1.76となっています。

自己資本利益率 (ROE) は、2021年3月期に-5.24%から始まり、2021年6月期に-5.89%、2021年9月期に-4.6%とマイナスの状態が続きました。2022年3月期に0.18%と初めてプラスに転換し、2022年6月期に0.54%と上昇しました。しかし、2022年9月期に-1.08%に低下し、2023年3月期には-5.55%と再びマイナスに転落しました。その後、2023年12月期に-1.91%に改善し、2024年3月期には2.4%と大幅に上昇、2024年9月期には7.31%まで増加しました。2024年12月期には6.77%に低下し、2025年9月期には3.1%となっています。

純利益率は、2021年3月期に-6.57%を記録し、その後、2022年3月期に0.17%まで改善しました。しかし、2022年9月期には-0.91%に低下し、2022年12月期には-2.99%まで悪化しました。2023年3月期には-4.68%と最低値を記録した後、2024年12月期には7.58%まで上昇しました。2025年3月期には6.85%に減少し、2025年6月期には5.85%に、2025年9月期には4.13%に、2025年12月期には3.32%に低下しました。全体として、純利益率は変動しており、2024年12月期にピークを迎え、その後は低下傾向にあります。

資産回転率

資産回転率は、2021年3月期の0.34から2022年12月期の0.56まで一貫して上昇しました。2023年3月期には0.57まで上昇し、その後、2023年6月期にも0.57を維持しました。2023年9月期には0.57、2023年12月期には0.54に低下しました。2024年3月期には0.55に回復し、2024年6月期には0.54に、2024年9月期には0.46に、2024年12月期には0.47に低下しました。2025年3月期には0.52に上昇し、2025年6月期には0.53に上昇しました。全体として、資産回転率は比較的安定していますが、2024年後半には低下傾向が見られます。

総資産利益率（ROA）は、2021年3月期に-2.26%を記録し、2022年3月期に0.08%まで改善しました。その後、2023年3月期には1.23%まで上昇し、2024年12月期には4.15%と最高値を記録しました。2025年3月期には3.18%に減少し、2025年6月期には2.76%に、2025年9月期には2.14%に、2025年12月期には1.76%に低下しました。ROAは純利益率と同様に、2024年12月期にピークを迎え、その後は低下傾向にあります。

税負担率は、2022年第1四半期に0.42から始まり、第2四半期に0.45に上昇しました。その後、2023年第1四半期までデータが欠損しており、2023年第1四半期には0.81に急上昇し、その後、2023年第4四半期にかけて0.93まで上昇しました。2024年第1四半期には0.9に低下し、その後、2024年第4四半期にかけて0.84まで緩やかに低下しました。2025年第1四半期と第2四半期にはそれぞれ0.87と0.84で推移しています。

利息負担率は、2021年第3四半期に-7という値を示し、その後、2021年第4四半期に0.19、2022年第2四半期に0.42と上昇しました。2022年第3四半期には-0.24に低下し、その後、データが欠損しています。2023年第1四半期から2023年第4四半期にかけては、0.91から0.97まで一貫して上昇し、2024年第1四半期から2024年第4四半期にかけては0.97から0.92まで緩やかに低下しました。2025年第1四半期と第2四半期にはそれぞれ0.96と0.94で推移しています。

EBITマージン率は、2021年第1四半期に-0.93から始まり、2021年第2四半期に-2.09、第3四半期に-1.55と低下しました。2021年第4四半期に0.26に上昇し、2022年第1四半期に2.16、第2四半期に2.56と大幅に改善しました。その後、2022年第3四半期に1.01に低下し、2022年第4四半期には-1.29に大きく落ち込みました。2023年には、-3.12から-0.74まで推移し、2023年第4四半期に3.13に転換しました。2024年には、3.13から8.4まで上昇し、その後、2024年第4四半期には7.86に低下しました。2025年第1四半期と第2四半期にはそれぞれ6.99と5.24で推移しています。

資産回転率は、2021年第1四半期の0.34から、2022年第3四半期には0.55まで一貫して上昇しました。2022年第4四半期には0.56にわずかに上昇し、その後、2023年第1四半期から2023年第3四半期にかけて0.57で安定しました。2023年第4四半期には0.54に低下し、2024年第1四半期には0.55に回復しましたが、2024年第4四半期には0.46に低下しました。2025年第1四半期と第2四半期にはそれぞれ0.47と0.52で推移しています。

総資産利益率（ROA）は、2021年第1四半期の-2.26から始まり、2021年第2四半期に-2.59、第3四半期に-2.01と低下しました。2021年第4四半期に-0.87に改善し、2022年第1四半期に0.08、第2四半期に0.25と上昇しました。その後、2022年第3四半期に-0.5に低下し、2022年第4四半期には-1.67に大きく落ち込みました。2023年には、-2.67から-0.97まで推移し、2023年第4四半期に1.23に転換しました。2024年には、1.23から4.15まで上昇し、その後、2024年第4四半期には3.18に低下しました。2025年第1四半期と第2四半期にはそれぞれ2.76と2.14で推移しています。

税負担率は、2021年度後半から2022年度にかけて緩やかな上昇傾向を示し、0.42から0.45へと推移しました。その後、2023年度に入り顕著な上昇が見られ、0.81から0.93まで増加しました。2024年度は一時的に低下し0.90まで落ち込みましたが、その後は0.84と安定しています。2025年度上半期は0.87から0.84へと小幅な低下を示しています。

利息負担率は、2021年度にはマイナスの値を示しており、利息収入が利息費用を上回っていたと考えられます。2022年度には一時的にマイナスに戻りましたが、その後は概ね0.91から0.97の間で推移し、安定した水準を維持しています。2024年度上半期は0.96から0.94へと小幅な低下を示し、2025年度上半期は0.92と若干の低下が見られます。

EBITマージン率は、2021年度にはマイナスの値を示し、事業の収益性が低い状態でした。2022年度には正の値に転換し、2.16から2.56へと改善しました。しかし、2023年度に入ると再びマイナスに転じ、-3.15まで低下しました。2024年度に入り、回復傾向が見られ、8.4まで上昇しましたが、その後は7.86、6.99、5.24、4.31と低下しています。2021年度から2024年度にかけては変動が大きく、収益性の不安定さが窺えます。

純利益率は、EBITマージン率と同様に、2021年度にはマイナスの値を示していました。2022年度には正の値に転換し、0.48まで改善しました。しかし、2023年度に入ると再びマイナスに転じ、-4.68まで低下しました。2024年度に入り、回復傾向が見られ、7.58まで上昇しましたが、その後は6.85、5.85、4.13、3.32と低下しています。純利益率もEBITマージン率と同様に、2021年度から2024年度にかけては変動が大きく、収益性の不安定さが窺えます。EBITマージン率と純利益率は類似した動きを示しており、事業の収益性が全体的な利益に大きく影響していると考えられます。