キャッシュフロー計算書
四半期データ
キャッシュフロー計算書は、会計期間中の会社の現金受領および現金支払に関する情報を提供し、これらのキャッシュフローが期末現金残高を会社の貸借対照表に示されている期首残高にどのようにリンクするかを示します。
キャッシュフロー計算書は、営業活動によってもたらされる(使用される)キャッシュフロー、投資活動によってもたらされる(使用される)キャッシュフロー、および財務活動によって提供される(使用される)キャッシュフローの3つの部分で構成されています。
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Datadog Inc.、連結キャッシュ・フロー計算書(四半期データ)
千米ドル
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2025-06-30), 10-Q (報告日: 2025-03-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31).
- 収益性の傾向
- 当期純利益(損失)は、2020年から2024年にかけて大きな変動を示している。2020年度の最初の四半期には約6479千米ドルの利益を計上したが、その後、2020年の第3四半期と第4四半期には損失が拡大し、2021年には利益に回復した後も、2022年以降に再び大きな損失と利益の変動が見られる。特に2023年には利益が再び増加し、2024年には最高値付近の利益を記録している。これは、営業外の要因や経済環境の変動により利益の変動が影響している可能性を示唆している。
- 費用構造と投資活動
- 減価償却費は、2020年から2024年にかけて一貫して増加傾向にある。2020年の約3,688千米ドルから2024年の約12,855千米ドルまで増加しており、これが資産の耐用年数に応じた資本的支出や資産更新の結果と考えられる。資本投資関連の支出も多岐にわたり、有形固定資産やソフトウェア開発に関する支出が継続して行われている。一方、投資活動のキャッシュフローは、2020年以降多額の有価証券の購入により大きな資金流出が継続していることから、積極的な投資戦略を示している。特に、2024年には約5,073千米ドルの買付金が記録され、長期投資に重点を置いていることが明らかとなった。
- 資本政策と財務戦略
- 株式報酬や従業員株式購入制度からの支出も、2020年から2024年にかけて増加傾向にある。特に、株式報酬は2022年に約101,362千米ドルに達し、従業員支援プログラムを通じた資本を拡充している。一方、転換社債発行による資金調達も活発であり、2022年と2023年には大規模な資金調達を行ったことが読み取れる。これらの資金調達活動は、積極的な投資や事業拡大を支援するためと考えられる。また、財務活動によるネットキャッシュも大きく変動し、2022年には約75万米ドルの資金流入と流出があったが、その後は流出に転じ、負債返済や投資資金の回収により資金の流動性管理が行われている。
- 流動性と現金流動性の変動
- 現金および現金同等物の純増は、2020年の大規模な純減（約-403,031千米ドル）に対し、2021年には回復と増加傾向が見られ、2024年には約909,565千米ドルと過去最高水準に達している。これにより、同期間において資金調達や資産売却、キャッシュフローの改善により流動性が大きく向上していることが示されている。一方、投資活動によるキャッシュフローは2020年から2024年にかけて大部分が資金流出となっており、特に大規模な有価証券の購入と長期投資に起因している。この戦略により、短期的には大きな資金流出が継続しているが、長期的な収益創出や資産ポートフォリオの構築を目的としている可能性が高いと判断される。
- 総評
- 全体として、収益性は変動が大きく一時的な損益の変動が見受けられるものの、2023年後半から2024年にかけて大幅な利益増加とキャッシュフローの改善が観察される。費用は継続的に増加している一方で、投資や資金調達活動も積極的に行われており、長期的な成長戦略に基づく資本の拡充と資産形成を進めていると考えられる。