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損益計算書
EMC Corp.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 収益 | 営業利益(損失) | EMCコーポレーションに帰属する当期純利益(損失) |
|---|---|---|---|
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/31 | |||
| 2012/12/31 | |||
| 2011/12/31 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 | |||
| 2007/12/31 | |||
| 2006/12/31 | |||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 収益の推移
- 2005年から2015年にかけて、収益は全体的に増加傾向を示している。特に2006年から2007年にかけて大きく伸び、その後も堅調な増加が続いているものの、2014年以降は高水準を維持しつつやや伸びが鈍化していることが観察される。なお、2009年に若干の減少が見られるが、その後再び上昇基調に復帰している。
- 営業利益の変動
- 営業利益は2005年から2009年までの間に一定の変動を見せているが、2006年の1208百万米ドルから2007年の1739百万米ドルへ増加し、その後も増加傾向が続いている。特に2010年以降は、2011年から2012年にかけて大きく改善し、2012年には3964百万米ドルとピークを迎えている。2013年と2014年にはやや調整されているものの、高水準を維持している。一方、2015年にはやや減少しているが依然として高い利益水準を示している。
- 純利益の動向
- 純利益も収益や営業利益と同様に、全期間を通じて増加傾向にある。2005年の1133百万米ドルから2012年に2733百万米ドルとピークを迎え、その後2013年には若干減少したものの、2014年には再び減少に転じている。2015年には1990百万米ドルに減少しているが、依然として高い利益水準を維持している。全体として、純利益は企業の収益性とともに堅調に推移していることが示唆される。
- 総括
- この期間を通じて、EMC Corp.は継続的な収益増加と、それに伴う利益の拡大を実現してきた。特に2010年以降は営業利益と純利益の両方で高水準を維持し、収益性の向上が見て取れる。また、一時的な変動はあるものの、全体的に安定した成長軌道にあると評価できる。）
貸借対照表:資産
EMC Corp.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
百万米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2015/12/31 | ||
| 2014/12/31 | ||
| 2013/12/31 | ||
| 2012/12/31 | ||
| 2011/12/31 | ||
| 2010/12/31 | ||
| 2009/12/31 | ||
| 2008/12/31 | ||
| 2007/12/31 | ||
| 2006/12/31 | ||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動資産の推移
- 2005年から2007年にかけて、流動資産は緩やかに増加していますが、2008年以降は一時的に増加傾向が鈍化しています。2008年のピークは約10,665百万米ドルであり、その後2009年に若干減少した後、再び増加を示しています。2012年以降は急激な増加がみられ、2013年に約17,278百万米ドルまで達し、その後一部減少していますが、依然として高水準を維持しています。全体としては、流動資産は2005年の6574百万米ドルから2015年には15063百万米ドルと約2倍以上に増加しています。
- 総資産の推移
- 総資産も同期間にわたり増加しており、2005年の16790百万米ドルから2015年の46612百万米ドルへと堅調な拡大を示しています。2007年までに一定の成長を経て、その後も継続的に拡大しており、特に2010年以降の伸びが顕著です。2010年には約30,833百万米ドルに達し、2015年には46,612百万米ドルまで増加しています。総資産の増加は、売上高や利益の拡大とともに、企業の資産規模が拡大していることを示唆しています。
- 総資産に占める流動資産の比率
- 2005年の流動資産は総資産の約39.1％を占めており、その後2008年頃までほぼ変動がなかったものの、その後の増加に伴い、2015年には約32.4％まで低下しています。この変動から、企業が流動資産の増加に比べて総資産の増加は比較的均衡しているか、あるいは総資産の増加が固定資産やその他の非流動資産を中心に進んだ可能性が示唆されます。総じて、流動資産の規模は拡大していますが、総資産に占める割合はやや縮小しています。
- 全体的な傾向
- この期間を通じて、企業は資産の総規模を着実に拡大させており、特に流動資産も大きく増加しています。流動資産の増加は、短期的な支払い能力や運転資本の充実を示唆し、一方で総資産の拡大は長期的な企業規模と投資活動の拡大を反映しています。ただし、両者の比率の変動は、資産構成の変化や経営戦略の調整を示唆している可能性があります。今後も資産の質や比率の変動に注目しながら、財務の健全性や成長性を観察する必要があります。
貸借対照表:負債と株主資本
EMC Corp.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
百万米ドル
| 流動負債 | 総負債 | 総負債 | EMCコーポレーションの株主資本の合計 | |
|---|---|---|---|---|
| 2015/12/31 | ||||
| 2014/12/31 | ||||
| 2013/12/31 | ||||
| 2012/12/31 | ||||
| 2011/12/31 | ||||
| 2010/12/31 | ||||
| 2009/12/31 | ||||
| 2008/12/31 | ||||
| 2007/12/31 | ||||
| 2006/12/31 | ||||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動負債の推移
- 2005年から2015年にかけて、流動負債は着実に増加している。2005年の3,674百万ドルから2015年には12,885百万ドルに達しており、その増加傾向は継続している。特に2006年から2008年にかけて急増しており、その後も一定の増加傾向を維持していることから、短期負債の増加が確認できる。これに伴い、流動負債の総額は規模拡大に伴う資金調達や運転資本の増加に起因する可能性が示唆される。
