損益計算書
| 12ヶ月終了 | 営業収益 | 営業利益 | 手取り |
|---|---|---|---|
| 2021/12/31 | 14,455) | 3,477) | 2,694) |
| 2020/12/31 | 12,574) | 2,882) | 2,109) |
| 2019/12/31 | 14,109) | 3,402) | 2,521) |
| 2018/12/31 | 14,768) | 3,584) | 2,563) |
| 2017/12/31 | 14,314) | 3,494) | 1,687) |
| 2016/12/31 | 13,599) | 3,064) | 2,035) |
| 2015/12/31 | 13,405) | 2,867) | 1,899) |
| 2014/12/31 | 14,484) | 2,888) | 2,946) |
| 2013/12/31 | 14,135) | 2,514) | 1,679) |
| 2012/12/31 | 17,924) | 2,847) | 2,870) |
| 2011/12/31 | 17,787) | 2,731) | 2,071) |
| 2010/12/31 | 15,870) | 2,357) | 1,527) |
| 2009/12/31 | 13,877) | 1,386) | 947) |
| 2008/12/31 | 15,869) | 2,338) | 1,519) |
| 2007/12/31 | 16,171) | 2,624) | 1,870) |
| 2006/12/31 | 14,055) | 2,421) | 1,718) |
| 2005/12/31 | 12,922) | 2,259) | 1,495) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 売上高の推移に関する考察
- 2005年から2016年までの期間において、営業収益は概ね増加傾向が見られる。2005年の12922百万米ドルから2016年には14314百万米ドルに増加しており、期間中の総合的な成長を示している。一方、2017年以降は一時的な減少や横ばい傾向が見られ、2020年にはわずかに12574百万米ドルと、ピーク時よりも低い数値にとどまっている。また、2021年には回復基調にあり、14455百万米ドルへと増加している。これらの動向から、長期的には堅調な売上の成長がみられるが、近年は一部で売上の伸び悩みや変動が生じていることが示唆される。
- 営業利益の変動と収益性
- 営業利益も同様に2005年の2259百万米ドルから2017年の3584百万米ドルにかけて全体的に増加している。特に2009年から2017年まで継続して増加傾向にあり、2018年にはやや横ばいながらも健全な利益水準を維持している。しかしながら、2020年には一時的に引き下げられる場面も見られるものの、2021年には再び3477百万米ドルへと回復している。これらの動きは、営業効率の改善やコスト管理の成果が一定程度反映されている可能性を示唆している。
- 純利益の動向と収益の質
- 純利益(手取り)も2005年の1495百万米ドルから2016年の2563百万米ドルまで増加している。特に2009年以降、顕著な増加が見られ、2013年には2946百万米ドルとピークに達している。その後、2017年以降は若干の変動を伴うものの、2021年には2694百万米ドルと高水準を維持している。これらの変動は、企業の収益性や税負担、非継続的な項目の影響を反映している可能性がある。総じて、収益の規模は拡大し続けていることが窺える。
貸借対照表:資産
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2021/12/31 | 6,374) | 16,077) |
| 2020/12/31 | 6,523) | 15,612) |
| 2019/12/31 | 6,253) | 15,068) |
| 2018/12/31 | 5,778) | 14,870) |
| 2017/12/31 | 7,278) | 16,780) |
| 2016/12/31 | 6,123) | 15,201) |
| 2015/12/31 | 6,720) | 15,729) |
| 2014/12/31 | 8,076) | 17,678) |
| 2013/12/31 | 9,816) | 19,966) |
| 2012/12/31 | 7,960) | 19,309) |
| 2011/12/31 | 6,849) | 17,984) |
| 2010/12/31 | 5,968) | 16,250) |
| 2009/12/31 | 5,675) | 16,082) |
| 2008/12/31 | 5,924) | 15,213) |
| 2007/12/31 | 6,166) | 15,526) |
| 2006/12/31 | 5,206) | 13,880) |
| 2005/12/31 | 4,112) | 11,446) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動資産の推移
- 2005年から2021年にかけて流動資産は全体的に増加傾向を示している。ただし、2008年以降は高水準を維持しつつも変動が見られ、特に2020年に若干減少しているが、2021年には回復している。これにより、短期的な資産運用や流動性の管理において一定の安定性が維持されていると考えられる。
- 総資産の推移
