Raytheon Co. (NYSE:RTN)

全体傾向

データ全体は長期的な成長トレンドを示す一方で、局所的な変動も見られる。売上高は2005年から2019年にかけて回復と拡大を重ね、最終年には初期値を大きく上回る水準に達した。営業利益は全体として増加傾向を維持しつつ、2010年の一時減少を経て後半に拡大。純利益は年ごとの変動幅が大きいものの、2014年以降は改善傾向が顕著となり、2018-2019年には最大水準へ達した。

売上高の推移と所見

2005年の21894から2006年の20291へ微減ののち、2007-2009年にかけて増加。2010年には25183へ横ばい程度の動きとなり、以降は緩やかな減少を経て、2015年以降再び上昇。2019年には29176へ達し、2005年比で約33%の成長を示している。

営業利益の推移と所見

初期は売上増とともに増加傾向を形成し、2010年には一時的な減少が見られるものの、その後は2011-2019年にかけて継続的な上昇を示す。特に2018年と2019年の伸びが大きく、前年度比で大幅な増加となり、2018年は4538、2019年は4774へ達した。

純利益（同社帰属）の推移と所見

2005年から2007年にかけて急速に増加した後、2008年には低下。2010年以降は比較的安定し、2014年に再度回復をみせる。その後は2017年まで小幅な変動を続けるが、2018年に再び大幅に回復し2019年には3343へ拡大している。

マージン指標の概況

売上高に対する営業利益率は2010年代中盤以降に安定的に上昇傾向となり、2018-2019年には約16%台へ改善している。純利益率も2014年以降に上昇傾向を示し、2018-2019年には約11-12%の水準へと高まっている。

分析の目的

提供データに含まれる流動資産と総資産の推移を期間比較し、傾向・変化・洞察を要約する。

データ期間

2005/12/31 〜 2019/12/31

単位

百万米ドル

流動資産の推移

2005年: 7,567; 2006年: 9,517; 2007年: 7,616; 2008年: 7,417; 2009年: 7,868; 2010年: 8,822; 2011年: 9,309; 2012年: 9,246; 2013年: 9,816; 2014年: 10,292; 2015年: 9,812; 2016年: 10,678; 2017年: 11,326; 2018年: 12,136; 2019年: 13,082

総資産の推移

2005年: 24,381; 2006年: 25,491; 2007年: 23,281; 2008年: 23,296; 2009年: 23,607; 2010年: 24,422; 2011年: 25,854; 2012年: 26,686; 2013年: 25,967; 2014年: 27,900; 2015年: 29,281; 2016年: 30,052; 2017年: 30,860; 2018年: 31,864; 2019年: 34,566

主要傾向と洞察

総資産は2005年から2006年にかけて増加した後、2007年と2008年にかけて減少を挟み、2009年以降は緩やかに回復して2012年頃に再び上昇を加速。2013年には前期比で小幅の下落を記録した後、2014年以降は堅調に増加し、2019年には過去最高水準へ到達した。全体としては、2005年から2019年の期間で約41%の資産増となっている。流動資産は初期に大きく増加した後、2007年〜2008年にかけて急減し、その後は回復を続け、2019年には2005年水準を大きく上回る水準まで増加した。2005年におおむね31%程度であった流動資産比率は、2019年には約38%へと上昇している。これらの動向は、資産基盤の拡大と流動性基盤の改善が並行して進んだ可能性を示唆する。ただし、欠損データのみであり、負債構成やキャッシュ・フローの変動との直接的な関連を断定するには、負債・資本・利益指標を含む追加データが必要である。

流動負債

期間は2005/12/31から2019/12/31までで、金額は百万米ドル表示。2005年は5900、2006年は6715と増加した後、2007年は4788へ大きく減少。その後は2008年5149、2009年5523、2010年5960、2011年6130と反復的に増加する動きを見せ、2012年5902、2013年5810と小幅の変動を挟みつつ、2014年5930、2015年6126、2016年6427、2017年7348、2018年8288と上昇を加速。2019年9791へ大幅に上昇し、2005年比で約+66%となる。全体として、2007年の一時的な落ち込みを挟みつつ、2010年代後半にかけて長期的な増加傾向が顕著になっている。これには短期的支払義務の増加や支払条件の変化など、流動負債構成の拡大要因が寄与している可能性が示唆される。

コマーシャル・ペーパーと長期債務

期間は2005/12/31から2019/12/31までで、金額は百万米ドル表示。2005年は4456、2006年3965、2007年2268と大幅に減少した後、2008年2309、2009年2329と横ばい。2010年3610へ大幅に増加し、その後2011年4605、2012年4731、2013年4734と緩やかに上昇。2014年5330へ上昇し、2015年5330で横ばい、2016年5335と小幅に上昇。2017年5050、2018年5055と再び横ばい・小幅減、2019年4760へ低下。全体としては2005年比で2019年は減少しているものの、2012年頃にピークを形成し、その後は2010年代後半にかけて横ばいから緩やかな減少へ転じている。財務構成の変動は、資金調達手段の見直しや償還・借り換えの影響を反映している可能性がある。

株主資本の合計

期間は2005/12/31から2019/12/31までで、金額は百万米ドル表示。2005年10709、2006年11101、2007年12542と上昇を続けたが、2008年9087へ大幅に減少。2009年9827、2010年9754と低位で推移し、2011年8181、2012年8026と2010年代初頭にかけての減少が顕著。2013年11035へ急回復し、その後2014年9525、2015年10128、2016年10066、2017年9963と横ばい域で推移。2018年11472、2019年12223へ再度回復し、2019年は過去ピークの水準には及ばないものの、2018年比で大幅な増加を示す。総じて、2008-2012年のショックを経て回復局面に入り、2013年以降は成長が再開、2018-2019年には再び上昇トレンドを形成している。

