損益計算書
12ヶ月終了 | 収益 | 営業利益(損失) | 当期純利益(損失) |
---|---|---|---|
2024/12/31 | 10,984) | 1,364) | 1,425) |
2023/12/31 | 8,971) | 762) | 1,731) |
2022/12/31 | 7,245) | 355) | 325) |
2021/12/31 | 5,896) | 257) | 230) |
2020/12/31 | 4,519) | 199) | 119) |
2019/12/31 | 3,460) | 42) | 627) |
2018/12/31 | 2,609) | (42) | (27) |
2017/12/31 | 1,933) | (101) | (149) |
2016/12/31 | 1,391) | (423) | (452) |
2015/12/31 | 1,005) | (166) | (198) |
2014/12/31 | 683) | (152) | (179) |
2013/12/31 | 425) | (66) | (74) |
2012/12/31 | 244) | (38) | (37) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
- 要約結論
- 収益は2012年の244百万米ドルから2024年の10,984百万米ドルへ一貫して成長しており、期間全体を通じて規模拡大が顕著である。営業利益は長期にわたり赤字で推移していたが、2019年に黒字化し以降は大幅に改善している。純利益も同様に赤字期を経て、2019年以降黒字へ転じ、特に2023年には大きな跳ね上がりを示し、2024年にも高水準を維持している。全体として、売上高の成長とともに利益性が徐々に改善しており、特に2023年以降は営業・純利益ともに堅調な伸びを示している。期間を通じた年次成長率は高水準で推移しており、2012年→2024年の売上高は約45倍へ拡大している(年平均成長率はおおむね30〜40%の範囲にあると読み取れる)。
- 収益の傾向
- 売上高は2012年の244百万米ドルから2024年の10,984百万米ドルへ連続して成長している。年ごとのYoY成長率は概ね30%前後〜40%前後で推移し、2013年は約74%、2014年約61%、2015年約47%、2016年約39%、2017年約39%、2018年約35%、2019年約33%、2020年約31%、2021年約31%、2022年約23%、2023年約24%、2024年約23%と高水準の成長が継続している。これにより、事業規模は着実に拡大している。なお、成長の加速や減速は見られず、長期的な上昇トレンドが維持されている。
- 営業利益の傾向
- 初期段階は長期にわたり赤字が継続していたが、2019年に黒字化を達成し以降は大幅に改善している。各年の状況をみると、2012年は-38百万米ドル、2016年には-423百万米ドルと大きな赤字が発生する局面もあったが、2017年の-101百万米ドル、2018年の-42百万米ドルを経て、2019年には+42百万米ドル、2020年には+199百万米ドル、2021年+257百万米ドル、2022年+355百万米ドル、2023年には+762百万米ドル、2024年には+1,364百万米ドルへと改善幅が大きく拡大している。営業利益率は2012年時点で約-16%台、2016年には-30%台と悪化局面があったが、2019年以降は黒字化と共に段階的に改善しており、2024年時点で約12%程度の水準に達している。
- 当期純利益の傾向
- 長期間の赤字を経て、2019年に黒字化して以降は安定的な利益水準を示している。2012年-2018年はいずれも赤字で推移(2012年-37百万米ドル、2013年-74、2014年-179、2015年-198、2016年-452、2017年-149、2018年-27)。2019年には627百万米ドルの黒字化を達成し、2020年には119百万米ドル、2021年には230百万米ドル、2022年には325百万米ドルと推移する。2023年には1,731百万米ドルの大幅な黒字を計上し、2024年も1,425百万米ドルと高水準を維持している。純利益率は2012年時点で約-15%前後、2016年には-32%台と大幅に悪化した後、2019年には約18%、2020年には約3%、2021年約4%、2022年約4%、2023年約19%、2024年約13%と、全体として黒字化の後に大きな変動を伴いながらも高い水準へと回復している。
- 洞察とポイント
- データ全体を通じて、売上高の大きな成長が実現されている一方で、初期には継続的な赤字が続き、投資・コスト構造の調整が必要だった可能性が示唆される。2019年以降は営業利益の黒字化とその後の大幅な拡大が確認でき、規模拡大とともに利益性が改善している。純利益は2019年以降の黒字基調を維持し、2023年には大きな跳ね上がりを見せているが、同年の高純利益は営業利益の水準を上回っており、非営業項目や税効果等の要因が影響している可能性がある。全体として、売上成長と並行して利益性が改善しており、2024年時点では高い成長と相まって健全な利益水準へ移行していると解釈できる。ただし、非営業項目の影響の有無については、追加の財務データが必要である。
貸借対照表:資産
流動資産 | 総資産 | |
---|---|---|
2024/12/31 | 9,187) | 20,383) |
