Fidelity National Information Services Inc. (NYSE:FIS)

売上総利益率は、2019年第1四半期から2023年第1四半期にかけて、一貫した上昇傾向を示しています。34.2%から39.87%へと増加しており、収益性の改善が示唆されます。

営業利益率

2019年の17.58%から2020年第2四半期にかけて低下し、3.42%まで落ち込みました。その後、緩やかに回復し、2021年第2四半期には6.51%となりましたが、2022年第4四半期には大幅なマイナスに転落し、-110.95%を記録しました。この変動は、事業運営における大きな課題を示唆しています。

純利益率

営業利益率と同様に、純利益率も2020年にかけて低下し、2020年第2四半期には0.25%まで減少しました。その後、2021年第4四半期には3%まで回復しましたが、2022年第4四半期には-115.09%と大幅なマイナスを記録しました。これは、収益性の悪化を示唆しています。

自己資本利益率 (ROE)

ROEは、2019年の8.21%から2020年には大幅に低下し、0.34%まで減少しました。その後、緩やかな回復を見せ、2021年第4四半期には1.94%となりましたが、2022年第4四半期には-61.43%と大幅なマイナスを記録しました。これは、株主資本に対する収益性の低下を示しています。

総資産利益率 (ROA)

ROAは、2019年の3.37%から2020年には低下し、0.2%まで減少しました。その後、2021年第4四半期には1.12%まで回復しましたが、2022年第4四半期には-26.42%と大幅なマイナスを記録しました。これは、総資産に対する収益性の低下を示しています。

全体として、売上総利益率は改善傾向にあるものの、営業利益率、純利益率、ROE、ROAは2022年第4四半期に著しく悪化しており、収益性と効率性の面で深刻な問題が発生している可能性が示唆されます。これらの指標の急激な低下は、詳細な調査を必要とします。

粗利は、2019年第1四半期から2019年第4四半期にかけて一貫して増加傾向を示し、6億7600万米ドルから13億5500万米ドルへと大幅に増加しました。2020年第1四半期には9億8900万米ドルに減少しましたが、その後、2020年第4四半期には12億600万米ドルまで回復しました。2021年には、粗利はさらに増加し、14億2100万米ドルをピークに、その後2022年には15億1700万米ドルまで上昇しました。2023年第1四半期には13億4100万米ドルに減少しています。

収入は、2019年第1四半期の20億5700万米ドルから2019年第4四半期には33億4200万米ドルへと増加しました。2020年第1四半期には30億7800万米ドルに減少しましたが、その後、2021年第4四半期には36億7200万米ドルまで増加しました。2022年には、収入は37億1900万米ドルを記録し、2023年第1四半期には35億1000万米ドルに減少しました。

売上総利益率

売上総利益率は、2019年第1四半期の34.2%から2019年第4四半期には36.03%に上昇しました。2020年には、33.49%から35.55%の間で変動しました。2021年には、売上総利益率は一貫して上昇し、37.44%に達しました。2022年には、38.12%から39.87%まで上昇し続け、2023年第1四半期には39.87%を維持しました。全体として、売上総利益率は、分析期間を通じて着実に上昇傾向にあります。

収入の成長率は、2019年から2021年にかけて顕著であり、その後、2022年と2023年第1四半期にかけて鈍化しています。粗利の増加は収入の増加と相関関係にありますが、売上総利益率の上昇は、収益性の改善を示唆しています。2023年第1四半期における粗利と収入の減少は、今後の動向を注視する必要があることを示唆しています。

営業利益は、2019年3月期から2021年12月期にかけて、全体的に変動しながらも増加傾向を示しました。2019年3月期の315百万米ドルから、2021年12月期には455百万米ドルに増加しています。しかし、2022年3月期には大幅に減少し、-17112百万米ドルという損失を計上しました。その後、2023年3月期には337百万米ドルに回復しています。