- 総負債の推移
- 総負債は2005年の4,725百万ドルから2015年には23,893百万ドルまで増加している。この10年間の増加はほぼ倍増以上のペースを示し、特に2006年から2010年までの間に大きく伸びている。特に2007年から2012年にかけて増加率が高く、負債水準の拡大が全体の資本構造の変化を反映している。2008年以降のペースはやや緩やかだが、それでも増加は継続しており、企業の財務規模の拡大や資金調達活動の積極化が背景にあると考えられる。
- 負債の内訳と傾向
- 2005年から2015年にかけて、負債の内訳の変動も観察できる。2005年の負債総額に占める負債が1,302百万ドルだったのに対し、2015年には7,774百万ドルへと増加している。特に2007年から2008年の間の増加が顕著で、その後も一部緩やかに推移している。負債の構造の変化は、企業の資金調達方針や市場環境の変化を反映している可能性がある。
- 株主資本の動き
- 株主資本は2005年の12,065百万ドルから2015年には21,140百万ドルに増加している。2007年には一時的に最大の15,550百万ドルを記録し、その後やや減少傾向にあるものの、全体として長期的に見て株主資本の増加が継続していることが読み取れる。これは、企業の純資産の拡大を示しており、利益の蓄積や株主への還元などが寄与していると推察される。
- 総括的な観察
- 総じて、2005年から2015年にかけてEMC Corp.の財務状況は規模の拡大を示しており、負債と株主資本の両方の増加が見られる。負債の増加は企業の資金調達活動の積極化を示し、株主資本の増加は企業価値の向上を反映している可能性がある。ただし、負債の内訳とその構成比の変化についての詳細な分析が必要であり、更なるキャッシュフローや利益指標などの補足データと併せて検討することが望ましい。
キャッシュフロー計算書
EMC Corp.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動に使用されたネットキャッシュ | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/31 | |||
| 2012/12/31 | |||
| 2011/12/31 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 | |||
| 2007/12/31 | |||
| 2006/12/31 | |||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 営業活動によるネットキャッシュの推移
- 2005年から2011年までは、網羅的に見て徐々に増加傾向にあり、2008年にピークの3,565百万米ドルに達している。その後一時的に2009年に若干減少したものの、2010年には再び増加し、2012年まで好調を維持した。2013年以降は若干の調整を経て2014年にはピークの6,523百万米ドルに達し、その後2015年にはやや減少しているものの、依然として高い水準を維持している。この動きからは、営業活動によるキャッシュフローが堅調に推移しており、事業の収益性やキャッシュ創出能力が向上してきた傾向が示唆される。
- 投資活動に使用されたネットキャッシュのパターン
- 投資活動によるキャッシュの使用額は、2005年から2009年にかけて大きく増加し、2009年には3,095百万米ドルに達している。その後、2010年以降は減少傾向を示すとともに、2014年には2,551百万米ドルまで縮小している。ただし、2010年以前は比較的多額の投資支出を示し、積極的な資産取得や投資活動を行っていたことがわかる。投資活動の変動は、企業の成長戦略や資産の入れ替えに関連している可能性がある。
- 財務活動によるキャッシュの変動
- 財務活動によるキャッシュフローは、2005年から2008年にかけてマイナス傾向が強く、資金の返済や配当支払いのための支出が明確であった。2007年には679百万米ドルのプラスを記録し、その後再びマイナスに転じるが、2012年には一時的に若干のプラスに転じ、2013年には0を超えた。特に2014年および2015年には大きなマイナスに転じており、これらの期間においては自己資本の調整や借入金の返済を目的とした財務活動の縮小・撤退が行われていた可能性がある。これらの動きは、資金調達の戦略見直しや負債の返済計画に起因していると考えられる。
一株当たりのデータ
EMC Corp.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/31 | |||
| 2012/12/31 | |||
| 2011/12/31 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 | |||
| 2007/12/31 | |||
| 2006/12/31 | |||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 総合的な収益性の傾向
- 2005年から2011年にかけて、1株当たり基本利益および希薄化後利益は一定の成長を示しており、特に2006年から2007年にかけて顕著な上昇が見られる。2008年以降も利益の増加傾向は続くものの、2011年以降はやや伸び悩み、2015年には利益がわずかに減少している。特に、2012年から2014年にかけて利益の増加が緩やかになり、最終的に2015年には利益の水準が一部縮小している。
- 配当金の動向
- 配当金のデータは2012年以降に示されており、2012年には0.3米ドルに設定され、その後2013年に0.45米ドル、2014年には0.46米ドルへと増加している。これにより、会社は収益の一部を株主に還元する方針にシフトしている可能性が示唆される。配当金の増加は、当期の利益増加と連動していると考えられるが、過去のデータではそれ以前の年度には配当金の情報が存在しないため、配当政策の変化が2012年以降に顕在化した可能性が高い。
- 利益の動きと株主還元の一致傾向
- 総じて、株主への利益還元が増加する傾向とともに、利益水準も堅調に推移していることから、財務の安定性と収益基盤の強化を示している。一方、2011年から2015年にかけて利益の増加率は鈍化または縮小しており、長期的な成長の勢いは一定程度減退していると考えられるが、それでも配当金増額により株主に対するプラスのメッセージを示している。
- 総括
- 財務データは、2005年から2011年まで堅実な利益の増加を示し、その後一時的な伸び悩みが見られるものの、小幅ながら収益と株主還元の両面で安定性を維持していることを示唆している。今後の成長には、収益性のさらなる向上と配当方針の継続性が重要なポイントとなるだろう。