International Business Machines Corp. (NYSE:IBM)

データの基本情報

単位は百万米ドル。欠損データはなく、期間は2005/12/31〜2024/12/31の年次データである。

収入の推移

年次の傾向として、2005年から2008年にかけて収入は増加し、2009年から2011年に再び上昇してピークを2011年に達した。その後、2012年から長期的に低下傾向となり、2017年以降は60,000前後の水準でほぼ横ばい、2020年代には60,000前後で安定して推移している。ピーク時（2011年）は106,916百万米ドルであったのに対し、2024年は62,753百万米ドルへと約41%低下している。

当期純利益の推移

2005年から2012–2013年にかけて着実に改善し、2012年には16,604百万米ドルまで増加。以降は2014年に12,022へ低下し、2016年には11,872へ減少。2017年には急減して5,753となり、2018–2019年には8,000前後へ回復したが、2020年から2022年には再び低水準となり、2022年には1,639へ落ち込んだ。2023年には7,502へ改善し、2024年には6,023へ再度改善している。全期間を通じて、純利益は大きく変動している。

収益性の指標的側面

収益性を示す指標として、純利益率（純利益/収入）の推移を概観すると、2005年頃は約8.7%、2008年には約11.9%、2012–2013年には約16%前後と高水準を維持していた時期がある。一方、2017年には約7%、2021–2022年には約2.5%程度へ低下した。その後、2023–2024年には約12%前後へ回復する場面が見られる。収益性は期間によって顕著に変動している。

留意点と示唆

データは長期的には収入がピーク後に減少傾向を示し、純利益も大幅に変動していることを示す。近年は収入の絶対水準は安定化している一方、純利益のボラティリティは依然として高い。今後の分析では、費用構造の変化、特定の収益項目・費用項目の影響、為替の影響、事業ポートフォリオの再編等、利益水準の変動要因を分解することが有用である。

以下は、提供されたデータに基づく要約分析である。分析対象期間は2005/12/31から2024/12/31までの年次データであり、流動資産と総資産の推移を中心に変動パターンを整理する。

流動資産

単位: 百万米ドル; 2005/12/31: 45661, 2006/12/31: 44660, 2007/12/31: 53177, 2008/12/31: 49004, 2009/12/31: 48935, 2010/12/31: 48116, 2011/12/31: 50928, 2012/12/31: 49433, 2013/12/31: 51350, 2014/12/31: 49422, 2015/12/31: 42504, 2016/12/31: 43888, 2017/12/31: 49735, 2018/12/31: 49146, 2019/12/31: 38420, 2020/12/31: 39165, 2021/12/31: 29539, 2022/12/31: 29118, 2023/12/31: 32908, 2024/12/31: 34482

総資産

単位: 百万米ドル; 2005/12/31: 105748, 2006/12/31: 103234, 2007/12/31: 120431, 2008/12/31: 109524, 2009/12/31: 109022, 2010/12/31: 113452, 2011/12/31: 116433, 2012/12/31: 119213, 2013/12/31: 126223, 2014/12/31: 117532, 2015/12/31: 110495, 2016/12/31: 117470, 2017/12/31: 125356, 2018/12/31: 123382, 2019/12/31: 152186, 2020/12/31: 155971, 2021/12/31: 132001, 2022/12/31: 127243, 2023/12/31: 135241, 2024/12/31: 137175

総資産は、2005年から2007年にかけて増加傾向を示した後、2008年から2009年にかけて一定程度縮小。2010年から2013年にかけて安定的に回復し、2014年から2015年にかけて再び減少した。2016年から2018年には再び回復局面となり、2019年と2020年には大幅な増加を示した。2021年以降は再び減少傾向となり、2022年まで低位を維持したが、2023年から回復を開始し、2024年には緩やかな上昇となっている。

流動資産は、長期的には総資産に対して比較的安定した水準（おおむね約40%前後）で推移してきた期間が長い。2019年の総資産急増に対し、流動資産は相対的に大きく伸びず、流動資産の総資産比率が低下して約25%へ低下した点が特徴的である。2020年も同様の水準を維持し、2021年以降はさらに比率が低下して約22-23%程度へ落ち込んだ。2023年以降は回復の兆しを見せ、2024年時点では再び約25%前後へ戻りつつある。

総資産の動向と流動資産の比率動向を照合すると、2019年以降の資産構成変化が顕著である。総資産の大幅増加期には流動資産の比率が低下し、非流動資産（特に有形・無形資産等）の拡大が影響している可能性が示唆される。一方、2023年以降は総資産の回復とともに流動資産も同調して回復しており、流動資産の比率は中盤の低位から安定水準へ再び近づいている。”