収入は、2019年3月期から2021年12月期にかけて一貫して増加しました。2019年3月期の2057百万米ドルから、2021年12月期には3672百万米ドルに増加しています。2022年3月期には3492百万米ドルに減少しましたが、その後2022年6月期には3719百万米ドル、2022年9月期には3604百万米ドル、2022年12月期には3713百万米ドルと推移し、2023年3月期には3510百万米ドルとなりました。

営業利益率

営業利益率は、2019年3月期の17.58%から2021年12月期には7.6%まで低下しました。2022年3月期には-110.95%と大幅なマイナスとなり、2023年3月期には-109.58%と依然として低い水準にあります。これは、収入の増加に対して営業利益が大幅に減少したことを示唆しています。

2022年3月期における営業利益の大幅な減少と、それに伴う営業利益率の著しい低下は、事業環境の変化や、一時的な費用が発生した可能性を示唆しています。2023年3月期には営業利益が回復しているものの、営業利益率は依然として低い水準に留まっており、収益性の改善には更なる取り組みが必要と考えられます。

収入は比較的安定しており、成長傾向を示していますが、営業利益の変動が大きく、収益性の改善が課題となっていることが示唆されます。

当期純利益は、2019年3月期から2021年6月期にかけて、概ね148百万米ドルから341百万米ドルの範囲で推移しました。しかし、2021年9月期には大幅な減少（-373百万米ドル）が見られ、その後、2021年12月期には291百万米ドルに回復しました。2022年3月期は120百万米ドル、6月期は277百万米ドルと減少傾向が続きましたが、9月期には249百万米ドルと若干の回復が見られました。しかし、2022年12月期には、大幅な損失（-17366百万米ドル）が発生し、2023年3月期には140百万米ドルに回復したものの、依然として過去の利益水準を下回っています。

収入

収入は、2019年3月期から2021年12月期にかけて、一貫して増加傾向にありました。2019年3月期の2057百万米ドルから、2021年12月期には3672百万米ドルまで増加しました。2022年3月期は3492百万米ドルと若干の減少が見られましたが、2022年6月期には3719百万米ドルと再び増加しました。しかし、2022年9月期は3604百万米ドル、2022年12月期は3713百万米ドルと、増加幅は鈍化しました。2023年3月期には3510百万米ドルと減少しています。

純利益率

純利益率は、2019年3月期の9.65%から、2020年6月期には0.25%まで低下しました。2020年9月期にはマイナス0.83%に転落し、2020年12月期には1.26%に回復しました。2021年3月期にはマイナス1.81%に再び低下し、2021年6月期には0.7%に回復しました。2021年9月期は1.7%、2021年12月期は3.0%と上昇しました。2022年3月期は6.43%、6月期は5.88%、9月期は6.47%と高い水準を維持しましたが、2022年12月期には-115.09%と大幅に低下し、2023年3月期も-114.81%と低い水準に留まっています。純利益率の変動は、当期純利益の変動と連動していることが示唆されます。

全体として、収入は増加傾向にありましたが、純利益は大幅な変動を示し、特に2022年12月期には大きな損失が発生しました。純利益率の低下は、収益の増加にもかかわらず、利益を維持することが困難になっている可能性を示唆しています。2023年3月期には純利益が回復傾向にありますが、純利益率の低さは懸念材料として残ります。

当期純利益は、2019年3月期から2021年12月期にかけて変動を示しました。2019年3月期は1億4800万米ドル、2019年6月期は1億5400万米ドル、2019年9月期も1億5400万米ドルでした。2019年12月期には-1億5800万米ドルの損失に転落し、2020年3月期は1500万米ドル、2020年6月期は1900万米ドル、2020年9月期は2000万米ドル、2020年12月期は1億400万米ドルと回復しました。2021年3月期には-3億7300万米ドルの大幅な損失を計上し、その後、2021年6月期は3億4100万米ドル、2021年9月期は1億5800万米ドル、2021年12月期は2億9100万米ドルと改善しました。2022年3月期は1億2000万米ドル、2022年6月期は2億7700万米ドル、2022年9月期は2億4900万米ドルでしたが、2022年12月期には-1万736600万米ドルという大幅な損失を計上し、2023年3月期は1億4000万米ドルとなりました。