2023/12/31 | 7,777) | 17,387) |
2022/12/31 | 6,654) | 13,299) |
2021/12/31 | 5,220) | 10,798) |
2020/12/31 | 4,522) | 8,715) |
2019/12/31 | 2,827) | 6,022) |
2018/12/31 | 2,345) | 3,879) |
2017/12/31 | 2,411) | 3,398) |
2016/12/31 | 1,343) | 2,034) |
2015/12/31 | 1,086) | 1,807) |
2014/12/31 | 907) | 1,425) |
2013/12/31 | 798) | 1,168) |
2012/12/31 | 422) | 478) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
- 分析の要点と全体の傾向
総資産は2012年の478百万米ドルから2024年の20,383百万米ドルへ拡大し、期間全体で約42.6倍(約4,100%の増加)となった。成長は初期に緩やかであったが、2017年以降は加速しており、特に2019年以降の上昇ペースが顕著である。
流動資産は2012年の422百万米ドルから2024年の9,187百万米ドルへ拡大しており、資産規模の拡大を大きく牽引している。なお、流動資産が総資産に占める比率は低下しており、2012年の約88%から2024年には約45%へと低下した。
- 流動資産の動向と特徴
- 年次推移をみると、2016→2017に急速な伸び(約79%増)を示したのち、2017年以降は変動を挟みつつ増加傾向を維持している。特に2020年以降は再度大幅に増加し、2020年は4,522百万米ドル、2021年5,220百万米ドル、2022年6,654百万米ドル、2023年7,777百万米ドル、2024年9,187百万米ドルと堅調に上昇している。
- 非流動資産の寄与と構成の変化
- 非流動資産は総資産の成長を主導する要因として顕著に拡大している。2012年の56百万米ドルから2024年の11,196百万米ドルへ増加しており、特に2019年以降の伸長が大きい。これにより、総資産に占める非流動資産の比率が高まり、資産構成が長期性を帯びていることが読み取れる。
- 数値解釈における留意点
- 本データは資産項目のみを示しており、負債や資本、キャッシュフローなどの他の財務指標は含まれていない。そのため、財務健全性や流動性リスクを総合的に評価するには、追加データが必要となる。
貸借対照表:負債と株主資本
流動負債 | 総負債 | 総負債 | 株主資本 | |
---|---|---|---|---|
2024/12/31 | 8,358) | 10,774) | 1,489) | 9,609) |
2023/12/31 | 7,365) | 9,759) | 1,488) | 7,628) |
2022/12/31 | 6,005) | 8,267) | 1,486) | 5,032) |
2021/12/31 | 4,949) | 7,103) | 1,576) | 3,695) |
2020/12/31 | 3,737) | 5,881) | 1,640) | 2,834) |
2019/12/31 | 2,753) | 3,894) | 695) | 2,128) |
2018/12/31 | 2,013) | 2,768) | 662) | 1,111) |
2017/12/31 | 2,101) | 2,814) | 1,173) | 584) |
2016/12/31 | 1,071) | 1,647) | 508) | 387) |
2015/12/31 | 732) | 1,240) | 475) | 567) |
2014/12/31 | 507) | 996) | 444) | 429) |
2013/12/31 | 328) | 774) | 415) | 394) |
2012/12/31 | 212) | 235) | —) | 243) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
- データの全体傾向
- 本期間において、流動負債と総負債の双方が長期にわたり増加しており、株主資本も大幅に拡大している。第一の総負債系列は、2012年の235百万米ドルから2024年には10774百万米ドルへと約46倍に達し、年を追うごとに総額が拡大する傾向が顕著である。2018年頃には小幅の変動が見られるが、全体としては増加が続く。第二の総負債系列は、2013年以降は比較的穏やかな増加を示す一方で、2017年に急増、2018年に再度落ち込む局面があり、2020年には1640百万米ドルとピークを打つ。以降は約1,480〜1,490百万米ドルの水準で安定している。株主資本は、2012年の243百万米ドルから始まり、2018年には1111百万米ドルへと加速的に増加、その後は2019年以降も継続的に拡大し、2024年には9609百万米ドルに達している。
- 流動負債の傾向
- 2012年の212百万米ドルから2024年の8358百万米ドルへと大幅に増加しており、2016年以降は急速な伸長が顕著である。2016年は1071百万米ドル、2017年には約2101百万米ドルへ拡大しており、その後も高水準で推移している。注目点として、2018年の値には年次の連続性に疑義を生じさせる表記があり、データの解釈には留意が必要である。