- 総資産は2005年の114億4百万米ドルから2012年に最高値の約199億7百万米ドルに達した後、2013年以降は一時的に減少し、2018年にはピークを超えた水準に回復している。特に2012年から2016年にかけては減少傾向が見られるものの、その後再び増加に転じており、財務基盤の拡大と縮小を繰り返していることが示唆される。
- 全体的な評価
- 両指標はともに長期的な増加傾向を示す一方、短期的な変動も見られる。流動資産の増減は資金繰りや運転資本の管理の変動を反映している可能性があり、総資産については業績の好調や戦略的な資産再編の結果として変動していると考えられる。総体としては、安定的な資産基盤を構築しつつも、市場や経済の動向に応じた調整が行われていることが推察される。
貸借対照表:負債と株主資本
| 流動負債 | 総負債 | 総負債 | ITWに帰属する株主資本 | |
|---|---|---|---|---|
| 2021/12/31 | 3,470) | 12,451) | 7,687) | 3,625) |
| 2020/12/31 | 2,589) | 12,430) | 8,122) | 3,181) |
| 2019/12/31 | 2,154) | 12,038) | 7,758) | 3,026) |
| 2018/12/31 | 3,542) | 11,612) | 7,380) | 3,254) |
| 2017/12/31 | 3,053) | 12,191) | 8,328) | 4,585) |
| 2016/12/31 | 2,760) | 10,942) | 7,829) | 4,254) |
| 2015/12/31 | 2,368) | 10,501) | 7,422) | 5,224) |
| 2014/12/31 | 3,533) | 10,854) | 7,457) | 6,819) |
| 2013/12/31 | 6,034) | 10,257) | 6,344) | 9,703) |
| 2012/12/31 | 2,651) | 8,739) | 5,048) | 10,561) |
| 2011/12/31 | 2,977) | 7,949) | 3,990) | 10,018) |
| 2010/12/31 | 3,094) | 6,869) | 2,830) | 9,370) |
| 2009/12/31 | 2,836) | 7,264) | 3,129) | 8,808) |
| 2008/12/31 | 4,876) | 7,550) | 3,677) | 7,663) |
| 2007/12/31 | 2,960) | 6,175) | 2,299) | 9,351) |
| 2006/12/31 | 2,637) | 4,863) | 1,418) | 9,018) |
| 2005/12/31 | 2,001) | 3,899) | 1,211) | 7,547) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 総負債と流動負債の推移
- 過去の期間を通じて、総負債は全般的に増加傾向にあり、特に2008年の金融危機を境に大きな増加を示している。2005年から2015年にかけては着実に増加しており、その後も増加傾向は続いているものの、やや横ばいまたは横ばいに近い動きも見られる。一方、流動負債は2005年から2014年までの間に増加し、その後は変動しながらも、2021年に向かって上昇していることから、短期負債の管理を続けていると考えられる。
- 株主資本の推移
- 株主資本は、2005年から2017年まで一貫して増加傾向にあり、ピークは2011年の約10,561百万米ドルに達している。その後、2012年以降は減少に転じ、2015年には約4,585百万米ドルにまで下落したが、その後はやや持ち直しを見せている。2021年には約3,625百万米ドルに回復しており、資本の変動は大きいものの、全体としては一定の範囲内で推移している。株主資本の減少は、損益やその他の資本変動要因によるものである可能性がある。
- 負債と株主資本の関係性
- 総負債と株主資本の推移を比較すると、総負債が増加している間に株主資本は一時的な減少を示している。特に、2008年以降の経済変動が影響し、総負債が高水準で推移している一方で、株主資本の変動はより大きな幅で変動していることがわかる。これにより、資本構成において負債比率が高まる可能性が示唆されるが、詳細な負債比率の変化は明らかではない。
- 総負債の内訳と長期・短期の変動
- 総負債の項目は二つの異なる数値列が示されており、1つは流動負債、もう一つはそれ以外の負債と解釈される。流動負債は特に2008年以降顕著な増加を示し、2012年までにピークを迎えるが、その後はやや減少傾向にある。一方、その他の負債は2010年頃から増加傾向にあり、2014年以降も比較的高い水準を維持している。これにより、短期負債の増加だけでなく、長期負債の変動も考慮しながら負債構成の変化を管理していると推測される。
キャッシュフロー計算書
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動によるネットキャッシュ(使用目的) | 財務活動に使用されたネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2021/12/31 | 2,557) | (984) | (2,564) |
| 2020/12/31 | 2,807) | (214) | (2,049) |
| 2019/12/31 | 2,995) | (183) | (2,326) |
| 2018/12/31 | 2,811) | (325) | (3,964) |
| 2017/12/31 | 2,402) | (251) | (1,674) |
