損益計算書
12ヶ月終了 | 売り上げ 高 | 営業利益(損失) | KDPに帰属する当期純利益(損失) |
---|---|---|---|
2021/12/31 | 12,683) | 2,894) | 2,146) |
2020/12/31 | 11,618) | 2,480) | 1,325) |
2019/12/31 | 11,120) | 2,378) | 1,254) |
2018/12/31 | 7,442) | 1,237) | 586) |
2017/12/31 | 6,690) | 1,388) | 1,076) |
2016/12/31 | 6,440) | 1,433) | 847) |
2015/12/31 | 6,282) | 1,298) | 764) |
2014/12/31 | 6,121) | 1,180) | 703) |
2013/12/31 | 5,997) | 1,046) | 624) |
2012/12/31 | 5,995) | 1,092) | 629) |
2011/12/31 | 5,903) | 1,024) | 606) |
2010/12/31 | 5,636) | 1,025) | 528) |
2009/12/31 | 5,531) | 1,085) | 555) |
2008/12/31 | 5,710) | (168) | (312) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31).
- 売り上げ高
- 2008年から2017年にかけて売上高は緩やかに増加しており、2018年以降には著しい伸びを示している。特に2020年以降には、過去のトレンドを大きく超える上昇傾向が見られる。これは、新規事業の展開や市場拡大に伴う売上の拡大が影響している可能性がある。
- 営業利益(損失)
- 2008年には大きな損失を記録していたが、その後の数年間で回復し、2010年以降は安定した黒字を維持していることがわかる。特に2015年以降には営業利益が拡大し、2019年にはピークに達した。2020年にはやや減少しているものの、依然として高水準を維持しており、収益性の向上が図られていると推察できる。
- 当期純利益(KDPに帰属する損益)
- 2008年は大きな損失となったが、2009年以降は連続して利益を計上している。特に2020年には過去最高の純利益を記録し、その後も高い水準を維持している。この間、売上高の増加や利益率の改善に伴う純利益の増加が確認される。2021年には当期純利益はさらに増加しており、会社の収益性が大きく向上していることが示唆される。
貸借対照表:資産
流動資産 | 総資産 | |
---|---|---|
2021/12/31 | 3,057) | 50,598) |
2020/12/31 | 2,388) | 49,779) |
2019/12/31 | 2,273) | 49,518) |
2018/12/31 | 2,159) | 48,918) |
2017/12/31 | 1,117) | 10,022) |
2016/12/31 | 2,736) | 9,791) |
2015/12/31 | 1,817) | 8,869) |
2014/12/31 | 1,211) | 8,273) |
2013/12/31 | 1,119) | 8,201) |
2012/12/31 | 1,335) | 8,928) |
2011/12/31 | 1,757) | 9,283) |
2010/12/31 | 1,309) | 8,859) |
2009/12/31 | 1,279) | 8,776) |
2008/12/31 | 1,237) | 8,638) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31).