- 総負債(第一系列)の傾向
- 2012年には235百万米ドルで開始し、2024年には10774百万米ドルへと拡大している。2017年には2814百万米ドル、2018年には2768百万米ドルと小幅な変動を挟みつつ、2019年以降は3894→5881→7103→8267→9759と着実に増加しており、期間を通じて総額が大きく膨らんでいる。
- 総負債(第二系列)の傾向
- 2013年には415百万米ドル、2014年には444百万米ドル、2015年には475百万米ドル、2016年には508百万米ドルと穏やかな増加を示す。2017年には1173百万米ドルへ急増した後、2018年には662百万米ドルへ低下、2019年には695百万米ドルへ小幅回復した。その後は2020年に1640百万米ドルへ再び大きく跳ね上がり、2021年には1576百万米ドル、2022年には1486百万米ドル、2023年には1488百万米ドル、2024年には1489百万米ドルと、約1,480百万米ドル前後で安定している。
- 株主資本の傾向
- 2012年の243百万米ドルから始まり、2013年の394百万米ドル、2014年の429百万米ドル、2015年の567百万米ドルと緩やかに推移。2016年には387百万米ドルへ一時的に低下したが、2017年には584百万米ドル、2018年には1111百万米ドル、2019年には2128百万米ドルへ急成長した。以降は2020年2834百万米ドル、2021年3695百万米ドル、2022年5032百万米ドル、2023年7628百万米ドル、2024年9609百万米ドルと、年を追うごとに大幅に拡大している。
- 財務構造に関する洞察
- 負債の総額(第一系列)は長期にわたる成長を示し、最終年度時点の総額は株主資本を上回る水準に近づいている。2012年時点では流動負債と株主資本のいずれも同程度であったが、2024年には総負債(第一系列)の水準が株主資本を上回る傾向を示しており、財務レバレッジが上昇傾向にある可能性がある。一方、株主資本は比較的安定的かつ著しく増加しており、資本の厚みは顕著に強化されている。総負債の第二系列の動きはボラティリティが高く、2020年のピーク以降は低位安定していることから、特定の費用項目や再編成など一時的要因の影響を受けている可能性がある。全体としては、資本調達と内部留保の蓄積が同時に進行しており、長期的には財務基盤の拡張が進んでいると解釈できる。
キャッシュフロー計算書
12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動に使用されたネットキャッシュ | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
---|---|---|---|
2024/12/31 | 4,267) | (2,501) | (1,343) |
2023/12/31 | 3,398) | (2,167) | (803) |
2022/12/31 | 2,723) | (2,583) | (344) |
2021/12/31 | 2,191) | (1,607) | (506) |
2020/12/31 | 1,787) | (1,507) | 597) |
2019/12/31 | 1,236) | (724) | (302) |
2018/12/31 | 811) | (347) | (607) |
2017/12/31 | 643) | (884) | 539) |
2016/12/31 | 160) | (108) | (56) |
2015/12/31 | 315) | (232) | 83) |
2014/12/31 | 139) | (317) | 71) |
2013/12/31 | 82) | (403) | 569) |
2012/12/31 | 49) | (239) | 242) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
- 総括的な分析
- 提供された年度別データは、営業活動によるキャッシュフローが一貫して大幅に増加する一方で、投資活動および財務活動は年次で大きく変動していることを示している。営業活動によるネットキャッシュは初期に低水準で推移していたが、2018年以降は急速に拡大し、2024年には4267百万米ドルへ達している。これに対して、投資活動によるネットキャッシュは常にマイナス(資金流出)で推移し、2021年以降は特に大きな流出を伴う年が散見される。財務活動によるネットキャッシュは年により黒字・赤字が交互に現れ、2024年には大幅な赤字(資金流出)となっている。総じて、運用キャッシュフローの強化が投資活動の拡大を支える構図が顕著であり、後年ほどの期間でフリーキャッシュフロー(FCF)の改善が観察される。
- 営業活動によるネットキャッシュの推移
- 年ごとに大幅に拡大する傾向が明確で、初期段階の低水準から2015年のピーク間は比較的安定して上昇した後、2016年には一時的に低下する局面を挟んだ。その後、2018年から再び力強く伸長し、2019年以降は急拡大が続く。2018年は811、2019年は1236、2020年は1787、2021年は2191、2022年は2723、2023年は3398、2024年は4267と、段階的かつ加速的な成長が見られる。これらは、事業運営のキャッシュ創出力が年々強化されていることを示唆している。
