損益計算書の構造
Celgene Corp.、連結損益計算書の構成
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31).
- 売上高と収益構造の安定性
- 分析期間を通じて、純製品売上高に占める割合は一定であり、100%を維持していることから、売上の構成は大きく変動していない。売上原価の割合は、2014年から2018年まで比較的安定し、全体の粗利益率も高水準（約94%から96%）を維持しており、製品の収益性が安定していることが示唆される。また、その他の収益や支出は極めて小さな変動にとどまり、全体として収益構造の安定性が確認できる。
- 研究開発費の増加と削減の動向
- 研究開発費は全期間を通じて高い割合（最大で約45.59%）を占めており、企業の革新活動や新製品開発に対して積極的な投資姿勢を示している。ただし、その比率は2015年から2017年にかけて増加傾向にあり、2018年にはやや減少しているものの依然として高水準を維持している。これにより、企業は研究開発を継続的に重要視しており、長期的な成長戦略を構築していると推測できる。
- 販売管理費と取得資産償却の動向
- 販売、一般および管理費用は、全期間を通じて売上高の約21%から27%の範囲で推移し、効率的なコスト管理が行われていることが示される。取得した無形固定資産の償却費用は比較的低水準に収まっており、通常の資産償却以外に著しい増減は見られないが、一部期間で若干の変動が見られる。
- 買収関連利益と事業再編の影響
- 最も注目される点は、2017年に一時的に買収関連利益や事業再編費用（純額）が10.41%と高くなっていることだ。これは買収や事業再編に伴う特別利益または費用の影響によるものであり、その後は−0.73%と通常範囲に戻している。こうした変動は一次的なものであり、継続的な財務基盤には大きな影響を及ぼしていないと考えられる。
- 営業利益と純利益のトレンド
- 営業利益率は2014年の33.3%から、2015年の24.61%まで低下した後、2016年に一部回復し、2017年には36.28%と最高を記録した。その後は34.01%と安定している。税引前純利益率も同様に変動しているが、2018年には31.65%と高い水準を維持している。売上高に対する純利益の割合も、2014年の26.44%から2018年の26.51%までほぼ横ばいであり、収益性は比較的良好に推移していると判断できる。
- 利息負担とその他の収入の変動
- 利息費用は全期間にわたって売上高の約−2.33%から−4.85%の範囲にあり、負債コストの管理に一定の努力がなされていることを示す。その他の収入・費用は変動が見られるが、大きなトレンド変化はなく、全体の資金コストや収益源に対して大きな影響を及ぼしていない。
- 税金と純利益の動向
- 所得税引当金は2014年から2018年まで変動が見られ、最大値では売上高比約−10.59%となり、税負担の増減に一定の注意が必要である。最終的な手取りは、2014年の26.44%から2018年には26.51%へとほぼ横ばいで推移し、全体的な収益性の安定性を示している。