流動負債の推移と特徴

2005年時点での流動負債は約35,152百万米ドルで開始し、2007年には約44,310に上昇した。その後は2008年に約42,435、2009年には約36,002と再び減少するなど、上下動が大きい。2010年代後半にかけては再度上昇傾向が見られるものの、2019年以降は再び低位安定化し、2022年には約31,505、2024年には約33,142と、長期的には大幅な増減は認められず、一定のレンジ内で推移している。

総負債（全体）の推移と特徴

総負債は2005年約72,650から2008年約95,939へ増加し、その後2010年代前半には約90,000～約100,000の範囲で推移する。2015年には約96,071へ低下する局面があり、以降は再び上昇して2019年には約131,202、2020年には約135,244とピークに達した。その後は2021年約113,005、2022年約105,222、2023年約112,628、2024年約109,783と、2020年のピークをやや下回る水準で安定化している。全体としては長期的な上昇トレンドが確認でき、特に2019〜2020年期に大きく膨らんだ後に一定の是正が入っている。

総負債（内訳項目の一部とみなされる項目）

この項目の推移は、2005年約22,641から開始し、2008年以降の拡大を経て2013〜2014年には約39,718〜40,804へと高水準化した。2019年には約62,899、2020年約61,538と、長期負債の水準が顕著に上昇する局面をつくった。その後は2021年約51,704、2022年約50,949、2023年約56,547、2024年約54,973と、50,000～56,000のレンジでの推移が続いている。長期負債は2010年代後半以降の上昇が顕著であり、2020年を境に一定程度の是正が進んだ。

株主資本の推移と特徴

株主資本の合計は2005年約33,098から2010年代初頭の低迷期にかけて大幅に減少し、2008年には約13,465へ落ち込む。その後は回復と波打つ動きを見せ、2010年代後半には約18,000〜21,000の範囲で推移した。2019年約20,841、2020年約20,597、2021年約18,901と低位を続けるが、2022年約21,944、2023年約22,533と徐々に持ち直す。2024年には約27,307へ増加しており、2005年時点には及ばないものの、直近では水準を回復している。金融危機期の影響による大きな資本構成の変動を経て、近年は安定成長圧力が働いていることが読み取れる。

負債と株主資本の関係（おおよそのレバレッジ動向）

総負債と株主資本の比率（おおよその負債比率＝総負債 ÷ 株主資本）の推移を概略追跡すると、2005年時点は約2.2倍、2020年は約6.6倍と大幅に上昇、その後は2024年約4.0倍程度へ改善している。これは2020年頃に財務規模が拡大した一方で株主資本の回復が遅れたことを示唆するが、2024年には株主資本の増加とともにレバレッジが縮小傾向に転じていることを示している。

要約ポイント

期間を通じて、営業活動によるネットキャッシュはプラスを維持し続け、投資活動と財務活動は概ねキャッシュアウトフローとなっている。特に投資活動は大きなマイナスが年ごとに発生する傾向があり、2019年には最も大きな流出を記録した。財務活動は原則としてキャッシュ流出が継続する一方、2017年だけ+9,042の純流入を示し、資金調達面での大きな転換点を示唆する。全体として、事業の現金創出力が投資資金ニーズを賄う一方で、財務戦略の変動により年次の現金残高は波動が大きい。

営業活動によるネットキャッシュの推移

全期間を通じて正のキャッシュフローを確保していることが観察される。初期には14,914百万米ドルから始まり、2009年には20,773百万米ドルへ上昇してピークを形成。その後は2010年以降にかけて16,000～17,000百万米ドル台へ低下し、2017年には約16,724百万米ドル、2018年には約15,247百万米ドル、2019年には約14,770百万米ドルと緩やかに推移。2020年には再び上昇して約18,197百万米ドルとなり、その後2021年～2022年は約12,796百万米ドル・約10,435百万米ドルへ低下するが、2023年には約13,931百万米ドル、2024年には約13,445百万米ドルへ落ち着きを見せる。総じて、売上高・費用構造・運転資本の変動に左右されつつも、現金創出力は安定的にプラスを維持している。

