選択した財務データ
2005年以降
損益計算書
Celgene Corp.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 純製品売上高 | 営業利益(損失) | セルジーン社に帰属する当期純利益(損失) |
|---|---|---|---|
| 2018/12/31 | 15,265) | 5,191) | 4,046) |
| 2017/12/31 | 12,973) | 4,707) | 2,940) |
| 2016/12/31 | 11,185) | 3,167) | 1,999) |
| 2015/12/31 | 9,161) | 2,255) | 1,602) |
| 2014/12/31 | 7,564) | 2,519) | 2,000) |
| 2013/12/31 | 6,362) | 1,809) | 1,450) |
| 2012/12/31 | 5,386) | 1,746) | 1,456) |
| 2011/12/31 | 4,700) | 1,443) | 1,318) |
| 2010/12/31 | 3,508) | 990) | 881) |
| 2009/12/31 | 2,567) | 842) | 777) |
| 2008/12/31 | 2,138) | (1,464) | (1,534) |
| 2007/12/31 | 1,300) | 425) | 226) |
| 2006/12/31 | 812) | 175) | 69) |
| 2005/12/31 | 446) | 84) | 64) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 売上高の推移
- 2005年の純製品売上高は4億4600万米ドルであったが、その後継続的に増加し続け、2018年には15億2650万米ドルに達している。特に2006年から2007年にかけて大きく増加し、その後も安定して成長を続けていることから、市場シェア拡大や新規製品の投入による売上の拡大が示唆される。
- 営業利益の変動
- 営業利益は2005年の84百万米ドルから2011年まで順調に増加し、2011年の1,443百万米ドルをピークにその後も増加基調を維持している。2008年には大きな損失（-1,464百万米ドル）を計上しているが、その後は損失を解消し、2018年には5,191百万米ドルと堅調な利益を確保している。2008年の損失は、新規研究開発費や、事業再編などの一時的なコスト増加が要因と考えられる。
- 純利益の動向
- 純利益も売上高及び営業利益と連動し、2005年の6,400万米ドルから2014年には20億米ドルを超えるまで増加。2008年には大幅な赤字を計上し、-15億3,400万米ドルとなったが、その後回復し、2018年には40億4,600万米ドルの純利益に達している。2011年以降の純利益の増加は、売上及び営業利益の堅調な推移と一致しており、収益構造の改善やコストコントロールの効果を示唆している。
- 総合的なパターンと示唆
- 全体として、売上高は長期的に右肩上がりを示し、営業利益および純利益も2011年以降堅実な成長を続けている。2008年の一時的な赤字や損失を経て、企業は事業の効率化と市場拡大を実現し、堅調な収益基盤を築いていると考えられる。これらの傾向から、同社は研究開発や新規事業展開に積極的に取り組みつつ、収益性の向上を図ることで、安定的な成長を維持していると解釈できる。
貸借対照表:資産
Celgene Corp.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
百万米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2018/12/31 | 9,067) | 35,480) |
| 2017/12/31 | 14,892) | 30,141) |
| 2016/12/31 | 10,868) | 28,086) |
| 2015/12/31 | 9,401) | 27,053) |
| 2014/12/31 | 9,713) | 17,340) |
| 2013/12/31 | 7,551) | 13,378) |
| 2012/12/31 | 5,534) | 11,734) |
| 2011/12/31 | 4,353) | 10,006) |
| 2010/12/31 | 4,343) | 10,177) |
| 2009/12/31 | 3,845) | 5,389) |
| 2008/12/31 | 2,841) | 4,445) |
| 2007/12/31 | 3,084) | 3,611) |
| 2006/12/31 | 2,311) | 2,736) |
| 2005/12/31 | 973) | 1,247) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動資産の動向
- 2005年から2014年にかけては、流動資産は継続的に増加しており、特に2009年から2014年にかけては顕著な成長が見られる。その後、2015年にピークの上昇を示し、2016年に大きく巾が縮む一方、2017年以降は再び増加傾向に転じている。ただし、2018年には減少しているため、流動資産には一定の変動と調整が見られる。
- 総資産の推移
