Becton, Dickinson & Co. (NYSE:BDX)

売上総利益率は、2016年12月期から2017年12月期にかけて緩やかな上昇傾向を示し、48.59%から49.3%に増加しました。その後、2018年を通して低下し、2018年12月期には45.04%まで落ち込みました。2019年には回復傾向が見られ、2019年12月期には46.24%となりました。2020年には再び低下し、2020年12月期には45.76%となりましたが、2021年には46.97%まで上昇し、2022年3月期には45.81%となりました。

営業利益率は、2016年12月期から2017年9月期にかけて15%から12%台へと低下しました。その後、2017年12月期には7.32%まで大幅に低下し、2018年3月期には4.69%という最低値を記録しました。2018年後半には回復し、2018年12月期には12.63%となりました。2019年には12%台後半で推移し、2021年には13%台前半まで上昇しました。2022年3月期には12.93%となりました。

純利益率は、2016年12月期から2017年3月期にかけて10%台前半で推移しましたが、その後、2017年6月期以降は低下傾向に転じ、2017年12月期には3.28%まで落ち込みました。2018年にはさらに低下し、2018年3月期には0.34%という最低値を記録しました。2018年後半には回復し、2019年には5%台後半から6%台前半で推移しました。2020年には再び低下し、2020年12月期には8.78%まで上昇し、2021年には9%台後半、2022年3月期には9.59%となりました。

自己資本利益率 (ROE)

ROEは、2016年12月期の17.26%から2018年3月期には0.22%まで大幅に低下しました。その後、2019年以降は緩やかに回復し、2021年12月期には8.84%となりました。2022年3月期には7.83%となりました。

総資産利益率 (ROA)

ROAは、2016年12月期の5.38%から2018年3月期には0.08%まで大幅に低下しました。その後、2019年以降は緩やかに回復し、2021年12月期には3.88%となりました。2022年3月期には3.51%となりました。

全体として、これらの指標は、2017年から2018年にかけて収益性の低下を示し、その後、2019年以降は緩やかな回復傾向を示しています。ただし、ROEとROAは、他の収益性指標と比較して、回復の勢いが弱い傾向が見られます。

粗利は、2016年12月期から2019年12月期にかけて、全体的に増加傾向を示しました。2017年6月期から2018年9月期にかけての伸びが顕著であり、その後は一時的に減少するものの、2020年9月期には大幅に増加しました。2021年12月期にはピークに達し、その後は若干の変動が見られます。

収益は、粗利と同様に、2016年12月期から2019年12月期にかけて増加傾向にあります。2018年3月期には特に大きな増加が見られ、その後の期間も比較的安定した水準を維持しました。2020年6月期以降は、収益が大幅に増加し、2021年3月期にピークを迎えました。その後は、収益は減少傾向にありますが、依然として高い水準を維持しています。

売上総利益率

売上総利益率は、2016年12月期から2017年9月期にかけて緩やかに上昇しました。その後、2018年3月期から2018年12月期にかけて低下し、40%台前半に落ち着きました。2019年3月期以降は、再び上昇傾向に転じ、47%台後半まで回復しました。2020年以降は、45%台から47%台の間で変動しています。

粗利と収益の増加は、概ね連動していることがわかります。ただし、売上総利益率の変動により、収益の増加が粗利の増加に必ずしも比例しているわけではありません。特に、2018年における売上総利益率の低下は、収益の増加にもかかわらず、粗利の伸びを抑制したと考えられます。2020年以降は、粗利と収益がともに高い水準で推移しており、事業の成長が継続していることを示唆しています。

2020年以降の粗利の顕著な増加は、収益の増加と相まって、収益性の改善に貢献していると考えられます。しかし、売上総利益率の変動は、コスト管理や価格設定戦略の重要性を示唆しています。

営業利益は、2016年12月期に811百万米ドルを記録した後、2017年3月期に446百万米ドルに減少しました。その後、2017年6月期には-223百万米ドルの損失を計上し、大幅な落ち込みを見せました。2017年9月期には444百万米ドルに回復し、2017年12月期には230百万米ドルとなりました。2018年以降は、緩やかな増加傾向を示し、2018年12月期には888百万米ドルに達しました。2019年3月期には136百万米ドルに減少し、その後は比較的安定した水準で推移しましたが、2020年12月期には1241百万米ドルと大幅に増加しました。2021年3月期には434百万米ドルに減少し、その後は628百万米ドル、496百万米ドル、815百万米ドルと変動しました。2022年3月期には652百万米ドルを記録しました。

収益

収益は、2016年12月期から2018年12月期にかけて、2922百万米ドルから4160百万米ドルへと概ね増加傾向にありました。2019年3月期には4195百万米ドルに達した後、2019年6月期から2019年12月期にかけて4585百万米ドルまで増加しました。2020年3月期には3855百万米ドルに減少し、その後2020年6月期には4784百万米ドルと大幅に回復しました。2020年9月期には5315百万米ドル、2020年12月期には4907百万米ドルとなりました。2021年3月期には4890百万米ドル、2021年6月期には5136百万米ドル、2021年12月期には5011百万米ドルを記録しました。2022年3月期には4995百万米ドルとなりました。

