Stock Analysis on Net

Microsoft Corp. (NASDAQ:MSFT)

選択した財務データ 
2005年以降

Microsoft Excel

損益計算書

Microsoft Corp.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド

百万米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-06-30), 10-K (報告日: 2024-06-30), 10-K (報告日: 2023-06-30), 10-K (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-K (報告日: 2016-06-30), 10-K (報告日: 2015-06-30), 10-K (報告日: 2014-06-30), 10-K (報告日: 2013-06-30), 10-K (報告日: 2012-06-30), 10-K (報告日: 2011-06-30), 10-K (報告日: 2010-06-30), 10-K (報告日: 2009-06-30), 10-K (報告日: 2008-06-30), 10-K (報告日: 2007-06-30), 10-K (報告日: 2006-06-30), 10-K (報告日: 2005-06-30).


収入
本データの期間において収入は長期的に成長しており、2005年の39,788百万ドルから2025年の281,724百万ドルへ拡大した。初期は2005年-2008年にかけて安定的に増加し、2009年には小幅な減少を挟みつつも、2010年以降は再び上昇している。2011年-2015年は緩やかながら着実な伸びを維持し、2016年に一時的な伸び悩みが見られるものの2017年以降は回復・加速している。特に2018年以降は大幅な成長が顕著となり、以降は年次新高値を連続して更新している。全期間の成長倍率は約7.1倍、期間平均の年次成長率はおおむね10%前後と推定される。
営業利益
営業利益は全体として上昇トレンドを示す一方、年次ごとには変動がみられる。2011年には高水準へ達するが、2012年には一時的に低下し、2015年には大きく落ち込む局面があった。その後は回復基調が続き、2018年以降は特に大幅な成長を記録している。2025年には128,528百万ドルへ拡大しており、2005年の14,561百万ドルと比較して約8.8倍の規模となる。マージンの点では、2010年代前半にかけての低下を経て、2024-2025年にはおおむね45%前後の水準へ改善している。
手取り
手取りは年次による変動幅が大きい。2005-2008は上昇傾向、2009にかけて減少、2010-2011には回復するが、2012には再び低下している。2013-2014には小幅に回復するものの、2015には大幅に低下(約12,193)した。その後は2016-2017にかけて再度回復、2018には再び低水準となる局面がみられる。2019年には39,240へ急増し、その後2020年44,281、2021年61,271、2022年72,738へと急速に改善。以降は2023年72,361、2024年88,136、2025年101,832と高水準を維持している。全体としては大きなボラティリティを示すが、2020年代には収益成長の追い風を受けて安定的に高水準を維持する傾向が強い。

貸借対照表:資産

Microsoft Corp.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド

百万米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-06-30), 10-K (報告日: 2024-06-30), 10-K (報告日: 2023-06-30), 10-K (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-K (報告日: 2016-06-30), 10-K (報告日: 2015-06-30), 10-K (報告日: 2014-06-30), 10-K (報告日: 2013-06-30), 10-K (報告日: 2012-06-30), 10-K (報告日: 2011-06-30), 10-K (報告日: 2010-06-30), 10-K (報告日: 2009-06-30), 10-K (報告日: 2008-06-30), 10-K (報告日: 2007-06-30), 10-K (報告日: 2006-06-30), 10-K (報告日: 2005-06-30).


データの単位と期間
単位は百万米ドル。対象期間は2005/06/30から2025/06/30までの各年次で、流動資産と総資産の推移が提示されている。
総資産の長期動向
総資産は2005年の70,815百万米ドルから2025年の619,003百万米ドルへと大幅に拡大しており、期間全体を通じて上昇トレンドを維持している。初期には年次による変動が見られるが、2010年代後半以降は増加ペースが顕著になり、2016年以降は特に強い成長を示している。2023年から2025年にかけては高水準が続き、2024年には512,163百万米ドル、2025年には619,003百万米ドルへと拡大している。
流動資産の長期動向
流動資産は2005年の48,737百万米ドルから2025年の191,131百万米ドルへと増加しているが、年次レベルでは一定の変動を伴う。2005-2011年にかけて堅調な拡大をみせ、2011-2017年には急速な成長が顕著であった。2018-2021年も高水準を維持する一方、2022年に一時的な減少を記録し、2023年に再び回復、2024年には再度低下したが、2025年には高水準へ回復している。総じて、流動資産は長期的には増加しているものの、年次の波動が大きい状態が続いている。
資産構成の変化の要点
総資産に対する流動資産の比率は長期的に低下している。2005年時点のおおよそ0.69程度から、2025年時点では約0.31程度へ低下している。これは現金・売掛金・在庫などの流動資産の相対ウェイトが低下し、非流動資産(有形・無形資産等)の比重が相対的に高まっていることを示唆する。総資産の成長は非流動資産の寄与が大きいと解釈でき、長期的な資本投入や資産の積み上げが進んでいると読み取れる。
要約と洞察
データは長期的な資産拡大を示しており、総資産は約8.7倍、流動資産は約3.9倍に達している。資産構成は流動資産の比率が低下する方向で推移しており、長期資産の積み上げが進んでいる可能性が高い。2022年および2024年には流動資産の一時的な減少が見られたが、2023年と2025年には回復している。総じて、資産規模の拡大と資産構成の転換が進行中であり、キャッシュ創出力と投資のバランスを注視する必要がある。

