貸借対照表の構造:負債と株主資本
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31).
- 債務構造の変化と長期負債の増加傾向
- 期間全体を通じて、総負債と株主資本の割合において長期負債の割合が著しく高い水準にあり、特に長期負債の割合が60%を超える時期も観察される。長期負債の増加傾向は、資本構成の中で長期の資金調達を重視していることを示し、資金調達の安定性や資金コストに影響を及ぼす可能性がある。
- 自己資本比率の推移
- CSXの株主資本の割合は、期間を通じておおむね30%から38%の範囲内で推移し、やや減少・増加を繰り返す傾向が見られる。特に、2022年以降にかけて株主資本比率の低下が見られるが、その後に再び若干の回復を示している。これは、収益性や資本政策の変化に伴う自己資本の変動を反映している可能性がある。
- 負債項目別の動向とリスク
- 買掛金や流動負債は全期間を通じて一定の範囲内で推移し、流動負債比率もそれに準じた動きを示している。一方で、長期借入金は大部分の期間で高水準を維持し、特に2019年頃に増加が顕著となる。このことは、長期負債による資金調達や財務レバレッジの強化を示し、金利変動や返済負担の増加リスクを伴う可能性がある。
- 剰余金及び包括損失の変動
- 剰余金は2020年以降にわずかに減少傾向を示し、2023年にかけて顕著な減少が見られる。これは、純利益の変動や配当政策、その他の資本調整を反映していると推察される。また、包括損失累計額は負の値を維持し続けており、継続的な対外的リスクや評価損の蓄積も示唆される。
- 資本の内訳と自己資本の除外項目
- CSXに帰属する株主資本は全期間を通じて変動し、最大値は2020年頃の33%台そこから徐々に低下傾向を示す。その他資本項目および剰余金の動きと併せて、自己資本の充実度や資本構成の見直しが進行していることが示唆される。ただし、非支配株主分は非常に小規模で一定の範囲内にとどまっている。
- 財務の安定性と展望
- 総負債比率は高い水準で維持されつつ、期間内には若干の変動がある。特に、長期負債や総負債の増加は、資本コストや財務レバレッジを高める要因となるため、今後のリスク管理や資本政策の見直しが重要と考えられる。自己資本比率の低下と負債比率の高まりは、財務の脆弱性を示す可能性があり、収益力やキャッシュフローの適切な管理が求められる。