営業利益率

営業利益率は、2016年12月期の15.21%から2017年6月期の9.29%に低下しました。その後、2017年9月期には12.22%に回復し、2017年12月期には7.32%に低下しました。2018年以降は、徐々に上昇し、2018年12月期には12.63%に達しました。2019年3月期には12.37%でしたが、その後は12.98%、10.18%、7.91%、9.23%と変動しました。2020年12月期には12.22%に上昇し、2021年3月期には12.13%でした。2021年6月期には12.86%、2021年12月期には13.82%に上昇し、2022年3月期には11.91%となりました。2022年12月期には12.93%を記録しました。

収益の増加と営業利益の変動により、営業利益率は期間を通じて変動しました。特に、2017年6月期には収益が比較的安定しているにもかかわらず営業損失が発生したため、営業利益率が大幅に低下しました。2020年12月期には、営業利益が大幅に増加した一方で、収益の伸びが限定的であったため、営業利益率が上昇しました。全体として、収益と営業利益は互いに相関関係があるものの、営業利益率は収益の変動だけでなく、コスト管理やその他の要因によっても影響を受けることが示唆されます。

当期純利益(損失)は、2016年12月期に562百万米ドルを記録した後、2017年3月期に344百万米ドルに減少しました。その後、2017年6月期には-132百万米ドルと損失を計上し、2017年9月期も-136百万米ドル、2017年12月期は-12百万米ドルと損失が継続しました。2018年3月期には-135百万米ドルと損失が拡大しましたが、2018年6月期には599百万米ドルに転換し、その後2018年9月期に20百万米ドル、2018年12月期に451百万米ドルと増加しました。2019年3月期は163百万米ドル、2019年6月期は278百万米ドル、2019年9月期は183百万米ドル、2019年12月期は286百万米ドルと比較的安定した水準を維持しました。2020年3月期は127百万米ドルに減少した後、2020年6月期には1003百万米ドルと大幅に増加し、2020年9月期は299百万米ドル、2020年12月期は525百万米ドルと高水準を維持しました。2021年3月期は265百万米ドル、2021年6月期は677百万米ドル、2021年9月期は454百万米ドルと変動が見られました。

収益は、2016年12月期に2922百万米ドルを記録し、2017年3月期に2969百万米ドル、2017年6月期に3035百万米ドル、2017年9月期に3167百万米ドルと緩やかに増加しました。2017年12月期には3080百万米ドルに若干減少しましたが、2018年3月期には4222百万米ドルと大幅に増加し、2018年6月期には4278百万米ドル、2018年9月期には4403百万米ドルと増加傾向が継続しました。2018年12月期には4160百万米ドルに減少しましたが、2019年3月期は4195百万米ドル、2019年6月期は4350百万米ドル、2019年9月期は4585百万米ドルと増加しました。2019年12月期は4225百万米ドルに減少した後、2020年3月期は4253百万米ドルと若干増加し、2020年6月期には3855百万米ドルに減少しました。しかし、2020年9月期には4784百万米ドルと大幅に増加し、2020年12月期は5315百万米ドルと高水準を維持しました。2021年3月期は4907百万米ドル、2021年6月期は4890百万米ドル、2021年9月期は5136百万米ドル、2021年12月期は4995百万米ドル、2022年3月期は5011百万米ドルと比較的安定した水準で推移しました。

純利益率

純利益率は、2016年12月期に10.54%を記録し、2017年3月期には10.67%に上昇しました。その後、2017年6月期には6.52%に低下し、2017年9月期は9.1%、2017年12月期は3.28%と大幅に低下しました。2018年3月期には0.34%と最低水準を記録しましたが、2018年6月期には5.23%に改善し、2018年9月期は1.95%、2018年12月期は6.13%と変動しました。2019年3月期は6.33%、2019年6月期は5.47%、2019年9月期は7.13%、2019年12月期は6.17%と比較的安定しました。2020年3月期は5.38%、2020年6月期は5.11%、2020年9月期は8.78%、2020年12月期は9.09%と上昇しました。2021年3月期は9.82%、2021年6月期は10.33%、2021年9月期は8.86%、2021年12月期は9.59%と高水準を維持しました。

純利益率の変動は、収益の成長と当期純利益(損失)の変動に影響を受けています。特に、2017年には損失が発生した期間に純利益率が大幅に低下しており、収益の増加だけでは損失を補填できなかったことが示唆されます。2020年以降は、収益の増加と純利益の改善により、純利益率が上昇傾向にあります。