- 流動資産の動向について
-
2008年から2010年にかけては流動資産はゆるやかに増加しており、2011年以降もほぼ安定した水準を維持していた。この期間中に流動資産は平均して概ね1300万米ドルから1800万米ドルの範囲内で推移したが、2015年以降には大きな変動が見られる。
特に、2015年以降の年次データをみると、流動資産は2015年の1817万米ドルから2017年には1117万米ドルに低下したが、その後急激に増加し、2021年には3057万米ドルに達している。これは、短期的に流動資産の増加が見られる一方で、2016年には大幅な減少も経験していることを示す。この変動は、運転資本や短期資産の管理戦略の変更、または資産構成の見直しに起因する可能性がある。全体として、直近の数年間では流動資産の増加トレンドが継続しており、財務の流動性の向上が示唆される。
- 総資産の変動について
-
総資産は2008年から2014年まで比較的安定して推移し、8,638百万米ドルから9,791百万米ドルの範囲内で変動していた。特に、2012年以降はやや増加傾向にあり、一時的に8,200百万米ドル台に落ち込む局面も見られたが、その後は再び増加に転じている。
2018年以降、総資産は大きな変動を見せており、2018年は49,518百万米ドルと高水準を示している。2020年にかけては一時的に49,779百万米ドルに上昇した後、2021年においてもほぼ同じ水準で堅調に維持されている。この急激な増加は、事業拡大や資産の集中といった企業戦略の変化、または買収や大型投資の結果である可能性が高い。全体として、総資産は2010年代後半にかけて堅調に拡大しており、企業の規模拡大と資産構成の変化が示唆される。
貸借対照表:負債と株主資本
流動負債 | 総負債 | 短期借入金と長期債務 | 株主資本 | |
---|---|---|---|---|
2021/12/31 | 6,485) | 25,626) | 11,882) | 24,972) |
2020/12/31 | 7,694) | 25,949) | 13,488) | 23,829) |
2019/12/31 | 6,474) | 26,261) | 14,420) | 23,257) |
2018/12/31 | 5,702) | 26,385) | 15,659) | 22,533) |
2017/12/31 | 1,238) | 7,571) | 4,479) | 2,451) |
2016/12/31 | 1,051) | 7,657) | 4,478) | 2,134) |
2015/12/31 | 1,583) | 6,686) | 3,382) | 2,183) |
2014/12/31 | 1,038) | 5,979) | 2,591) | 2,294) |
2013/12/31 | 1,030) | 5,924) | 2,574) | 2,277) |
2012/12/31 | 1,232) | 6,648) | 2,804) | 2,280) |
2011/12/31 | 1,915) | 7,020) | 2,708) | 2,263) |
2010/12/31 | 1,338) | 6,400) | 2,091) | 2,459) |
2009/12/31 | 854) | 5,589) | 2,960) | 3,187) |
2008/12/31 | 801) | 6,031) | 3,522) | 2,607) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31).
- 流動負債の動向と安定性
- 2008年から2014年まで、流動負債は比較的安定して推移しており、2009年から2013年までの間に若干の増減が見られるが、全体として顕著な増減は少ない。2015年以降に大きな増加が見られ、2020年には約6485百万米ドル、2021年には約6485百万米ドルとピークに達しており、その後はやや減少している。特に2018年以降の増加は、短期負債やその他流動負債の増加に起因している可能性が示唆される。
- 総負債の全体的な増加傾向
- 総負債は、2008年の6031百万米ドルから2021年の25626百万米ドルに至るまで、明らかに増加している。特に2018年以降の増加が顕著であり、2020年に26000百万米ドル台に到達、その後わずかに減少したものの、依然として高水準を維持している。この傾向は、積極的な資金調達や負債拡大を示している可能性がある。
- 短期借入金と長期債務の変動
- 2021年においては、2020年と比較して少し減少しているものの、2018年までには著しい増加を見せている。2018年の約4478百万米ドルから2021年の約11882百万米ドルへの増加は、借入金の増加を反映している。特に2018年以降は、資金調達のために負債を増加させていることが示唆される。
- 株主資本の変動とその意義
- 株主資本は、2008年の2607百万米ドルから2021年の24972百万米ドルに増加している。特に2012年以降には大きな変動はなく安定しており、2020年と2021年には増加傾向が継続している。2020年の約23829百万米ドルから2021年に約24972百万米ドルへと増加しており、企業の自己資本が堅実に拡大していることを示している。これは、累積利益の増加や株式発行による資本調達の結果と考えられる。
キャッシュフロー計算書
12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動によるネットキャッシュ(使用済み) | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
---|---|---|---|
2021/12/31 | 2,874) | 210) | (2,762) |
2020/12/31 | 2,456) | (316) | (1,990) |
2019/12/31 | 2,474) | (150) | (2,364) |
2018/12/31 | 1,613) | (19,131) | 17,577) |
2017/12/31 | 1,038) | (1,763) | (907) |
2016/12/31 | 939) | (189) | 130) |
2015/12/31 | 991) | (194) | (114) |
2014/12/31 | 1,022) | (185) | (747) |
2013/12/31 | 866) | (195) | (880) |
2012/12/31 | 458) | (193) | (603) |
2011/12/31 | 760) | (217) | (152) |
2010/12/31 | 2,535) | (225) | (2,280) |
2009/12/31 | 865) | (251) | (554) |
2008/12/31 | 709) | 1,074) | (1,625) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31).
