デュポンの分析: ROE、ROA、純利益率の内訳
四半期データ
ROE分解では、純利益を株主資本で割ったものを構成比率の積として表します。
ROEを2つのコンポーネントに分解
International Business Machines Corp.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2025-06-30), 10-Q (報告日: 2025-03-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31).
- 総資産利益率（ROA）について
- 2020年3月からのデータは欠損しているため、2020年6月以降の数値に注目すると、2020年12月に3.3％を記録して以降、2021年3月までおおむね3.2％から4.4％の範囲内で推移している。この期間中、2022年にかけてROAは徐々に向上し、2022年9月には4.38％に達している。その後は高低を繰り返しつつ、2023年の数値は約4.4％前後で安定している。2023年末以降は2024年6月までおおむね4.4％から5.96％の間で推移し、2024年9月には再びやや低下しているものの、2025年3月までに再び上昇傾向を示している。総じて、ROAは全体として安定した上昇傾向にあり、収益性の向上を示唆している。
- 財務レバレッジ比率について
- 2020年6月の7.5から2020年9月には7.27にやや低下しているが、その後は6.49から7.57の範囲内で変動している。2021年以降は一貫して6.0台後半から約7.0未満の範囲内に収まっており、長期的には安定した財務レバレッジを維持していることが示されている。2024年9月と2025年3月には5.9台に低下していることから、財務レバレッジがやや縮小傾向にある局面も見られるが、総じて変動は比較的穏やかで、財務の安定性に対して一定のコントロールが行われていると考えられる。
- 自己資本利益率（ROE）について
- 2020年3月以降のデータが欠損しているが、2021年に入ると、2021年3月時点で約21.44％、同年の平均値は約25-30％の範囲にある。2022年にはROEはさらに上昇し、9月には約35％を超えている。2023年に入ると、年の前半も30％台前半を維持し、2023年12月には約26.17％に低下しているが、全体的な水準は安定して高い水準を保っている。2024年以降は、約20％台から33％台までの範囲で推移し、2025年3月には21.2％となっている。これらの動向は、同期間中において収益性の高さと、投資に対するリターンの持続的な改善を示唆している。
ROEを3つの要素に分解
International Business Machines Corp.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2025-06-30), 10-Q (報告日: 2025-03-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31).
- 純利益率の傾向
- 2020年の期間には数値が示されていないが、2021年から2023年にかけては、純利益率はおおむね総じて増加傾向にあることが観察される。特に2023年には利益率が10％を超える水準に達し、一時的に高い値を示している。2022年末から2023年にかけては、利益率が特に向上し、収益性が改善していることが示唆される。一方で、2024年以降は再び値が低下し、8～9％台に戻るものの、2023年前半と比べるとわずかに下落傾向にある。
- 資産回転率の動向
- 2020年から2022年にかけて、資産回転率は0.44から0.48の範囲で比較的安定して推移している。この期間中に大きな変動は見られないが、2023年にかけては、やや低下し、0.43付近まで下落している。これにより、資産の効率的な活用に一時的な改善や低下の兆しがあった可能性が示唆される。2024年以降も概ね0.43から0.47の範囲で推移し、安定性が持続している。
- 財務レバレッジ比率の動向
- 2020年から2025年にかけて、財務レバレッジ比率は一貫して低下傾向を示している。具体的には、2020年の約7.6から2025年には約5.4まで減少しており、負債比率の縮小や自己資本比率の改善が進行していると推測される。この動きは、財務の安全性の向上や負債依存度の低減を示している可能性がある。
- 自己資本利益率（ROE）の変動
- 2021年の水準から2023年にかけて高い水準を維持し、30％台の値も見られる。特に2023年には約35％台に達し、効率的な資本活用と収益性の高さが伺える。一方で、2024年にはやや低下し、20％後半に落ち着いているものの、依然として高い収益性を示している。この期間内において、利益率の増加とともにROEも上昇しており、投資家にとって魅力的な利益率を提供していることが推測される。
- 総合的な評価
- 当該期間においては、純利益率とROEがともに上昇傾向にあり、収益性と投資効率の向上が見られる。資産回転率は比較的安定しているが、わずかな低下が見られるため、資産の活用効率改善の余地も示唆される。財務レバレッジ比率の継続的な低下は、財務の安全性の向上に寄与していると考えられる。これらの動向は、全体として企業の財務戦略が安定的かつ着実に改善されていることを反映している。
ROEを5つの要素に分解
International Business Machines Corp.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2025-06-30), 10-Q (報告日: 2025-03-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31).
