選択した財務データ
2005年以降
有料ユーザー向けエリア
無料で試す
今週はTeradyne Inc.ページが無料で利用できます。
データは背後に隠されています: .
これは 1 回限りの支払いです。自動更新はありません。
私たちは受け入れます:
損益計算書
Teradyne Inc.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
千米ドル
| 12ヶ月終了 | 収益 | 営業利益(損失) | 当期純利益(損失) |
|---|---|---|---|
| 2023/12/31 | |||
| 2022/12/31 | |||
| 2021/12/31 | |||
| 2020/12/31 | |||
| 2019/12/31 | |||
| 2018/12/31 | |||
| 2017/12/31 | |||
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/31 | |||
| 2012/12/31 | |||
| 2011/12/30 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 | |||
| 2007/12/31 | |||
| 2006/12/31 | |||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-30), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- データの前提と品質
- 欠損データは存在せず、全期間にわたり数値が提供されている。単位は千米ドルで、対象期間は2005/12/31から2023/12/31までの年次データの3指標（収益、営業利益、当期純利益）を含む。
- 収益の傾向
- 初期は2005年が1,075,232千米ドル、2006年に1,376,818千米ドルへ大きく増加した後、2007年には1,102,280千米ドルへ再び低下した。2008年と2009年は1,107,042千米ドルおよび819,407千米ドルと低迷する局面が見られる。2010年には大幅回復し1,608,650千米ドルへ跳ね上がり、その後も1,429,061千米ドル前後で推移する局面と、2012年に再度高水準へ回復（1,656,750千米ドル）する局面がある。2013年以降は再度変動が続くが、2014年1,647,824千米ドル、2015年1,639,578千米ドル、2016年1,753,250千米ドル、2017年2,136,606千米ドルと上昇基調が強まる。2018年は2,100,802千米ドルへ微減後、2019年2,294,965千米ドルと再度上昇。2020年には3,121,469千米ドル、2021年には3,702,881千米ドルと過去ピークを更新し、2022年3,155,045千米ドル、2023年2,676,298千米ドルへ再び減速した。全体としては長期的な成長トレンドを背景に、金融危機期の落ち込みとその後の回復を経て2020年代半ばに高水準を維持する期間が長い。
- 営業利益の傾向
- 2005年は-81,698千米ドルの赤字、2006年には黒字化して196,831千米ドルを記録したが、2008年には-384,347千米ドルと大幅な赤字へ転じた。その後2009年も-122,421千米ドルの赤字が続く。2010年以降は黒字に転換し、2011年235,714千米ドル、2012年287,368千米ドル、2013年190,659千米ドルと穏やかに推移。2014年96,423千米ドル、2015年242,969千米ドルと回復が続く一方、2016年には-60,015千米ドルと再び赤字となる。以降は再度黒字が安定し、2017年530,028千米ドル、2018年473,797千米ドル、2019年553,654千米ドル、2020年928,407千米ドル、2021年1,200,720千米ドルと高水準を記録。2022年831,939千米ドル、2023年501,068千米ドルといずれも減速するものの、長期的には黒字を維持する傾向が継続。全体としては金融危機後の回復局面が顕著で、近年は高い収益性を示す年が多い一方で、2016年の赤字のような局所的なマイナス転換も観察できる。
- 当期純利益の傾向
- 2005年は90,648千米ドルの黒字、2006年には198,757千米ドルへ拡大する。一方で2007年は77,711千米ドルへ低下。2008年には-397,834千米ドルと大幅な純損失となり、2009年も-133,837千米ドルの赤字が続く。2010年には379,730千米ドルへ回復し、2011年373,809千米ドル、2012年217,049千米ドルと推移。2013年164,947千米ドル、2014年81,272千米ドル、2015年206,477千米ドルと再び変動。2016年には-43,421千米ドルの赤字となるが、2017年257,692千米ドル、2018年451,779千米ドル、2019年467,468千米ドルと黒字が堅実化。2020年には784,147千米ドル、2019年同期の高水準を維持しつつ2021年には1,014,589千米ドルとピークに近づく。2022年は715,501千米ドル、2023年は448,752千米ドルと減速するが、全体としては2009年以降にかけて回復傾向が継続し、2021年に最も高い水準に達する局面があった。短期的には変動が大きいものの、長期的には黒字化の期間が長く続く傾向が読み取れる。
