損益計算書の構造
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レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31).
- 収益構成の変化:
- 2011年度から2015年度にかけて、製品販売の収益に占める割合は徐々に減少し、54.7%まで低下している。一方で、サービスの収益比率は同期間にわたり増加し、45.3%に達している。これにより、企業は製品販売からサービス提供への収益構成の転換を進めていることが示唆される。
- コストと利益の動向:
- 製品売上原価の割合は2011年度のマイナス26.59%から2015年度にはマイナス23.51%に緩やかに減少している。サービスのコスト比率は同期間にわたり増加し、2015年度には15.8%に達している。収益総合的には、粗利益率は60%を超える水準で推移し、2012年度にはピークの62.81%を記録したが、その後若干の縮小傾向が認められる。営業利益率も2012年度の18.26%から2015年度の11.5%へ低下しており、収益性の鈍化傾向を示している。
- 研究開発と販売管理費:
- 研究開発費の比率は2011年度の10.74%から2015年度には12.82%へ増加しており、投資を積極的に行っている傾向がうかがえる。一方、販売、一般および管理費は同期間にわたり高い比率で推移し、2015年度には34.54%となっている。これらのコスト増加は利益圧迫要因となっている可能性がある。
- その他の収益および営業外要因:
- 営業外収益およびその他の収益は、2011年度から2014年度までマイナスの割合で推移した後、2015年度にはプラスに転じている。これは、金融収益やその他の非コア事業からの収益改善を示唆している。また、法人税引当前利益は減少傾向にあり、2015年度には16.64%から11.67%へと縮小している。
- 純利益の動向:
- 当期純利益においては、EMCコーポレーションに帰属する純利益の割合は2011年度の12.3%から2015年度には8.06%に低下しており、利益の圧迫が進行している。非支配持分に帰属する純利益も同様に低下していることから、全体的な収益性の低下傾向がみられる。