- 総資産は2005年から継続的に増加し、特に2010年以降は顕著な拡大を示している。2010年から2015年までで約16,500百万米ドルから27,000百万米ドルへと増加し、2016年には約30,000百万米ドルのピークに達した。その後も引き続き増加を続けており、2018年には約35,480百万米ドルに達している。この傾向は、資産規模の拡大を示唆しており、企業の成長を反映していると考えられる。ただし、2017年に比べて増加ペースが鈍化している可能性も示唆される。
- 総括
- 全体として、データ期間を通じて資産規模の拡大が顕著であり、特に総資産の増加率は高い水準を維持している。流動資産の変動も見られるが、全体として企業の資産形成および規模拡大のトレンドが伺える。これらの指標は企業の財務基盤が強化されていることを示唆する一方で、資産の増加とともに資産の流動性や資産構成の変化についても今後の分析が必要となる。
貸借対照表:負債と株主資本
Celgene Corp.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
百万米ドル
| 流動負債 | 総負債 | 総負債 | 株主資本 | |
|---|---|---|---|---|
| 2018/12/31 | 4,057) | 29,319) | 20,270) | 6,161) |
| 2017/12/31 | 2,987) | 23,220) | 15,838) | 6,921) |
| 2016/12/31 | 2,959) | 21,486) | 14,289) | 6,599) |
| 2015/12/31 | 1,969) | 21,134) | 14,250) | 5,919) |
| 2014/12/31 | 2,112) | 10,815) | 6,872) | 6,525) |
| 2013/12/31 | 1,946) | 7,788) | 4,741) | 5,590) |
| 2012/12/31 | 1,690) | 6,040) | 3,080) | 5,694) |
| 2011/12/31 | 1,540) | 4,493) | 1,802) | 5,513) |
| 2010/12/31 | 1,070) | 4,182) | 1,248) | 5,984) |
| 2009/12/31 | 495) | 995) | —) | 4,395) |
| 2008/12/31 | 527) | 954) | —) | 3,491) |
| 2007/12/31 | 433) | 767) | 197) | 2,844) |
| 2006/12/31 | 240) | 760) | 400) | 1,976) |
| 2005/12/31 | 136) | 611) | 400) | 636) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動負債の推移と分析
- 2005年から2010年までにかけて、流動負債は比較的安定して増加し、その後2010年以降には急激な拡大が見られる。特に2012年以降は毎年大幅に増加しており、2014年から2016年にかけての増加率も高い。これにより、短期的な負債の負担が増大しており、資金繰りや運転資金管理に影響を及ぼす可能性が示唆される。
- 総負債の変化と構成
- 総負債は2005年から2017年にかけて一貫して増加を示している。特に2010年以降の増加率は顕著であり、2014年以降は二桁台の増加が続いている。2007年、2008年の一時的な数値上の変動は欠損やデータの不整合と考えられるが、それを除けば長期的に負債の積み上げが進行していることが分かる。こうした傾向は、企業が積極的に負債を活用して資本投資や事業拡大を進めている可能性を示唆している。
- 株主資本の動向
-
株主資本は2005年から2017年にかけて上下動を繰り返しながらも、ほぼ閑散とした増減の範囲内に収まっている。2006年に大きく上昇した後、その後は安定した推移を示しているが、2018年には再び下落が見られる。これは、企業の純資産が一定範囲内で変動しているものであり、資本の増減を伴う株主価値の変化を示す。
また、負債が大きく増加する一方で、株主資本の増加が相対的に限定的なことから、財務レバレッジの増大を招いている可能性も示唆される。長期的な財務安定性や資本構造のバランスに注意を要する状況と考えられる。
キャッシュフロー計算書
Celgene Corp.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動によるネットキャッシュ(使用済み) | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2018/12/31 | 5,171) | (6,418) | (1,540) |
| 2017/12/31 | 5,246) | (2,891) | (1,584) |
| 2016/12/31 | 3,976) | (1,002) | (1,646) |
| 2015/12/31 | 2,484) | (6,259) | 4,585) |
| 2014/12/31 | 2,806) | (1,438) | (417) |
| 2013/12/31 | 2,226) | (529) | (554) |
| 2012/12/31 | 2,019) | (1,554) | (249) |
| 2011/12/31 | 1,809) | 378) | (1,655) |
| 2010/12/31 | 1,182) | (2,107) | 1,177) |
| 2009/12/31 | 910) | (856) | (62) |
| 2008/12/31 | 182) | (522) | 282) |
| 2007/12/31 | 478) | (990) | 288) |