- 総括的な洞察
- 収益は長期的な成長トレンドを示しつつ、過去の景気サイクルや需要変動の影響を受けて大幅な年度間変動がみられる。営業利益と純利益は特定の年度に赤字転機を経験するが、他の年度には回復・拡大する局面が多く、2010年代後半以降は黒字化が安定化している傾向が見える。特に2020年以降は収益・営業利益・純利益のいずれも高水準を記録する年が増え、2021年には顕著なピークを形成。2022年以降はいくつかの指標で減速が見られるものの、早期の低水準からの回復局面が継続している。欠損データは存在せず、年次データの連続性からは、全体として成長性と収益性の両面で高いボラタリティを伴いながらも、長期的な収益基盤の強化が進んでいると読み取られる。
貸借対照表:資産
Teradyne Inc.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
千米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2023/12/31 | ||
| 2022/12/31 | ||
| 2021/12/31 | ||
| 2020/12/31 | ||
| 2019/12/31 | ||
| 2018/12/31 | ||
| 2017/12/31 | ||
| 2016/12/31 | ||
| 2015/12/31 | ||
| 2014/12/31 | ||
| 2013/12/31 | ||
| 2012/12/31 | ||
| 2011/12/30 | ||
| 2010/12/31 | ||
| 2009/12/31 | ||
| 2008/12/31 | ||
| 2007/12/31 | ||
| 2006/12/31 | ||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-30), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- データの範囲と単位
- 対象は流動資産と総資産の年次データ。単位は千米ドル。期間は2005/12/31から2023/12/31。すべて数値で表されており、欠損値は空白で示される場合がある。
- 総資産の長期的な推移
- 2005年末には約1.86十億ドル、2008年末には約1.24十億ドルへ低下と停滞がみられる。その後は回復局面へ転じ、2010年代には総資産が拡大を続けた。2017年には約3.11十億ドルへ到達し、以降は2.70〜3.10十億ドルのレンジで推移。2018年には再び減少、2019年には回復を見せる。2020年〜2021年には大幅に拡大し、最高水準は約3.81十億ドルとなった。その後は2022年、2023年と再度縮小傾向にあり、2023年末時点では約3.49十億ドルへ低下している。
- 流動資産の長期的な推移
- 初期は約1.10十億ドルから低下を経て、2009年末には約0.76十億ドルへ減少。2010年以降は再び回復し、2013年には約1.44十億ドルまで増加した。2014年〜2015年は横ばい〜小幅減少、2016年には約1.62十億ドルへ再び上昇。2017年には急増し約2.27十億ドルを記録する。その後、2018年〜2019年は再び減少して約1.73十億ドル、約1.66〜1.66十億ドルの水準へ推移。2020年〜2021年には再度大きく増加し、2021年末には約2.58十億ドルへ達する。2022年〜2023年には再度減少し、2023年末時点で約2.16十億ドルとなっている。
- 流動資産比率の推移
- 流動資産は総資産に対して約0.50〜0.73の範囲で推移している。特に2017年には約0.73と最高水準を記録し、総資産に対する流動資産の比重が顕著に高まった。以降は0.64〜0.68付近で安定しており、2017年をピークとしてもおおむね半数を超える水準を維持している。2005年〜2016年は0.50前後〜0.59前後の間で振れ幅が比較的狭い。
貸借対照表:負債と株主資本
Teradyne Inc.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
千米ドル
| 流動負債 | 総負債 | 総負債 | 株主資本 | |
|---|---|---|---|---|
| 2023/12/31 | ||||
| 2022/12/31 | ||||
| 2021/12/31 | ||||
| 2020/12/31 | ||||
| 2019/12/31 | ||||
| 2018/12/31 | ||||
| 2017/12/31 | ||||
| 2016/12/31 | ||||
| 2015/12/31 | ||||
| 2014/12/31 | ||||
| 2013/12/31 | ||||
| 2012/12/31 | ||||