- 営業活動によるネットキャッシュ
- 2008年から2010年までの間、営業キャッシュフローは比較的安定した範囲内で推移しているが、2011年以降は顕著な増加を示し、特に2017年以降には大きな伸びが見られる。2021年には2,874百万米ドルに達しており、総じて営業活動のキャッシュ生成能力は上昇傾向にあると評価できる。
- 投資活動によるネットキャッシュ(使用済み)
- 2008年から2014年までは投資活動によりキャッシュの流出が続いており、特に2010年から2014年にかけては比較的小規模なマイナスが継続している。2015年には投資活動によるキャッシュアウトフローが再び小規模化し、その後2020年には大きなマイナスを記録したが、2021年には黒字に転じている。これらの動きから、投資活動は一貫してキャッシュの流出を伴いながらも、2021年に回復傾向を示していることがわかる。
- 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ
- 2008年から2013年までには、財務活動によるキャッシュフローは負の値を示し、資金調達や返済に積極的だったことが示唆される。特に2013年には大きな資金流出が見られる。その後、2014年以降は一時的に黒字となる局面もあったが、2020年以降は再び大きなマイナスを記録し、2021年には-2,762百万米ドルまで拡大している。これは、積極的な債務返済や株主還元策の結果と考えられるが、財務キャッシュフローの変動は企業の資金調達と負債管理戦略の変動を反映している。
一株当たりのデータ
12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
---|---|---|---|
2021/12/31 | 1.52 | 1.50 | 0.71 |
2020/12/31 | 0.94 | 0.93 | 0.60 |
2019/12/31 | 0.89 | 0.88 | 0.60 |
2018/12/31 | 0.54 | 0.53 | 0.30 |
2017/12/31 | 5.91 | 5.89 | 2.32 |
2016/12/31 | 4.57 | 4.54 | 2.12 |
2015/12/31 | 4.00 | 3.97 | 1.92 |
2014/12/31 | 3.59 | 3.56 | 1.64 |
2013/12/31 | 3.08 | 3.05 | 1.52 |
2012/12/31 | 2.99 | 2.96 | 1.36 |
2011/12/31 | 2.77 | 2.74 | 1.21 |
2010/12/31 | 2.19 | 2.17 | 0.90 |
2009/12/31 | 2.18 | 2.17 | 0.15 |
2008/12/31 | -1.23 | -1.23 | 0.00 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 総合的傾向と利益動向
- 2008年度以降、Keurig Dr Pepper Inc.の1株当たり基本利益と希薄化後1株当たり利益は、概ね増加傾向を示している。特に2009年から2011年にかけては顕著な改善が見られ、その後も堅調に推移していた。ただし、2018年度以降は大きな変動があり、2021年度には回復傾向が見られる。これらの利益指標の増加は、収益性の向上やコスト管理の改善を反映している可能性がある。
一方で、2018年度には一時的に株当たり利益が著しく低下したものの、その後の年度で回復し、2021年度にはほぼ回復基調にあることから、業績の安定化または市場環境の変化に対応した動きと推察できる。 - 配当金の動向
- 配当金については、2009年度から2017年度にかけて着実に増加していることが観察される。特に2011年から2014年度にかけて顕著な増加を見せており、その後も緩やかな増加傾向を維持している。ただし、2018年度には配当金の増加ペースが停滞した形となり、2020年度には再び増配が見られる。全体としては、株主還元の方針として持続的な配当増を意識しており、企業の収益好調を背景に配当の増加が図られていると推測される。
- 総合的評価
- Keurig Dr Pepper Inc.は、過去12年間を通じて一貫して利益の向上と株主への還元増を維持してきたことから、財務基盤は堅実かつ成長志向にあると評価できる。ただし、2018年度の一時的な収益指標の低下や株価・利益の揺らぎについては、注意が必要であり、市場変動や経営戦略の調整に伴う影響と考えられる。今後も継続的な収益改善と安定的な配当ポリシーの継続が、投資リスクの軽減に寄与すると考えられる。