損益計算書の構造
四半期データ
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31).
- 全体的な収益性の傾向
- 営業収益の割合において一定の安定性が見られるため、収益基盤は比較的堅固であると考えられる。ただし、純利益(手取り)の割合については、2017年から2021年にかけて概ね増加傾向にあり、一時的に2018年の第1四半期に減少が見られるものの、全体としては改善が進んでいる。特に、2020年以降は純利益の割合が比較的高水準を維持しており、収益性の向上が示唆される。
- 売上原価と粗利益の変動状況
- 収益コストの割合は一貫して約58%前後で推移しており、原価構造の安定性がうかがえる。一方、粗利益率はおよそ42%を中心に変動しているが、2020年第1四半期に一時37.83%に低下した後、回復傾向にある。これは一時的なコスト増や収益性の調整を示す可能性があるが、長期的には概ね40%台を維持していることから、中長期的には安定していると判断できる。
- 販売費・管理費および研究開発費の動向
- 販売費、管理費、研究開発費の割合は概ね17%前後であり、若干の増減はあるものの、企業活動において継続的な投資やコスト管理が行われていることを示す。特に、2020年の第1四半期には16%台に低下しているが、その後再び16-17%の範囲内に落ち着いている。
- 営業利益の動向
- 営業利益の割合はおおむね23%から26%の間で変動し、2018年第3四半期において26.58%と最高値を記録している。2020年には一時的に一定の減少も見られるが、その後回復し、2021年には約25%を維持している。これにより、営業活動の効率性は比較的安定していると評価できる。
- 財務コストとその他の収益
- 利息の割合は1.3%から1.8%の範囲内で推移し、変動の幅は狭いことから一定の負債負担が存在していることが示唆される。その他の収入または費用は全体として小幅な変動にとどまっており、企業の非主要業務からの収入は比較的安定している。ただし、特定の四半期では繰越や一時的な変動が見られる。
- 税金と純利益
- 税引前当期純利益の割合は22%から26%の範囲で変動し、2019年第4四半期において23.96%に上昇している。所得税の割合は平均して5%前後で推移しており、税負担は比較的安定している。これにより、税金後の純利益は全般的に堅調に推移しており、2021年には約19%から21%の範囲で高水準を維持していることから、最終的な利益率は改善している傾向が認められる。
- 総括
- 全体として、2017年から2021年にかけて収益性の改善が見られ、営業利益や純利益の割合が増加する傾向にある。収益構造は安定しており、原価率の変動やコスト管理の効率性も維持されている。特に、2020年以降はコロナ禍等の外的要因にもかかわらず、利益率の維持・向上が図られていることから、経営基盤は堅実であると評価できる。ただし、特定の四半期での一時的な減少やコスト増への対応も考慮する必要がある。