| 2011/12/30 | ||||
| 2010/12/31 | ||||
| 2009/12/31 | ||||
| 2008/12/31 | ||||
| 2007/12/31 | ||||
| 2006/12/31 | ||||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-30), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 要約
- 期間を通じて総資本の構成は、株主資本が長期的に増加する一方、総負債は2005年以降にかけて大きく増加する局面が見られる。2020年に総負債がピークに達し、その後は一定程度の縮小傾向を示すが、株主資本の増加は継続しており、デット・エクイティ比率は2020年頃に最大化した後、2023年には低下して資本構造の改善が進んでいる。流動負債は年ごとに大きく変動しており、2021年にピークを付けた後、2022-2023年には再び低下の傾向を示している。全体としては、短期負債の相対的比重が高まる年もあった一方、長期資本の拡大によって信用力の安定化を図っていると読み取れる。
- 流動負債の傾向
- 流動負債の水準は初期には高止まりの推移を示した後、2009年以降は変動幅が大きくなり、2014年〜2019年には増加傾向が顕著であった。特に2019年以降は再び上昇し、2021年にピークとなった後は2022年・2023年にかけて低下している。絶対額の上下動は大きいものの、2020年代には短期債務の増減が財務の柔軟性に影響を与える水準となっていることが読み取れる。流動負債が総負債に占める比率は、2005年には約0.84と高水準で推移したが、2016〜2018年には約0.39程度へ低下した。その後2021年以降は再び高水準へ回帰し、2023年には約0.69へ上昇している。これにより、短期の資金繰りリスクが year-by-year で上昇・下降を繰り返していることが示唆される。
- 総負債の傾向
- 総負債は2005年から2010年にかけて増加基調となり、2016年には大幅な上昇を経て、2017年〜2020年にかけてさらに高水準へと拡大した。特に2020年には約1,441,541千米ドルへ到達し、以降は2021年〜2023年にかけて緩やかな縮小が見られる。一方、年度を追うごとに総負債の増減が大きく、デット・エクイティ比率の変動にも影響を及ぼしている。データ上は、財務活動の結果として総負債が大きく膨らんだ後、株主資本の成長と相まって、相対的な財務安定性が改善していると解釈できる。
- 株主資本の傾向
- 株主資本は長期的には増加傾向を維持する局面が多く、2005年の約1,242,666千米ドルから2010年には約1,122,188千米ドルへ増減を経て拡大を続けた。2013年以降は成長が継続する一方、2015年〜2019年には小幅な揺れをみせる。その後、2020年に大きく増加し、2021年には約2,562,444千米ドルへ達したが、2022年には若干の調整を経て2023年には約2,525,897千米ドルへ再び上昇している。全期間を通じて株主資本の規模は大きく、自己資本比率の改善を支える主要な要因となっている。
- 財務構造の示唆
- 総負債のピークは2020年であり、その後の縮小にもかかわらず水準は依然として高い。一方、株主資本の大幅な増加が進み、デット・エクイティ比率は2023年時点で約0.38と低下している。これにより、財務構造はレバレッジの抑制と自己資本の厚みの拡大という方向へ転じていると解釈できる。流動負債が総負債に占める比率は年によって大きく動くが、2021年以降は再び高水準へ戻る傾向が続いており、短期の資金繰りリスクの管理が重要な課題となっている。
- データ品質の留意点
- 同一表内に「総負債」が2行配列されており、欠損値や不整合が含まれている箇所があるため、解釈には注意が必要である。特に2行目の「総負債,千米ドル」の列は多くの欠落値を含み、年度間の整合性が取れていない可能性が高い。分析では、信頼できるデータ系列として第一の「総負債」行を中心に検討することが適切である。
キャッシュフロー計算書
Teradyne Inc.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
千米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ(使用済み) | 投資活動によるネットキャッシュ(使用目的) | 財務活動による(財務活動に使用した)ネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2023/12/31 | |||
| 2022/12/31 | |||
| 2021/12/31 | |||
| 2020/12/31 | |||
| 2019/12/31 | |||
| 2018/12/31 | |||
| 2017/12/31 | |||
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/31 | |||
| 2012/12/31 | |||