当期純利益は、2016年12月期に562百万米ドルを記録した後、2017年3月期に344百万米ドルに減少しました。その後、2017年6月期には-132百万米ドルと損失を計上し、2017年9月期も-136百万米ドルと損失が継続しました。2017年12月期には-12百万米ドルと損失幅が縮小し、2018年3月期には-135百万米ドルと再び損失が拡大しました。2018年6月期には20百万米ドルと黒字に転換し、2018年9月期には451百万米ドル、2018年12月期には163百万米ドルと利益が拡大しました。2019年3月期は278百万米ドル、2019年6月期は183百万米ドル、2019年9月期は286百万米ドル、2019年12月期は127百万米ドルと推移しました。2020年3月期には1003百万米ドルと大幅に増加し、2020年6月期は299百万米ドル、2020年9月期は525百万米ドル、2020年12月期は265百万米ドルとなりました。2021年3月期は677百万米ドル、2021年6月期は454百万米ドルと推移しました。

株主資本

株主資本は、2016年12月期に7583百万米ドルから、2017年12月期に21247百万米ドルへと大幅に増加しました。2018年を通じて20994百万米ドルから21403百万米ドルへと変動し、2019年には20951百万米ドルから21497百万米ドルへと推移しました。2020年には23765百万米ドルから24663百万米ドルへと増加し、2021年には23677百万米ドルから24525百万米ドルへと推移しました。

ROE

ROEは、2016年12月期に17.26%を記録し、2017年3月期には16.51%に減少しました。その後、2017年6月期には6.3%、2017年9月期には8.5%と変動し、2017年12月期には1.89%に低下しました。2018年3月期には0.22%と最低値を記録し、2018年6月期には3.61%に回復しました。2018年9月期は1.48%、2018年12月期は4.89%と推移し、2019年には4.35%から5.85%へと上昇しました。2020年には3.79%から6.91%へと増加し、2021年には8.1%から7.83%へと推移しました。

ROEは当期純利益の変動と連動しており、特に2017年には損失計上により大幅に低下しました。株主資本は全体的に増加傾向にあり、ROEの回復に寄与しています。当期純利益は2020年に大きく増加し、ROEもそれに伴い上昇しました。

当期純利益は、2016年12月期に562百万米ドルを記録した後、2017年3月期に344百万米ドルに減少しました。その後、2017年6月期には損失の132百万米ドルに転落し、9月期にはさらに悪化して136百万米ドルの損失となりました。2017年12月期には損失が縮小し、12百万米ドルの損失に留まりましたが、2018年3月期には再び135百万米ドルの損失を計上しました。2018年6月期には20百万米ドルの利益を回復し、その後、2018年9月期に451百万米ドル、2018年12月期に163百万米ドルと利益を拡大しました。2019年3月期には278百万米ドル、6月期には183百万米ドル、9月期には286百万米ドル、12月期には127百万米ドルと、比較的安定した利益を維持しました。2020年3月期には1003百万米ドルと大幅に増加し、6月期には299百万米ドル、9月期には525百万米ドル、12月期には265百万米ドルとなりました。2021年3月期には677百万米ドル、6月期には454百万米ドルと推移し、全体として利益水準は変動しながらも、2020年以降は高い水準で推移しています。

総資産

総資産は、2016年12月期に24318百万米ドルでした。その後、2017年3月期に24121百万米ドルにわずかに減少しましたが、2017年6月期には37166百万米ドル、9月期には37734百万米ドルと大幅に増加しました。2017年12月期には55363百万米ドルに達し、2018年3月期には54573百万米ドル、6月期には53977百万米ドル、9月期には53904百万米ドルと推移しました。2018年12月期には52932百万米ドルに減少した後、2019年3月期には52598百万米ドル、6月期には52233百万米ドル、9月期には51765百万米ドル、12月期には51952百万米ドルと、比較的安定した水準で推移しました。2020年3月期には53516百万米ドル、6月期には53959百万米ドル、9月期には54012百万米ドル、12月期には54748百万米ドルと増加し、2021年3月期には54921百万米ドル、6月期には54333百万米ドル、9月期には53866百万米ドル、12月期には54786百万米ドルとなりました。全体として、総資産は増加傾向にありますが、期間によっては変動が見られます。

ROA

ROA（総資産利益率）は、2016年12月期に5.38%でした。2017年3月期には5.45%に上昇しましたが、その後、2017年6月期には2.13%に低下し、2017年9月期には2.92%に改善しました。2017年12月期には0.73%に大幅に低下し、2018年3月期には0.08%と非常に低い水準となりました。2018年6月期には1.43%に回復し、2018年9月期には0.58%に低下した後、2018年12月期には1.98%に上昇しました。2019年3月期には2.05%、6月期には1.79%、9月期には2.38%、12月期には1.76%と推移しました。2020年3月期には1.69%に低下し、6月期には1.62%に減少しましたが、9月期には2.92%、12月期には3.12%と改善しました。2021年3月期には3.6%、6月期には3.88%、9月期には3.31%、12月期には3.51%と、全体的にROAは改善傾向にあります。