貸借対照表:負債と株主資本

Microsoft Corp.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド

百万米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-06-30), 10-K (報告日: 2024-06-30), 10-K (報告日: 2023-06-30), 10-K (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-K (報告日: 2016-06-30), 10-K (報告日: 2015-06-30), 10-K (報告日: 2014-06-30), 10-K (報告日: 2013-06-30), 10-K (報告日: 2012-06-30), 10-K (報告日: 2011-06-30), 10-K (報告日: 2010-06-30), 10-K (報告日: 2009-06-30), 10-K (報告日: 2008-06-30), 10-K (報告日: 2007-06-30), 10-K (報告日: 2006-06-30), 10-K (報告日: 2005-06-30).


データの範囲と全体傾向
2005/06/30 から 2025/06/30 までの期間において、流動負債と総負債の水準が着実に上昇しており、資本側も同様に拡大している。特に株主資本は長期にわたり大幅に増加し、2020年代に入ってからは増加幅が加速している。これにより、自己資本の拡充が財務構造の健全性を支える要因として顕著である。
流動負債の推移と示唆
流動負債は2005年の約16,877百万米ドルから2025年には約141,218百万米ドルへと大幅に増加している。2009年頃に一時的な低下の局面がみられるものの、その後は再び上昇基調が強まり、2020年代には急速な伸長を見せている。短期的な支払い義務の水準が高まっている可能性があり、流動性の管理が今後の重要な課題となり得る。
総負債とリース関連負債の動向
総負債は2005年の約22,700百万米ドルから2025年には約275,524百万米ドルへと拡大している。2016年以降の伸長が大きく、2017〜2018年には特に顕著な拡大を示した。負債およびファイナンスリース負債の合計は2010年以降増加傾向を示し、2018年には約88,732百万米ドルのピークを記録した。その後は2019年〜2024年にかけてやや低下する局面が続くが、2025年には再び約78,775百万米ドルへ回復している。こうした動きは、リース会計の影響や資金調達構造の変化を反映している可能性がある。
株主資本の推移と資本構成の変化
株主資本は2005年の約48,115百万米ドルから2025年には約343,479百万米ドルへと大幅に増加している。増加は2010年代後半以降に加速し、2019年以降の伸びが特に顕著である。これにより、総負債に対する株主資本の比重が高まり、長期的な財務安定性を支える要因となっている。
総括
期間を通じて負債規模は拡大している一方、株主資本の成長も同様に強く進み、財務構造のレバレッジは改善傾向にあると読み取れる。特に2020年代の株主資本の急速な増加は資本基盤の強化を示唆する。一方、流動負債の増加ペースには留意が必要であり、短期的な流動性管理の継続が求められる可能性がある。

キャッシュフロー計算書

Microsoft Corp.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド

百万米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-06-30), 10-K (報告日: 2024-06-30), 10-K (報告日: 2023-06-30), 10-K (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-K (報告日: 2016-06-30), 10-K (報告日: 2015-06-30), 10-K (報告日: 2014-06-30), 10-K (報告日: 2013-06-30), 10-K (報告日: 2012-06-30), 10-K (報告日: 2011-06-30), 10-K (報告日: 2010-06-30), 10-K (報告日: 2009-06-30), 10-K (報告日: 2008-06-30), 10-K (報告日: 2007-06-30), 10-K (報告日: 2006-06-30), 10-K (報告日: 2005-06-30).