| 2011/12/30 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 | |||
| 2007/12/31 | |||
| 2006/12/31 | |||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-30), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 全体の傾向
- 期間を通じて、営業活動によるネットキャッシュは2005年のマイナスに始まった後、2006年に大幅に改善して以降は概ね正の水準を維持している。特に2010年代後半から2021年にかけて高水準となり、2021年にはピークに近い1,098,366千米ドルへ達した。その後は2022年・2023年にかけて若干の減少を見せつつも約585,000千米ドルと正の水準を維持している。投資活動によるネットキャッシュは長期的にマイナスが支配的で、資本投資の継続を示唆する一方、特定の年に大規模な資産売却等で大幅なプラスを記録することもある。2018年には+923,010千米ドルと大幅なプラスとなったが、2023年には再びマイナスに転じて-179,645千米ドルとなっている。財務活動によるネットキャッシュは年ごとに大きく変動し、長期にわたりマイナスが継続する局面が多い。2008–2010年には小幅なプラスへ転じる年もある一方、2014年・2015年には大幅なマイナス、2016年にはプラスへ転じた後、2018年には最大級のマイナス(-903,421千米ドル)を記録。2019年以降も大幅なマイナスが続き、2021年には-1,008,584千米ドル、2022年-892,989千米ドル、2023年-501,912千米ドルと推移している。
- 営業活動によるネットキャッシュ
- 2005年は-16,569千米ドルと赤字で開始するが、2006年には+453,972千米ドルへ急拡大し以降は正の水準を維持。2007年-2010年は100,000千米ドル台後半から500,000千米ドル台前半の幅で推移し、2011年には+278,568千米ドル、2012年+404,532千米ドル、2013年+267,275千米ドル、2014年+492,062千米ドル、2015年+412,841千米ドル、2016年+445,799千米ドル、2017年+626,495千米ドル、2018年+476,881千米ドル、2019年+578,750千米ドル、2020年+868,935千米ドル、2021年+1,098,366千米ドル、2022年+577,923千米ドル、2023年+585,231千米ドルと推移している。全体としては、2006年以降、安定的な正のキャッシュ・フローを長期間にわたり創出する傾向がみられる。
- 投資活動によるネットキャッシュ
- 初年度は-185,243千米ドルと大規模なマイナスで始まるが、2006年は+196,179千米ドル、2007年は+105,888千米ドルとプラスへ転じる局面もある。2008年以降は-449,098千米ドル、-93,930千米ドル、-627,660千米ドル、-120,519千米ドル、-603,940千米ドル、-281,827千米ドル、-332,873千米ドル、-113,722千米ドル、-640,462千米ドル、-262,801千米ドル、-569,794千米ドルと長期にわたりマイナスの規模が大きい年が散見される。2018年には+923,010千米ドルと大幅なプラスを記録、2021年+120,361千米ドル、2022年+43,751千米ドルと小幅のプラスを挟み、2023年には-179,645千米ドルへ再びマイナスに転じている。全体としては、資本投資が継続的に行われる一方、資産売却等の特定年に大きなキャッシュインフローが発生するパターンがある。
- 財務活動による(財務活動に使用した)ネットキャッシュ
- 2005年-2007年は-63,945千米ドル、-418,939千米ドル、-250,494千米ドルとマイナスが継続。2008年には+46,299千米ドル、2009年+66,097千米ドル、2010年+42,374千米ドルと小幅プラスへ転じる。2011年は-16,308千米ドル、2012年は-35,408千米ドル、2013年は+17,270千米ドルと年によって正負が入り混じる。2014年には-206,571千米ドル、2015年には-328,670千米ドルと大幅なマイナスが続き、2016年には+237,842千米ドルとプラスへ転換。2017年には-245,189千米ドル、2018年には-903,421千米ドルと大きなマイナスを記録。2019年-574,349千米ドル、2020年-158,286千米ドル、2021年-1,008,584千米ドル、2022年-892,989千米ドル、2023年-501,912千米ドルと、2018年以降は大幅なマイナスの年が続いている。
- 総括