以下は、与えられた15年間の財務データをもとに、キャッシュフローの動向と資本配分のパターンを三人称で要約した分析です。

営業活動によるキャッシュフローの傾向

2005年の2546百万USDから始まり、年を追うごとに一定の変動を示す。2007年には1249百万USDへ急落する局面があり、その後の2008年は2036百万USDへ回復、2009年は2745百万USDへ増加するなど、短期的には大きな波が生じている。2010年以降は再び上下動を繰りながらも全体的には増加傾向が見られ、2013年には2382百万USD、2016年には2852百万USD、2018年には3428百万USDと着実に高水準へ移行していく。最終年度の2019年には4482百万USDへ大幅に拡大しており、長期的には営業キャッシュフローの成長力が顕著であることが読み取れる。

投資活動によるキャッシュフローの傾向

基本的にはマイナスの動きが多く、キャッシュを使う状況が常態化している。2005年と2006年はマイナス圏（-436、-404）で推移する一方、2007年には2536百万USDの大幅な正のキャッシュフローを記録する珍例がある。その後は再びマイナスが続き、2008年=-417、2009年=-692、2010年=-535、2011年=-1051、2012年=-1523と大幅な投資支出が続く局面が続く。2013年には-473へ改善するが、2014年(-1322)、2015年(-1744)と再び大きくマイナス化。2016年は53と小幅な正のキャッシュフローになり、その後も-817、-521、-1006とマイナスが継続する。総じて、資産の売却・取得といった投資活動の影響で年によって極端な変動がみられるが、長期的には投資活動によるキャッシュフローはマイナスが継続しやすい構造にある。2007年と2016年に限定的な正の数値が現れる点が特異点である。

財務活動によるキャッシュフローの傾向

全期間を通じてマイナスのキャッシュフローとなっており、資金調達・返済・配当などを通じた資金支出が継続的に発生している。年次ベースで見ると-1433（2005年）→-1034（2006年）と一部は改善する局面もあるが、2007年には-3510へ急増するなど、財務活動によるキャッシュアウトのボラティリティが高い。以降も-1994、-1650、-411、-694、-1246、-1797、-936、-1509、-1930、-2116、-2398、-2803と、総じてマイナス額が大きくなる年が増加している。2014年以降は再度改善する局面もあるものの、全体を通じて財務活動のキャッシュアウトが長期にわたり支配的な水準で推移している。最終年度には-2803と最大級のマイナスとなっており、資本市場からの資金供給や負債・株式関連のキャッシュアウトが大きく影響している可能性が高い。

年間純現金収支の傾向

2005年は正の677百万USD、2006年は正の1031百万USDと、初期には安定した正味キャッシュの創出がみられる。2007年には275百万USDと還元を抑えつつも正の水準を維持する一方、2008年-375百万USDなど、年によって赤字となる局面も出現する。2009年以降は再び黒字域で推移し、2010年985千・2011年411・2012年-818と赤字局面を挟みつつも、2013年112・2016年975・2018年509・2019年673と黒字を回復・維持している。特に2016年以降は黒字の安定性が高まり、2018-2019年には再度堅調な黒字を確認できる。全体としては、黒字と赤字が交互に現れる周期的なパターンが見られるが、直近3年間では黒字の継続性が高まっている。

資本配分のパターンと示唆

長期的には営業活動によるキャッシュフローが安定的な現金創出源となっており、投資活動は年次で大きく振れるものの、全体としては資産の取得・処分に起因するキャッシュの出入りが大きい。財務活動によるキャッシュアウトは継続的であり、資本市場からの資金供給よりも返済・配当・株式関連のキャッシュアウトの影響が大きいと推察される。直近の2018-2019年には営業キャッシュフローの力強さが顕著となり、黒字の安定性が高まっている点が特徴として読み取れる。総じて、内部のキャッシュ創出力を中核に、外部資金の出入りが資本配分の主要要素として機能していると解釈できる。

総括

期間を通じた指標は、全体として上昇傾向が顕著である。2005年から2007年にかけて急速に上昇した後、2008年に下押しが発生したが、以降は回復と拡大が続き、特に2014年前後と2018-2019年に高水準へ達している。希薄化後EPSは基本EPSとほぼ同様の推移を示し、両指標の差はほとんど小さいまま推移している。配当性向は安定的かつ継続的に改善しており、年度を追うごとに1株当たり配当金の水準と増分が着実に拡大している。

1株当たり基本利益

初期値は1.95（2005年）で、2006年2.90、2007年には5.95と急高後、2008年には4.06へ落ち込む。2009-2010年は4.9前後で安定し、その後2011年以降は着実に上昇を継続。2014年には7.19へ達し、2015年には6.81へ微減後、2016年7.45、2017年6.96と再度変動。2018年10.16、2019年11.94と高水準を維持しており、長期的には2010年代後半にかけて高位水準へ移行している。

希薄化後1株当たり利益

基本EPSと同様の動きで、初期値は1.92（2005年）から2007年には5.79まで急増後、2008年には3.95へ低下。2009-2010年は4.89-4.88のレンジで推移し、2011-2014年にかけて着実に上昇。2018-2019年には基本EPSとほぼ同水準となり、全期間を通じて基本EPSとの差はごく小さい。2006-2008年に一時的な乖離が見られるものの、以降は乖離が縮小している。

1株当たり配当金

初期値は0.88（2005年）から年々増加し、年次の増分は次第に大きくなる傾向。2006-2007年は0.08-0.06の小幅増、2008-2009年は0.10-0.12程度の増分、2010年以降は0.22-0.28程度の安定した増分が続く。2012年の2.00、2018年の3.47、2019年の3.77といった節目を経て、継続的な増配が観察される。