- 投資活動によるネットキャッシュの推移
- 常時マイナスのキャッシュアウトフローで推移し、年を追うごとに変動幅が大きくなっている。2016年には-884と比較的大きく拡大する年もあったほか、2019年以降は-724、-1507、-1607、-2583と大きな流出が連続する年が目立つ。2021年には-1607、2022年には-2583と過去数年間で最大級の投資支出を記録する年もあり、2023年-2167、2024年-2501と引き続き高水準の投資活動が続いている。これらは多額の資本支出・買収等の投資活動を反映しており、規模の大きい成長投資を継続していることを示唆する。
- 財務活動による(使用された)ネットキャッシュの推移
- 財務活動によるキャッシュフローは年によって正負が交互に入れ替わる不確定な動きを示す。初期には資金調達を示す正の値(例:2012年242、2013年569、2014年71、2015年83、2016年-56)も見られたが、2017年には再び正の値を示し539を記録。その後、2018年には-607と資金流出に転じ、2019年-302、2020年には再び正の597と資金調達を示す局面があった。2021年以降は-506、2022年-344、2023年-803、2024年-1343と、長期にわたり資金の流出が支配的となり、財務活動を通じた資金調達よりも資本回収・返済等の支出が大きくなる年が多くなっている。
- フリーキャッシュフロー(FCF)の推移と洞察
- FCFは、FCF = 営業活動によるキャッシュフロー(CFO)+ 投資活動によるキャッシュフロー(CFI)として概算できる。主な推計値は以下のとおり(百万米ドル): 2012:-190、2013:-321、2014:-178、2015:83、2016:52、2017:-241、2018:464、2019:512、2020:280、2021:584、2022:140、2023:1231、2024:1766。初期にはマイナスが続き、2015年以降はプラスへ転じ、2017年には再びマイナスへ振れたが、2018年以降は再びプラスに転じ、特に2023年と2024年に大きく拡大している。これにより、運用キャッシュフローの安定性と規模拡大に対して、投資活動の資金需要を自前のキャッシュフローで賄える状況が強化されていることが読み取れる。
一株当たりのデータ
12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
---|---|---|---|
2024/12/31 | 6.92 | 6.84 | 0.00 |
2023/12/31 | 8.48 | 8.42 | 0.00 |
2022/12/31 | 1.61 | 1.60 | 0.00 |
2021/12/31 | 1.16 | 1.13 | 0.00 |
2020/12/31 | 0.61 | 0.59 | 0.00 |
2019/12/31 | 3.36 | 3.18 | 0.00 |
2018/12/31 | -0.15 | -0.15 | 0.00 |
2017/12/31 | -0.87 | -0.87 | 0.00 |
2016/12/31 | -2.75 | -2.75 | 0.00 |
2015/12/31 | -1.27 | -1.27 | 0.00 |
2014/12/31 | -1.23 | -1.23 | 0.00 |
2013/12/31 | -0.54 | -0.54 | 0.00 |
2012/12/31 | -0.51 | -0.51 | 0.00 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 1株当たり基本利益(単位:米ドル)
- 期間は2012/12/31から2024/12/31で、初期には連続して赤字が続き、2016年末には-2.75ドルまで悪化。2017年末と2018年末には赤字幅が縮小するものの黒字には至らず、2019年末に黒字化して3.36ドルへ転じる。2020年末以降は0.61ドル、2021年末1.16ドル、2022年末1.61ドルと年次で回復を続け、2023年末には8.48ドルと大幅に突出した高水準に達し、2024年末も6.92ドルと高水準を維持する。全体として、長期的な赤字期を経て2019年以降収益性が大きく改善し、特に2023年のピークが特徴的である。年によって変動幅は大きいが、2024年には依然として2018年以前の水準を大きく上回っている。
- 希薄化後1株当たり利益(単位:米ドル)
- 基本EPSと同様の推移を辿り、2012/12/31から2016/12/31にかけて赤字が拡大した後、2017/12/31および2018/12/31で赤字幅が縮小。2019/12/31以降は黒字化が進み、2020年末0.59-0.61ドル程度、2021年末1.13-1.16ドル程度、2022年末1.60-1.61ドル程度へと回復。2023年末は8.42ドル、2024年末は6.84ドルと、基本EPSとほぼ同様の成長パターンを示す。希薄化の影響は小さく、年次の差はごく僅か(例:2019年3.36 vs 3.18、2023年8.48 vs 8.42、2024年6.92 vs 6.84)にとどまる。
- 1株当たり配当金(単位:米ドル)
- データには欠損があり、期間を通じて配当金 per share の値は開示されていない。配当方針や実績の評価には追加データが必要である。