- 営業活動によるキャッシュ・フローは安定した正の水準を長期間維持し、財務状況の基本的な資金源として機能している。特定年における大規模な投資活動のキャッシュ・アウトフローが全体のキャッシュ残高に大きく影響する一方、資産売却等によるタイミング次第でプラスに転じるケースもある。財務活動は長期にわたりマイナスが支配的で、特に2018年以降は大幅なマイナスが継続しており、資金調達と返済の組み合わせが年間のキャッシュ動向に大きく寄与している。2021年には営業CFの非常に高い水準が見られ、他部門のキャッシュフロー負荷を相殺する要因となり得る。一方、2022年以降は投資・財務の動きが再び変動性を増し、年度間のキャッシュ・フローの安定性には注意が必要な状況が続く。
一株当たりのデータ
Teradyne Inc.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2023/12/31 | |||
| 2022/12/31 | |||
| 2021/12/31 | |||
| 2020/12/31 | |||
| 2019/12/31 | |||
| 2018/12/31 | |||
| 2017/12/31 | |||
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/31 | |||
| 2012/12/31 | |||
| 2011/12/30 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 | |||
| 2007/12/31 | |||
| 2006/12/31 | |||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-30), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- データの範囲と特徴
- 対象期間は2005/12/31から2023/12/31までの19期間分のデータで構成され、財務指標は1株当たり基本利益（EPS：基本）、希薄化後EPS、1株当たり配当金（DPS）の3項目で表されている。単位は米ドル。配当金は初期期間に空欄が多く、後半期間に実数値が現れ、2015年頃以降は0.18〜0.44ドルの範囲で推移している。EPSは2008年と2009年に大幅なマイナスを示す期間があり、その後は回復局面へ移行した後、2010年代半ば以降に著しく高い値を取る年が現れる。希薄化後EPSは基本EPSと同様の動きを示しつつ、若干低い水準で推移している。
- 基本EPSの推移
- 2005年0.46、2006年1.02と上昇した後、2007年0.42へ低下、2008年-2.33、2009年-0.77とマイナスに転じる。2010年には2.11へ回復し、2011年2.02、2012年1.16、2013年0.86、2014年0.40と低位が続く。2015年0.98で再び持ち直すが、2016年-0.21と再度赤字化。2017年1.30、2018年2.41、2019年2.74と上昇を続け、2020年4.72、2021年6.15とピークに達した後、2022年4.52、2023年2.91と再度低下。長期的には2010年代後半からの回復局面が顕著で、2021年を境に高水準を維持した後に調整局面へ入ったと読み取れる。
- 希薄化後EPSの推移
- 2005年0.46、2006年1.01、2007年0.42、2008年-2.33、2009年-0.77と基本EPSと同様の推移。2010年に1.73、2011年1.65、2012年0.94、2013年0.70、2014年0.37、2015年0.97、2016年-0.21と再度の赤字化。2017年1.28、2018年2.35、2019年2.60、2020年4.28、2021年5.53、2022年4.22、2023年2.73。基本EPSと比較して常に若干低い水準を保つが、全体的には基本EPSと同様の成長サイクルを辿っており、長期的には大きな相違は認められない。
- 1株当たり配当金の推移
- 初期期間にはデータが欠損しているが、後半の2015年以降に配当が表示され始め、0.18ドルを起点として徐々に増加している。以降は0.24ドル、0.24ドル、0.28ドル、0.36ドル、0.36ドル、0.40ドル、0.40ドル、0.44ドル、0.44ドルと、年次で継続的な上昇または安定化を示している。EPSの大幅変動と比較すると、配当は比較的保守的な成長パスを保ち、キャッシュフローや配当性向の安定性を反映している可能性がある。
- 総括的洞察
- 総じて、初期の業績の不安定さから徐々に回復し、2010年代後半から2021年にかけてEPSが顕著に拡大したことが明確である。基本EPSと希薄化後EPSはいずれも同様の推移をたどり、希薄化の影響は相対的に限定的であることが読み取れる。2021年をピークに2022年・2023年はEPS水準が若干低下しているが、2021年時点の最高水準に比べても依然として高水準を維持しており、長期的には収益力の回復と持続的成長の基盤が強化されたと評価できる。一方、配当金は後半期において着実に拡大・安定化しており、EPSの変動性に対して財務的安定性を補完する役割を果たしている可能性が高い。全体としては、景気循環の影響を受けつつも、長期的には収益成長と安定的なキャッシュフローに基づく配当方針が維持されていると読み取れる。