損益計算書の構造
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31).
- 収益性の安定性と変動
- 営業収益は基準値の100%として示されており、期間内で大きな変動は見られないことから、収益規模の安定性が示唆されている。ただし、利益に関しては、営業利益の割合は概ね24%前後で推移し、2020年にはやや減少して22.92%となったが、それ以外の期間では24%台を維持している。税引前純利益もおおむね23%前後で推移しており、全体的に営業活動の収益性が安定していることが分かる。
- コスト構造の動き
- 収益コストは約58%前後で推移し、相対的に一定の水準を維持している。販売費および管理費、研究開発費は営業収益に対して約16%から17%台で推移しており、コストの効率的管理を示唆している。無形固定資産の償却・減損は1%未満の範囲で推移し、コスト負担は比較的安定している。
- 収益構成要素の変化と多様化
- 投資収益は総じて0.06~0.2%の範囲で変動し、2021年にはピークの0.2%を記録した。その他の収入に関しては、一定の持続性を示すとともに、総じて収益に占める割合は比較的大きく5~7%程度を占めている。一方、外貨取引損失やその他の負の寄与は小幅ながら一定の影響を与え続けており、市場為替変動やその他外部要因に対する一定のリスクを示している。
- 利益の質と税金負担
- 税引前当期純利益は22~23%台で推移しており、営業利益に連動した安定した利益水準を保っている。所得税率は年間では約4~11%の範囲で変動し、2020年の減少傾向を示す一方で、手取り利益割合は約17~18%で堅調に推移している。特に2018年以降は、手取り利益の割合が増加傾向にあり、純利益の質向上が示唆される。
- 総合評価と展望
- 全体として、収益は安定しており、コスト構造の管理も一定の水準を維持していることから、財務の健全性が維持されていると考えられる。収益多角化によるリスク分散や、利益率の堅持も見て取れる。一方で、外貨取引や投資活動に伴う変動要因は引き続き注視が必要である。今後もこれらの動向を踏まえ、持続的な収益性の向上とコスト制御の強化が期待される。