| 2016/12/31 | 2,302) | (532) | (2,255) |
| 2015/12/31 | 2,299) | (210) | (2,526) |
| 2014/12/31 | 1,616) | 2,842) | (3,551) |
| 2013/12/31 | 2,528) | (456) | (1,140) |
| 2012/12/31 | 2,072) | 1,047) | (1,571) |
| 2011/12/31 | 1,956) | (1,579) | (321) |
| 2010/12/31 | 1,561) | (607) | (1,048) |
| 2009/12/31 | 2,147) | (504) | (1,250) |
| 2008/12/31 | 2,223) | (1,756) | (462) |
| 2007/12/31 | 2,484) | (924) | (1,390) |
| 2006/12/31 | 2,066) | (1,274) | (575) |
| 2005/12/31 | 1,847) | (784) | (1,266) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 営業活動によるネットキャッシュ
- 2005年から2021年にかけて、営業活動による純キャッシュフローは比較的堅調に推移している。全体的に見て、2005年から2007年にかけて増加傾向が見られ、ピークは2017年の2995百万米ドルである。その後はやや減少傾向にあるものの、2021年まで概ね一定の水準を維持している。この期間において、営業キャッシュフローは会社の基本的な事業活動の収益性を反映しており、安定した運営基盤が示唆される。
- 投資活動によるネットキャッシュ(使用目的)
- 投資活動によるキャッシュフローは、2006年から2008年にかけてマイナス(純投資支出)が継続した後、2008年に一時的な増加(資産売却等による流入)を見せている。しかし、その後は再び大きなマイナスに転じており、2012年には2842百万米ドルの流入があったものの、それ以降は再びマイナスに転じ、2021年まで投資支出が継続している。これらの動きは、資産の買入や長期投資に積極的な姿勢を示している可能性を示唆している。
- 財務活動に使用されたネットキャッシュ
- 財務活動による純キャッシュフローは、2005年から2021年まで一貫してマイナスで推移している。特に、2012年以降は大きなマイナス値(例:2012年の-3521百万米ドルや2020年の-3964百万米ドル)が見られ、借入金の返済や配当支払による資金流出が主要因と推測される。この継続的な資金流出は、株主還元や負債削減に積極的に取り組んでいることを示している。
一株当たりのデータ
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2021/12/31 | 8.55 | 8.51 | 4.72 |
| 2020/12/31 | 6.66 | 6.63 | 4.42 |
| 2019/12/31 | 7.78 | 7.74 | 4.14 |
| 2018/12/31 | 7.65 | 7.60 | 3.56 |
| 2017/12/31 | 4.90 | 4.86 | 2.86 |
| 2016/12/31 | 5.73 | 5.70 | 2.40 |
| 2015/12/31 | 5.16 | 5.13 | 2.07 |
| 2014/12/31 | 7.33 | 7.28 | 1.81 |
| 2013/12/31 | 3.76 | 3.74 | 1.60 |
| 2012/12/31 | 6.11 | 6.06 | 1.48 |
| 2011/12/31 | 4.21 | 4.19 | 1.40 |
| 2010/12/31 | 3.05 | 3.03 | 1.30 |
| 2009/12/31 | 1.89 | 1.89 | 1.24 |
| 2008/12/31 | 2.93 | 2.91 | 1.18 |
| 2007/12/31 | 3.39 | 3.36 | 0.98 |
| 2006/12/31 | 3.04 | 3.01 | 0.75 |
| 2005/12/31 | 2.62 | 2.60 | 0.61 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 収益性の傾向
- 2005年から2021年にかけて、1株当たり基本利益および希薄化後1株当たり利益は全体的に増加傾向を示している。特に2008年以降、2012年まで比較的安定した増加が見られ、その後も高い水準を維持しつつ、2020年までには約8.55米ドルに達している。ただし、2008年に一時的な減少があった後に回復し、次第に成長を取り戻している。一方、2020年はコロナ禍の影響と推測される一時的な変動を経ているが、引き続き高水準を維持している。
- 配当金の動向
- 一株当たり配当金も2005年の0.61米ドルから2021年の4.72米ドルへと継続的に増加している。この増加は、企業の収益性向上とともに株主還元策の拡大を示唆しており、長期にわたる配当増加の傾向は、財務安定性および成長性の一端を反映していると考えられる。
- 総合的な評価
- 両指標ともに長期的な成長傾向を示しており、収益性と株主還元の両面で安定した改善を示している。ただし、2008年の一時的な減少と2020年の変動には注意が必要であり、市場環境や特定の経済的要因が短期的な影響を与えている可能性も考慮すべきである。総じては、堅実な財務運営と持続的な成長意欲が示されていると評価できる。