- 税負担率の傾向について
- 2020年から2024年にかけて、税負担率は一時的な変動を見せつつも、平均的に低めの水準で推移している。2022年に一時高騰した後、2023年は再び安定しており、税率の変動幅は比較的小さいことから、税負担に関して一定の調整が行われている可能性が示唆される。
- 利息負担率の動向
- 利息負担率は比較的安定しており、2020年から2024年にかけて0.77から0.84の範囲で推移している。特に大きな変動がなく、財務レバレッジの調整に伴うコスト負担の適正化が意識されていることが伺える。
- EBITマージン率の推移と収益性
- EBITマージン率は2020年から2023年まで堅調に増加傾向を示し、2023年9月期には16.76%と高水準に達した。その後、2024年度にやや低下したものの、全体としては収益性の改善が進んでいることが認められる。特に2021年の第一四半期には大幅な増加と安定がみられ、企業の収益力向上が継続していることが理解できる。
- 資産回転率の変化
- 資産回転率は一定範囲（約0.43から0.48）内で推移しており、資産効率は比較的安定している。ただし、2024年に入ってからはやや低下傾向が見られ、資産の利用効率の低下が懸念される可能性がある。
- 財務レバレッジ比率の推移
- 財務レバレッジ比率は2020年以降、段階的に低下している。2020年の7.67から2024年には5.02と約2.65ポイント減少しており、財務の安全性向上や自己資本増強を目的とした資本構造の改善策が示唆される。レバレッジの縮小に伴い、財務リスクの軽減を図っていると考えられる。
- 自己資本利益率 (ROE) の変動について
- ROEは2020年の低迷期を経て、2021年以降は持続的に改善している。特に2023年には35％台と高水準を維持し、収益性の向上が顕著に表れている。一方、2024年に入るとやや低下傾向を示すも、依然として高い収益性を示している。これは収益性の改善とともに、資本効率の向上を反映していると解釈できる。
ROAを2つのコンポーネントに分解
International Business Machines Corp.、 ROA の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2025-06-30), 10-Q (報告日: 2025-03-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31).
- 純利益率の傾向
- 2020年3月期以降のデータでは、純利益率は比較的安定した範囲内で推移していたが、2022年の第4四半期に一時的に低下しています。その後、2023年の後半には再び回復基調となり、10%台を超える水準に復帰しています。特に2023年第3四半期には13.52%まで上昇し、収益性の改善が伺える。一方、2024年の最終四半期にはやや低下するものの、全体として回復傾向が継続している。
- 資産回転率の動向
- 資産回転率は、2020年中以降概ね0.43から0.48の範囲で推移しており、大きな変動は見られない。2024年後半にかけて若干低下する傾向を示すものの、全体的には資産を効率的に活用して収益獲得を行っていることが示唆される。特に、2022年の第3四半期と第4四半期においては0.45付近で推移している。
- 総資産利益率（ROA）の推移
- ROAは、2020年から2021年にかけて比較的安定した水準（約3.3%〜3.63%）を維持していたが、2022年にかけて顕著な低下が見られ、その後2023年にかけて再び上昇し、最大6.3%を記録している。2024年には若干の低下傾向を示すものの、2023年のピーク時と比較しても高水準で推移しており、効率的な資産運用と収益性の向上が見られる。
- 総合的な分析
- 期間を通じて、純利益率の回復基調やROAの増加から、収益性と資産効率に一定の改善が認められる。一方、資産回転率はほぼ横ばいで推移しており、資産の効率的活用は安定しているが、大きな改善は見られない。これらの指標の動きは、収益性の改善や資産効率の底上げを示すものであり、経営効率の向上に向けた取り組みが一定程度奏功している可能性を示唆している。ただし、2022年以降の変動には注意を要し、継続的な改善努力が求められる。なお、2024年以降のデータは不確定な要素も含むため、今後の動向にも注視が必要である。
ROAを4つの要素に分解
International Business Machines Corp.、 ROA の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2025-06-30), 10-Q (報告日: 2025-03-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31).