株主資本総額

株主資本総額は、2019年3月期から2022年9月期にかけて概ね4万5000万米ドルから5万米ドル台で推移しました。2019年3月期は98億9600万米ドル、2019年6月期は99億8500万米ドル、2019年9月期は4万91億9500万米ドル、2019年12月期は4万94億4000万米ドルでした。2020年3月期は4万91億6700万米ドル、2020年6月期は4万90億4300万米ドル、2020年9月期は4万90億3100万米ドル、2020年12月期は4万93億米ドルでした。2021年3月期は4万84億6000万米ドル、2021年6月期は4万83億9200万米ドル、2021年9月期は4万71億500万米ドル、2021年12月期は4万73億4700万米ドルでした。2022年3月期は4万70億2600万米ドル、2022年6月期は4万65億600万米ドル、2022年9月期は4万53億2800万米ドルでしたが、2022年12月期には2万72億1800万米ドル、2023年3月期は2万70億9700万米ドルと大幅に減少しました。

ROE（自己資本利益率）は、2019年3月期に8.21%でしたが、その後低下傾向にあり、2019年6月期は7.55%、2019年9月期は1.53%、2019年12月期は0.6%となりました。2020年3月期は0.34%、2020年6月期は0.06%、2020年9月期は-0.21%、2020年12月期は0.32%と変動しました。2021年3月期は-0.47%、2021年6月期は0.19%、2021年9月期は0.49%、2021年12月期は0.88%と改善しましたが、2022年3月期は1.94%、2022年6月期は1.82%、2022年9月期は2.07%と上昇した後、2022年12月期には-61.43%、2023年3月期には-61.63%と大幅に低下しました。

当期純利益は、2019年3月期から2021年12月期にかけて変動している。2019年3月期は1億4800万米ドルであったが、2019年12月期には-1億5800万米ドルと赤字に転落した。その後、2020年3月期に1500万米ドルに回復し、2021年6月期には3億4100万米ドルと大幅に増加した。しかし、2021年9月期には1億5800万米ドルに減少し、2021年12月期には2億9100万米ドルに増加した。2022年3月期は1億2000万米ドル、2022年6月期は2億7700万米ドル、2022年9月期は2億4900万米ドル、2022年12月期には-1万736600万米ドルと大幅な赤字を計上した。2023年3月期は1億4000万米ドルに回復した。

総資産

総資産は、2019年3月期から2019年12月期にかけて増加し、2407300万米ドルから8380600万米ドルへと大幅に増加した。2020年3月期から2021年12月期にかけては、8200000万米ドルから8300000万米ドルの間で比較的安定していた。しかし、2022年3月期から2023年3月期にかけては、8119800万米ドルから6107800万米ドルへと減少傾向にある。

ROA

ROA（総資産利益率）は、2019年3月期に3.37%であったが、その後一貫して低下し、2019年12月期には0.36%となった。2020年3月期には0.2%に低下し、2020年9月期には-0.13%とマイナスに転落した。2021年3月期には-0.28%とさらに低下したが、2021年6月期には0.11%に回復し、2021年9月期には0.28%、2021年12月期には0.5%に増加した。2022年3月期には1.12%に増加したが、2022年9月期には1.2%に増加し、2022年12月期には-26.42%と大幅に低下した。2023年3月期には-27.34%と依然として低い水準にある。

ROAの低下は、総資産の増加に対して当期純利益が十分に増加していないことを示唆している。特に2022年12月期と2023年3月期のROAの急激な低下は、当期純利益の赤字と総資産の減少が組み合わさった結果であると考えられる。総資産の減少傾向とROAの低い水準は、収益性の悪化を示唆している可能性がある。