貸借対照表の構造:資産
四半期データ
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Old Dominion Freight Line Inc.、連結貸借対照表の構成:資産(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31).
- 現金および現金同等物
- 過去の期間において、現金および現金同等物の総資産に占める割合は比較的安定した範囲（5%前後）で推移してきたが、2020年以降は一時的に増加し、2020年6月には12.71%、2021年3月には10.68%に達している。その後は再び低下傾向を示し、2023年6月時点では1.11%と大幅に減少している。これは、流動性資産の増加やキャッシュの管理戦略の変化を反映している可能性がある。
- 短期投資
- 短期投資の割合は2020年以降に増加しており、2020年6月の7.56%、2021年6月の5.28%など、一時的に高まった後に再び低下している。2023年6月には0.5%まで減少しており、短期投資の資産比率は縮小傾向にある。これにより、短期資金運用の方針変更や流動性の確保に重点を置いた資産運用が示唆される。
- 顧客売掛金、引当金を差し引いたもの
- この項目は、全期間を通じて総資産に占める割合が安定している。2018年から2023年にかけては約9%から14%の範囲で推移しており、売上債権の管理は比較的堅実であることが窺える。特に2022年と2023年にはやや高い割合を示しており、売掛金の増加または引当金の変動があった可能性が考えられる。
- 未収税額
- 2020年には未収税額の割合が低下し、その後も継続して非常に低い水準（0.18%〜0.26%）で推移している。これは税金関連の未収分の管理が行き届いていることを反映していると考えられる。
- その他の債権
- この資産項目は2018年から2021年までは比較的一定の割合（およそ0.2%〜0.45%）を占めていたが、2021年以降は1.13%に上昇し、その後も安定している。これにより、その他の流動性資産や債権の保有比率が増加していることが示唆される。
- 前払費用およびその他の流動資産
- この項目の割合は、2018年から2023年にかけておおむね安定しており、2%前後で推移している。2023年には2.14%とやや高い割合を示しているが、流動資産の管理において一定の費用先払いや流動性確保がなされていると推測できる。
- 流動資産
- 流動資産の割合は、2018年に約19.58%であったが、2020年以降は増加傾向となり、2021年には28.91%、2023年6月には14.67%にまで変動している。特に2020年以降の上昇は、流動性資産の積極的な保持や現金等の増加を示している。ただし、2023年6月には再び減少し、資産の流動性調整が行われている可能性を示唆する。
- 収益設備
- 総資産に占める割合はおおむね50%前後で推移し、2022年には51.71%、2023年には52.64%とわずかな増加が見られる。これは主要な収益獲得資産であり、一定の資本投資とともに、事業の収益基盤を支える固定資産の安定性を示している。
- 土地と構造物
- 土地と構造物の比率は2020年まで50%を超えており、2022年にはおよそ58.21%、2023年には60%に近づいている。これは、資産の固定化とともに、長期的な資産投資の継続を示しており、企業の設備と不動産投資の重点を反映している。
- その他の固定資産
- この資産はおおむね10%から15%の範囲で推移し、小さな変動を示している。長期の固定資産として一定のポートフォリオを維持していることが窺える。
- 借地権の改善
- 0.25%〜0.30%の範囲で安定した比率を維持しており、長期の資産改善や土地借用権の維持管理に一定の投資を続けていることが示されている。
- 総資産および設備の割合
- 全体として、総資産に対する固定資産の比率は約111%〜123%の範囲で推移しており、資産の構成において固定資産が大きな比重を占めていることが明らかである。2023年6月の数値は、資産の固定化の度合いが最高で、長期投資に重きを置いていることを裏付けている。
- 減価償却累計額
- 累計減価償却額の割合は、負の値で推移し、2023年6月には43.1%と資産の減価償却が進行していることが示唆される。これは、固定資産の耐用年数の経過とともに償却が進み、資産価値の調整が行われていることと考えられる。
- ネット不動産および設備
- 総資産に対する割合は、2020年から2023年にかけて増加しており、2023年6月には80.36%に達している。大部分が不動産と設備の純資産化を示し、資産の質的安定と長期的な資産管理の重要性を反映している。
- その他の資産
- この項目は比較的一定の割合（約4%前後）を占めており、企業の多角化や非主要資産の保有を示しているが、大きな変動は見られない。
- 固定資産
- 固定資産の割合は、2018年から2023年にかけて徐々に増加し、2023年6月には約85.33%に達している。長期資産重視の資産構成が継続していることを示している。
- 総資産
- 全期間を通じて総資産は100%に設定されており、財務の基盤として企業の規模や資産ポートフォリオの大きさを表している。