- 税負担率の傾向
- 税負担率は、2020年の初期期間には記録されていないが、2021年以降には1.18から0.86の範囲で変動している。特に2022年12月以降に税負担率がやや低下し、1.17から0.86に減少していることが見て取れる。その後の期間では0.86から1.04の間で安定し、一定の範囲内で推移している。
- 利息負担率の動向
- 利息負担率はおおむね安定しており、2020年6月以降は0.79から0.84の範囲で推移している。2022年の中頃に一時的に0.33まで低下しているが、その後は0.77から0.84の範囲で横ばいとなるなど、比較的安定した水準を維持している。
- EBITマージン率の推移
- EBITマージン率は2020年から2022年にかけて全般的に上昇傾向を示している。2020年の低水準から始まり2023年にかけて15.67％まで上昇し、その後も16％台前半で維持されている。これにより、利益率の改善が継続していることがうかがえる。特に2023年度にかけて高水準を維持している点が注目される。
- 資産回転率の変動
- 資産回転率はほぼ一定範囲内（0.43～0.48）で推移しているが、2024年度にかけて若干低下傾向にあり、0.43付近まで下がっている。全体としては安定しているが、少しずつ効率性がやや低下している可能性が示唆される。
- 総資産利益率（ROA）の動向
- ROAは2020年から2023年にかけて上昇し、2023年には最大の6.3％に達している。2024年度にかけてやや低下してはいるものの、おおむね4.76％から3.76％の間で比較的高い水準を維持している。これは会社の資産運用効率が高まったことを示しており、収益性の向上につながっていると考えられる。
当期純利益率の分解
International Business Machines Corp.、純利益率の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2025-06-30), 10-Q (報告日: 2025-03-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31).
- 税負担率
- 2020年の第2四半期以降、税負担率は概ね安定し、1.18から0.86の範囲で推移している。ただし、2022年の第4四半期に一時的に1.17まで上昇し、その後は0.86から1.04の範囲に推移している。これは、税金負担の変動を示しており、経営環境の変化や税制の調整が影響している可能性がある。
- 利息負担率
- 2020年の第2四半期から2025年の第2四半期まで、利息負担率は比較的低く、0.33から0.84の範囲で推移している。2022年第4四半期に最も高値の0.55に達した後、全体的に安定傾向を示し、金融コストの制御が一定程度維持されていることを示唆している。
- EBITマージン率
- 2020年の第2四半期から2023年第2四半期にかけて、EBITマージンは安定的に改善し、最終的には16.76%に達している。2020年の第4四半期には8.17%から段階的に上昇し、2022年の第4四半期には2.99%とやや低下したものの、その後再び上昇している。これは、営業利益率の向上が継続しており、コスト管理や収益性の改善が図られていることを示唆している。
- 純利益率
- 2020年の第2四半期以降、純利益率も上昇傾向を示し、2023年第2四半期に13.18%とピークに達している。2022年の第4四半期には2.08%と低下したが、その後再び上昇し、2023年以降はおおむね維持されている。これにより、会社の純利益の効率性が向上し、収益性改善に向けた経営施策が奏功している可能性がある。
- 全体的な傾向と考察
- 全体として、各種財務比率は2020年度後半以降、一定の安定性を保ちながらも、収益性の向上を示す指標が複数見られる。特にEBITおよび純利益率の改善は、営業活動の効率化やコストコントロールの結果と考えられる。一方、税負担率や利息負担率は比較的一定範囲内で推移しており、外部要素や財務コストに対する管理が継続されていると評価できる。これらの動向から、収益性向上に焦点を当てた経営戦略が一定程度成功していると推測される。