Stock Analysis on Net

Raytheon Co. (NYSE:RTN)

この会社は アーカイブに移動しました! 財務データは2020年2月12日以降更新されていません。

貸借対照表の構造:資産 

Raytheon Co.、連結貸借対照表の構成:資産

Microsoft Excel
2019/12/31 2018/12/31 2017/12/31 2016/12/31 2015/12/31
現金および現金同等物 12.42 11.32 10.06 10.99 7.95
短期投資 0.00 0.00 0.96 0.33 2.98
売掛金、純額 3.95 5.17 4.29 4.05 3.99
契約資産 17.71 17.56 17.00 16.58 15.01
在庫 1.94 2.38 1.92 2.19 2.17
前払費用およびその他の流動資産 1.83 1.66 2.47 1.38 1.41
流動資産 37.85% 38.09% 36.70% 35.53% 33.51%
有形固定資産、プラントおよび設備、ネット 9.70 8.91 7.90 7.21 6.85
オペレーティングリース使用権資産 2.53 0.00 0.00 0.00 0.00
好意 43.05 46.65 48.19 49.21 50.31
信託で保有されている市場性のある有価証券 2.18 2.01 2.05 1.83 1.79
コンピュータソフトウェア(償却累計額控除後) 0.73 0.82 0.93 0.97 1.00
その他の無形固定資産(償却累計額控除後) 0.82 1.13 1.56 1.99 2.39
繰延税金資産 1.54 1.04 1.74 2.51 3.09
その他の固定資産(純額) 1.60 1.35 0.92 0.76 1.05
その他の資産、純額 6.87% 6.35% 7.21% 8.05% 9.33%
固定資産 62.15% 61.91% 63.30% 64.47% 66.49%
総資産 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00%

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31).


資産構成の変化
総資産に占める現金および現金同等物の割合は、2015年の7.95%から2019年には12.42%に増加しており、流動性が改善されていることが示唆される。一方、流動資産の割合も年々増加傾向にあり、2018年および2019年には約38%台に達している。
短期投資の動向
短期投資の割合は、2015年には2.98%であったが、2016年には大きく減少し、2017年には0.96%に縮小している。この資産項目は2018年にはデータが欠損しており、その後2019年も示されていないため、変動の詳細は不明である。全体の資産ポートフォリオに占める役割は以前ほど高くないと考えられる。
売掛金および契約資産
売掛金の割合は、全体的に堅調に推移し、2019年には3.95%に減少したものの、他の年度では4-5%台を維持している。契約資産は2015年の15.01%から2019年の17.71%へと増加しており、契約に基づく収益が総資産に占める比率が高まっていることが読み取れる。
有形固定資産および設備投資
有形固定資産の割合は年々上昇し、2019年には9.7%に達している。特に、オペレーティングリース使用権資産が追加されたことで、総資産に占める有形資産の比重が増加したことが示されている。
無形資産の動向
好意の割合は、2015年の50.31%から2019年には43.05%となり、若干の減少が見られる。これは、過去の買収による無形資産の資産計上が段階的に減少した可能性を示す。コンピュータソフトウェアやその他の無形固定資産も比例して減少している。
その他の資産・負債面の動き
繰延税金資産は2015年の3.09%から2019年に1.54%へと減少し、その他の資産も同様に減少傾向にあるが、2020年に向けて一部回復している。これらの変化は、税効果やその他の資産管理方針の変化を反映している可能性がある。
全体的な資産構成の傾向
総資産に占める固定資産の割合が減少し、2015年の66.49%から2018年以降は61-62%台に留まっている一方、流動資産の割合は年々増加傾向にある。これにより、企業の資産運用が流動性重視へとシフトしていることが示唆される。
総合的な観察
総じて、キャッシュを中心とした流動性の強化と、固定資産の比重の減少傾向が見られる。それに伴い、無形資産の相対的比率も縮小しており、資産の質と構造が変化していると解釈できる。今後の資産運用や財務戦略の方向性は、これらの動向を踏まえた流動性確保と資産最適化に重点を置く可能性がある。