| 2006/12/31 | 84) | 7) | 1,221) |
| 2005/12/31 | 42) | (103) | 53) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 営業活動によるネットキャッシュ
- この指標は、各年度において会社の営業活動から得られたキャッシュフローの推移を示している。2005年から2007年にかけては比較的低い水準で推移していたが、2008年以降は一貫して増加傾向を示している。特に2007年から2008年にかけて大きく跳ね上がり、その後も堅調に増加し続け、2018年には5,171百万米ドルに達している。これは、営業活動の効率性や収益性の向上、またはキャッシュの効率的な管理を反映している可能性がある。
- 投資活動によるネットキャッシュ（使用済み）
- 投資活動においては、2005年から2007年にかけてマイナスのキャッシュフローが増加しており、2007年には-990百万米ドルへと拡大している。2008年から2012年にかけては再びプラスに転じ、投資活動によるキャッシュイン流出は抑制されているが、その後もマイナス幅は広がっている。特に2014年から2018年にかけては大幅にマイナスとなり、投資活動への資金支出が増加していることが示唆される。これにより、企業が積極的な投資活動を行っていると考えられるが、その資金調達方法や投資の対象について更なる分析が必要である。
- 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ
- 財務活動では、2005年から2006年にかけてプラスのキャッシュフローが顕著に増加し、その後2010年と2012年に大きく増加している。特に2015年においては4,585百万米ドルの大きな流入が観察されるが、その後は再びマイナスへと転じており、2018年には-1,540百万米ドルとなっている。この動きは、資金調達のための借入や株式発行などの財務戦略の変化、あるいは返済や配当支払いといった資本構成の変動を反映していると考えられる。
- 総合的な傾向と考察
- 総じて、営業活動によるキャッシュフローは年々増加しており、企業の収益力やキャッシュ創出能力の向上が窺える。一方、投資及び財務活動においては大きな変動を示し、特に過去数年間においては積極的な資金投入と資金調達の動きが見られる。これらの動きは、事業拡大や新規投資、資本コストの調整を目的としたものと推測されるが、投資および財務戦略の詳細な内容に関する追加情報が必要となる。全体として、キャッシュフローの増加とともに投資活動も活発化している点は、企業の成長志向を反映しているが、財務の安定性や長期的な資金計画についても引き続き注視すべきである。
一株当たりのデータ
Celgene Corp.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2018/12/31 | 5.65 | 5.51 | 0.00 |
| 2017/12/31 | 3.77 | 3.64 | 0.00 |
| 2016/12/31 | 2.57 | 2.49 | 0.00 |
| 2015/12/31 | 2.02 | 1.94 | 0.00 |
| 2014/12/31 | 2.49 | 2.39 | 0.00 |
| 2013/12/31 | 1.75 | 1.69 | 0.00 |
| 2012/12/31 | 1.69 | 1.65 | 0.00 |
| 2011/12/31 | 1.45 | 1.43 | 0.00 |
| 2010/12/31 | 0.95 | 0.94 | 0.00 |
| 2009/12/31 | 0.85 | 0.83 | 0.00 |
| 2008/12/31 | -1.73 | -1.73 | 0.00 |
| 2007/12/31 | 0.30 | 0.27 | 0.00 |
| 2006/12/31 | 0.10 | 0.09 | 0.00 |
| 2005/12/31 | 0.10 | 0.09 | 0.00 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 全体的な収益性の推移
- 2005年から2015年にかけて、1株当たり基本利益および希薄化後1株当たり利益は比較的安定した水準で推移しており、特に2007年以降には緩やかな増加傾向が見られる。特に2012年以降は、両指標ともに着実な成長を示し、2018年にはいずれも比較的高い値に達している。一方、2008年には、一時的にマイナスの利益を記録しており、業績の変動を示唆している。
- 赤字期間の存在とその影響
- 2008年には両指標ともにマイナス値となり、企業の純利益が損失に転じた状態を示している。これはおそらく主要な事業上の困難や一時的な要因によるものと推測される。それ以降、回復傾向を示しながら利益を回復させており、企業の財務状況が段階的に改善していることがわかる。
- 財務の成長と株主還元
- 株当たり配当金についてはデータの欠損があるため評価できないが、利益の増加に伴い、今後の配当政策に変化が見込まれる可能性がある。利益の継続的な成長は、株主還元の改善やキャッシュフローの増大につながることが期待される。
- 総合的な評価
- 全体として、2005年から2018年にかけて同企業は厳しい時期を経ながらも、2010年代中頃から利益が大きく増加し、安定的な成長を示している。特に、2012年以降の一貫した利益増加は、事業の回復と拡大を反映していると考えられる。将来的には、継続した利益成長とともに、配当や株主還元策の展開にも注目が必要である。