営業活動によるネットキャッシュ
本データの期間を通じ、営業活動によるネットキャッシュフローは長期的に増加傾向を示す。2005/06/30時点で約16,605百万米ドル、2006/06/30時点で約14,404百万米ドル、2007/06/30時点で約17,796百万米ドルといった具合に、初期には小幅な変動を伴いながら着実に増加していく。2010/06/30以降は成長が加速し、2011/06/30には約26,994百万米ドル、2012/06/30には約31,626百万米ドルへ拡大。2013/06/30には約28,833百万米ドル、2014/06/30には約32,231百万米ドルと、2013年の小幅の調整を挟みつつも全体として上昇を維持する。2015/06/30以降は再び成長ペースを強化し、2019/06/30には約52,185百万米ドル、2020/06/30には約60,675百万米ドル、2021/06/30には約76,740百万米ドル、2022/06/30には約89,035百万米ドルへと着実に増加。2023/06/30は約87,582百万米ドルと若干の調整を見せるものの、2018年以降に顕著だった成長トレンドは継続。2024/06/30には約118,548百万米ドル、2025/06/30には約136,162百万米ドルへと高水準を維持、長期的なキャッシュ創出能力の拡大を示唆する。
投資によるネットキャッシュ(使用済み)
投資活動によるキャッシュフローは、初期には正の値で推移するものの、2008/06/30以降はマイナスが顕著化してきた。2005/06/30時点で約15,027百万米ドル、2006/06/30時点で約8,003百万米ドル、2007/06/30時点で約6,089百万米ドルといった水準で、2008/06/30には約-4,587百万米ドルへ転じる。以降は年間を通じて投資支出が大きくなる傾向が見られ、2009/06/30以降は-15,770百万米ドル、-11,314百万米ドル、-14,616百万米ドル、-24,786百万米ドル、-23,811百万米ドル、-18,833百万米ドル、-23,001百万米ドル、-23,950百万米ドルといったように、マイナス幅が拡大していく。特に2017/06/30には約-46,781百万米ドルと大幅な支出となり、その後も-6,061百万米ドル、-15,773百万米ドル、-12,223百万米ドル、-27,577百万米ドル、-30,311百万米ドル、-22,680百万米ドルと変動を伴いながら大口の投資支出が継続。2024/06/30には約-96,970百万米ドル、2025/06/30には約-72,599百万米ドルと、近年は特に資本投資額の水準が高水準で推移している。
資金調達による(使用済み)ネットキャッシュ
資金調達活動によるキャッシュフローは、長期間にわたり資金の流出を示すケースが多いが、2017/06/30には約8,408百万米ドルの正味資金調達を記録している。これにより、2005/06/30から2016/06/30の間はマイナスの資金調達が主導となっており、財務活動による資金の逆流は比較的小刻みで推移していた。2018/06/30以降は再びマイナスに転じ、2018/06/30は約-33,590百万米ドル、2019/06/30は約-36,887百万米ドル、2020/06/30は約-46,031百万米ドル、2021/06/30は約-48,486百万米ドル、2022/06/30は約-58,876百万米ドル、2023/06/30は約-43,935百万米ドル、2024/06/30は約-37,757百万米ドル、2025/06/30は約-51,699百万米ドルと推移している。全体として、財務活動による資金流出が顕在化する年が増え、負債返済や配当・株主還元を含む資金還元の影響が相対的に大きくなる期間が長期化している。

一株当たりのデータ

Microsoft Corp.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド

米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-06-30), 10-K (報告日: 2024-06-30), 10-K (報告日: 2023-06-30), 10-K (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-K (報告日: 2016-06-30), 10-K (報告日: 2015-06-30), 10-K (報告日: 2014-06-30), 10-K (報告日: 2013-06-30), 10-K (報告日: 2012-06-30), 10-K (報告日: 2011-06-30), 10-K (報告日: 2010-06-30), 10-K (報告日: 2009-06-30), 10-K (報告日: 2008-06-30), 10-K (報告日: 2007-06-30), 10-K (報告日: 2006-06-30), 10-K (報告日: 2005-06-30).

1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。


この分析は、財務指標の推移を長期にわたり検討し、持続的な成長局面と局所的な変動の要因を把握することを目的とする。対象指標は1株当たり基本利益(EPS 基本)、希薄化後1株当たり利益(EPS 希薄化後)、および1株当たり配当金である。期間は2005/06/30から2025/06/30までの年次データである。

1株当たり基本利益(米ドル)
初期の成長は2005/06から2008/06にかけて緩やかに進行し、1.13から1.90へ上昇。2009/06には1.63へ低下する局面があり、2010/06と2011/06にはそれぞれ2.13、2.73へ回復。2012/06には2.02へ反落後、2013/06〜2014/06は2.61〜2.66の水準で推移。2015/06には1.49へ大幅低下したのち、2016/06〜2017/06で回復。2018/06は2.15へ再び低下。2019/06以降は大幅に上昇し、2019/06の5.11、2020/06の5.82、2021/06の8.12、2022/06の9.70、2023/06の9.72と高水準を維持。2024/06の11.86および2025/06の13.70で、長期的な成長トレンドが顕著となっている。
希薄化後1株当たり利益(米ドル)
基本EPSと類似の推移を示し、2005/06〜2008/06で緩やかに上昇、2009/06に低下後2010/06〜2011/06で回復。2012/06以降は2.0台前後で推移し、2013/06〜2014/06は2.58〜2.63、2015/06には1.48へ低下。2016/06〜2017/06で再び上昇し、2018/06は2.13。2019/06以降は急拡大し、2019/06の5.06、2020/06の5.76、2021/06の8.05、2022/06の9.65、2023/06の9.68、2024/06の11.8、2025/06の13.64と高水準へ移行している。
1株当たり配当金(米ドル)
2005/06は3.4と高水準を示す一方、2006/06は0.35へ急落し、その後0.40〜0.92程度で推移。2010/06以降は0.52を基準に徐々に増加し、2011/06〜2014/06にかけて0.64〜1.12へ拡大。2015/06以降は緩やかな増加が継続し、2016/06には1.44、2017/06には1.56、2018/06には1.68、2019/06には1.84、2020/06には2.04と着実に上昇。2021/06以降は2.24、2.48、2.72、3.00、3.32へと継続的に強化され、長期的な増配トレンドが確認できる。