投資活動によるネットキャッシュの推移

一貫してマイナスの水準が継続しており、資本支出や取得等の資産投資が継続的に発生している。代表的な年次の水準として、2006年は-11,549百万米ドル、2016年は-10,976百万米ドル、2019年は-26,936百万米ドルと大きな支出が目立つ。2005年は-4,423百万米ドル、2008年は-9,285百万米ドル、2010年は-8,507百万米ドル、2011年は-4,396百万米ドル、2012年は-9,004百万米ドル、2013年は-7,326百万米ドル、2014年は-3,001百万米ドル、2015年は-8,159百万米ドル、2017年は-7,096百万米ドル、2018年は-4,913百万米ドル、2020年は-3,028百万米ドル、2021年は-5,975百万米ドル、2022年は-4,202百万米ドル、2023年は-7,070百万米ドル、2024年は-4,937百万米ドル。特に2019年の大規模なマイナスは、資産の取得・事業投資が集中的に実施された可能性を示唆する。

財務活動による(使用された)ネットキャッシュの推移

財務活動によるキャッシュフローは原則としてマイナスが継続するが、2017年だけ-9,742百万米ドルの純流出ではなく+9,042百万米ドルの純流入となっている点が特異である。そのほかの年は大規模な資金の流出を伴う年が多く、2008年は-11,834百万米ドル、2009年は-14,700百万米ドル、2014年は-15,452百万米ドルと、配当・自社株買い・借入金返済等を通じた資金の消費が顕著であった。2015年以降も-9,166百万米ドル、-6,418百万米ドル、-10,469百万米ドル、-9,721百万米ドルなど、年次によって大きな変動が見られる。2020年以降は-4,958百万米ドル、-1,769百万米ドル、-7,079百万米ドルと比較的控えめな水準へ推移する局面もあるが、総じて資金調達を通じた財務活動のキャッシュアウトが中心となっている。

総括的な洞察

営業キャッシュフローは長期を通じてプラスを維持し、事業の現金創出能力は安定的である一方、投資活動によるキャッシュアウトは大きく、資産投資の規模と頻度が年次で大きく変動している。財務活動によるキャッシュアウトが長期間の主たる資金使途となっているが、2017年には純流入が発生しており、当該期間には資金調達の構造に転換が生じた可能性がある。全体としては、運転資本と営業キャッシュフローによって日常の資金ニーズを賄いつつ、投資ニーズを満たすための資金は主に投資キャッシュフローと財務キャッシュフローの組み合わせで賄われている。近年は2020年にかけて現金の増減が大きく振れる局面があり、その後は再び安定性が高まる兆候を示す。

1株当たり基本利益

分析対象の期間において、長期的には成長局面とその後の大幅なボラティリティが交互に現れている。2005年から2013年まで基本EPSは約4.96ドルから15.06ドルへ大幅に上昇し、利益創出力の強さが高水準を長期間維持したと解釈できる。一方、2014年以降は水準が緩やかに低下し、2017年には約6.17ドルへ急落した。その後は2018年から2019年にかけて回復を示したものの、2020年には6.28ドルへ再び低下、2021年には6.41ドルへ持ち直した。2022年には1.82ドルへ大幅に落ち込み、2023年には8.23ドルへ急反発、2024年には6.53ドルで推移している。全体として、ピーク時と比べて後半は高低差が大きく、強い上昇期の反動とみられる下振れ局面を経て再び回復する動きを繰り返している。希薄化後1株当たり利益は基本EPSとほぼ同様の推移を示し、差異は小さい。

希薄化後1株当たり利益

基本EPSと同様の動きを辿り、概ね同じ方向に推移している。2005年時点は約4.87ドル、2013年には約14.94ドルまで上昇し、以降は2014年以降の低下局面を経て2017年には約6.14ドルまで落ち込む。その後2018年から2019年にかけて回復し、2020年には約6.23ドル、2021年には約6.35ドルへと僅かな回復を示した。2022年には約1.80ドルへ大幅に低下し、2023年には約8.14ドル、2024年には約6.43ドルで推移している。基本EPSと比べても大幅な乖離はなく、全体としては同様のボラティリティを示している。

1株当たり配当金

配当は2005年の0.78ドルから着実に増加しており、2013年には3.7ドルへ、2014年には4.25ドルへと大きく上昇した。その後も年を追うごとに継続的に増額され、2015年には5.0ドル、2016年には5.5ドル、2017年には5.9ドル、2018年には6.21ドル、2019年には6.43ドル、2020年には6.51ドル、2021年には6.55ドル、2022年には6.59ドル、2023年には6.63ドル、2024年には6.67ドルと、長期にわたり安定して増加している。利益の変動が大きい局面においても配当は着実に上昇する方針を維持しており、キャッシュフローの安定性を背景とした配当方釈が継続している可能性を示唆している。