EMC Corp. (NYSE:EMC)

分析期間において、税引後営業利益（NOPAT）は変動を示しています。2011年から2013年にかけては増加傾向にあり、4267百万米ドルから4442百万米ドルへと推移しました。しかし、2014年には3737百万米ドルに減少し、2015年にはさらに2862百万米ドルへと減少しています。NOPATの減少は、収益性への潜在的な課題を示唆しています。

資本コストは、分析期間を通じて比較的安定しています。2011年の18.63%から2015年の17.49%へとわずかな減少が見られますが、全体的な変動幅は小さいです。この安定性は、資金調達のコストが比較的一定であったことを示唆しています。

投下資本は、一貫して増加傾向にあります。2011年の24594百万米ドルから2015年の33788百万米ドルへと増加しており、事業規模の拡大や投資の増加を示唆しています。しかし、投下資本の増加がNOPATの減少と同時に発生していることは、資本効率の低下の可能性を示唆しています。

経済的利益は、分析期間を通じて一貫してマイナスであり、その絶対値は年々増加しています。2011年の-315百万米ドルから2015年の-3048百万米ドルへと大幅な減少を示しており、資本コストを上回る利益を生み出せていないことを示しています。経済的利益のマイナス傾向は、資本配分の効率性に関する懸念を引き起こします。

NOPATの傾向

2011年から2013年まで増加、その後2015年まで減少。

資本コストの傾向

分析期間を通じて比較的安定。

投下資本の傾向

一貫して増加。

経済的利益の傾向

一貫してマイナスであり、絶対値は年々増加。

当期純利益の推移

2011年から2015年にかけて、当期純利益は全体的に増加傾向にあり、2013年にピークの2889百万米ドルを記録した後、2014年には若干減少し、その後2015年にはさらに減少している。この動きから、一定の成長を示しつつも、近年は利益の伸び悩みや減少の兆しが見られる。

税引後営業利益（NOPAT）の動向

税引後営業利益は、2011年から2013年にかけて安定的に増加し、4442百万米ドルに達している。その後、2014年に3737百万米ドルに減少し、2015年には2862百万米ドルまで低下している。これにより、営業利益面での圧迫や利益率の低下の可能性を示唆している。

利益の比較および総合評価

当期純利益と税引後営業利益の両指標は、2011年から2013年にかけて堅調な成長を示したが、その後の年度でともに減少傾向に転じている。これは、売上から経費や税負担の変動、または非営業的な要因による収益性の低下を反映していると考えられる。特に2014年以降の動きは、収益性の悪化やコストの増加が影響している可能性がある。全体としては、一時的な成長期を経た後の調整局面に入っていると評価できる。

法人税引当金の推移

法人税引当金の金額は2011年から2014年にかけて増加傾向にあり、一時的に2012年に大きく増加した後、2013年と2014年に再び増加しています。ただし、2015年には減少しており、法人税引当金の調整や税務上の見直しが影響している可能性があります。

現金営業税の推移

現金営業税の金額は全体的に増加しており、2011年の739百万米ドルから2014年の1309百万米ドルにかけて大きく増加しています。2015年には若干の減少が見られるものの、依然として高い水準を維持しています。これにより、同期間中の営業活動による税負担が増加した可能性を示唆しています。

全体的な傾向

法人税引当金と現金営業税の両方が、2011年から2014年にかけて増加しており、税務関連負担の増加を反映しています。ただし、2015年にかけて一部の項目で減少が見られることから、税務戦略や経営状況の変化により調整が行われた可能性も考えられます。全体として、税務負担の変動に伴う財務状況の変動を示唆する内容となっています。

負債とリースの合計

報告された負債とリースの合計額は、2011年から2013年にかけて大きく変動しています。2011年には4,450百万米ドルであったが、2012年には大幅に減少し2,942百万米ドルとなっています。その後、2013年には8,530百万米ドルに増加し、2014年には7,199百万米ドルに減少しています。2015年には再び8,562百万米ドルに上昇するなど、負債とリースの負担が年度を通じて変動していることが示されています。この傾向は負債の増減が断続的であり、財務戦略や市況の変動に応じて調整が行われている可能性を示唆しています。

株主資本の合計

株主資本の合計については、2011年から2013年にかけてやや安定して推移しています。2011年の18959百万米ドルから2012年には22357百万米ドルに増加し、その後2013年には22301百万米ドルにほぼ横ばいとなっています。2014年には一時的に21896百万米ドルに減少しましたが、2015年には21140百万米ドルへと減少しています。全体としては、株主資本は一定の範囲内で推移していますが、若干の減少傾向もみられ、資本構造の変化や配当の支払い、新規株式発行などの要素が影響している可能性がある。

投下資本

投下資本は、2011年から2015年にかけて着実に増加しています。2011年の24,594百万米ドルから2015年には33,788百万米ドルに達し、総額としては約9,200百万米ドルの増加を示しています。この増加は、企業が事業拡大や投資を積極的に行っていることを示唆し、規模拡大や将来的な収益の増加を見越した資本投入が行われていると考えられます。これらの数値からは、企業の成長戦略が積極的に進められている様子が伺える。

分析期間において、経済的利益は一貫して減少傾向を示しています。2011年度末の-315百万米ドルから、2015年度末には-3048百万米ドルへと、赤字幅が拡大しています。

一方、投下資本は分析期間を通じて増加傾向にあります。2011年度末の24594百万米ドルから、2015年度末には33788百万米ドルへと増加しています。この増加は、事業規模の拡大や投資活動の活発化を示唆する可能性があります。

経済スプレッド比率

経済スプレッド比率は、2011年度末の-1.28%から、2015年度末には-9.02%へと、マイナスの幅が拡大しています。この比率は、投下資本に対する経済的利益の効率性を示しており、数値の低下は、投下資本に対する収益性の低下を示唆しています。経済的利益の減少と投下資本の増加が組み合わさることで、この比率は悪化しています。

全体として、分析期間において、経済的利益は減少しており、投下資本は増加しています。経済スプレッド比率の低下は、資本効率の低下を示唆しており、収益性の改善が課題であると考えられます。投下資本の増加が経済的利益の改善に繋がっていない状況が継続していることが示唆されます。

分析期間において、調整後収益は概ね増加傾向にある。2011/12/31の21518百万米ドルから2014/12/31の25626百万米ドルへと増加している。しかし、2015/12/31には25341百万米ドルと、わずかな減少が見られる。

一方、経済的利益は一貫して負の値を示しており、分析期間を通じて減少傾向にある。2011/12/31の-315百万米ドルから2015/12/31の-3048百万米ドルへと、その赤字幅は拡大している。

経済利益率率

経済利益率率は、調整後収益に対する経済的利益の割合を示す指標である。この率は、2011/12/31の-1.47%から2015/12/31の-12.03%へと、年々悪化している。これは、調整後収益の増加にもかかわらず、経済的利益の減少がより大きな影響を与えていることを示唆する。

調整後収益の増加は、売上高の増加やコスト管理の改善による可能性がある。しかし、経済的利益の継続的な減少は、投資の回収の遅延、減価償却費の増加、またはその他の要因が考えられる。経済利益率率の悪化は、収益性の低下を示唆しており、経営陣は、経済的利益を改善するための戦略を検討する必要がある。

全体として、調整後収益は堅調に推移しているものの、経済的利益の状況は懸念材料である。調整後収益の増加が、経済的利益の改善に繋がっていない点が注目される。