CSX Corp. (NASDAQ:CSX)

営業利益率は、2019年3月期から2021年3月期にかけて概ね40%台で推移しました。2021年6月期には45.65%と大幅に上昇し、その後は44%台から40%台へと低下傾向に転じました。2023年3月期には40.97%となり、2019年3月期の水準に近づいています。

純利益率は、2019年3月期から2021年3月期にかけて27%台から25%台で推移しました。2021年6月期には29.93%と上昇し、その後は30%台前半で推移しました。2022年3月期以降は28%台に低下し、2023年3月期には28.35%となりました。

自己資本利益率 (ROE)

自己資本利益率は、2019年3月期から2019年9月期にかけて上昇し、その後2020年3月期まで緩やかに低下しました。2020年6月期以降は大幅に低下し、2020年12月期には21.11%まで落ち込みました。2021年6月期以降は回復傾向にあり、2023年3月期には34.84%と高い水準に達しています。

総資産利益率 (ROA)

総資産利益率は、2019年3月期から2020年3月期にかけて緩やかに低下しました。2020年6月期以降はさらに低下し、2020年12月期には6.95%まで落ち込みました。2021年6月期以降は回復傾向にあり、2023年3月期には10.35%と高い水準に達しています。ROAの上昇は、資産効率の改善を示唆しています。

全体として、収益性を示す営業利益率と純利益率は、2021年6月期をピークにその後低下傾向にあります。一方、資本効率を示すROEとROAは、2020年12月期を底に回復傾向にあり、2023年3月期にはそれぞれ高い水準に達しています。この傾向は、収益性が低下している一方で、資本の効率的な活用が進んでいることを示唆しています。

営業利益は、2019年3月期から2019年12月期にかけて、1,219百万米ドルから1,154百万米ドルへと減少傾向を示しました。その後、2020年3月期に1,178百万米ドルまで回復しましたが、2020年6月期には828百万米ドルまで大幅に減少しました。2020年9月期と12月期にはそれぞれ1,141百万米ドル、1,215百万米ドルと回復し、2021年6月期には1,691百万米ドルとピークに達しました。2021年9月期以降は、1,436百万米ドル、1,366百万米ドル、1,282百万米ドルと徐々に減少傾向に転じ、2022年3月期には1,703百万米ドルまで再び増加しました。2022年6月期以降は、1,579百万米ドル、1,459百万米ドル、1,464百万米ドルと緩やかな減少傾向が継続しています。

収入は、2019年3月期から2019年6月期にかけて3,013百万米ドルから3,061百万米ドルへと増加しました。その後、2019年9月期と12月期にはそれぞれ2,978百万米ドル、2,885百万米ドルと減少しました。2020年3月期には2,855百万米ドルとさらに減少しましたが、2020年6月期には2,255百万米ドルと大幅に減少しました。2020年9月期と12月期にはそれぞれ2,648百万米ドル、2,825百万米ドルと回復し、2021年6月期には2,990百万米ドル、2021年9月期には3,292百万米ドル、2021年12月期には3,427百万米ドルと継続的に増加しました。2022年3月期には3,413百万米ドルと若干減少しましたが、2022年6月期には3,815百万米ドルと再び増加しました。2022年9月期以降は、3,730百万米ドル、3,706百万米ドルと緩やかな減少傾向が示されています。

営業利益率は、2019年3月期から2019年12月期にかけて40.72%から41.59%へと上昇しました。2020年3月期には41.8%とピークに達しましたが、2020年6月期には40.53%まで低下しました。その後、2020年9月期と12月期にはそれぞれ40.41%、41.22%と変動し、2021年6月期には45.65%と大幅に上昇しました。2021年9月期と12月期にはそれぞれ45.66%、44.67%と高水準を維持しましたが、2022年3月期には44.01%まで低下しました。2022年6月期以降は、41.49%、40.76%、40.55%、40.97%と緩やかな低下傾向が継続しています。

営業利益と収入の関係

収入の減少と営業利益の減少は相関関係にあることが示唆されます。特に2020年6月期に見られる大幅な収入減少は、営業利益の大幅な減少と一致しています。

営業利益率の変動

営業利益率の変動は、収入と営業利益の変動に影響を受けます。2021年6月期に見られる営業利益率の顕著な上昇は、収入の増加と営業利益の増加が組み合わさった結果と考えられます。

近年の傾向

2022年以降、収入は緩やかに減少傾向にあり、営業利益率もそれに伴い低下しています。これは、収益性の維持が課題となっている可能性を示唆しています。

当期純利益は、2019年3月期から2019年12月期にかけて比較的安定した水準で推移しました。その後、2020年3月期に一時的に減少しましたが、2020年6月期以降は緩やかな回復傾向を示し、2021年3月期には大幅に増加しました。2021年を通して高い水準を維持し、2022年3月期にはピークに達しました。2022年6月期以降は徐々に減少傾向に転じ、2023年3月期には2019年水準に近い値となりました。

収入は、2019年3月期から2019年12月期にかけて緩やかに減少しました。2020年3月期にはさらに減少しましたが、2020年6月期以降は回復し、2021年6月期にピークを迎えました。2021年9月期から2021年12月期にかけては横ばい傾向でしたが、2022年3月期には再び増加しました。2022年6月期以降は減少傾向に転じ、2023年3月期には2020年水準に近い値となりました。

純利益率

純利益率は、2019年3月期から2019年12月期にかけて27.8%から27.9%の間で推移しました。2020年3月期に26.4%に低下しましたが、その後は徐々に回復し、2021年6月期には30.3%に達しました。2021年を通して高い水準を維持し、2022年3月期には28.2%となりました。2022年6月期以降は28%前後で推移し、2023年3月期には28.4%となりました。純利益率は、収入の変動に連動して変動する傾向が見られます。

収入と当期純利益の推移を比較すると、収入の増加が必ずしも当期純利益の増加に繋がるとは限らないことが示唆されます。特に、2021年以降、収入は増加しているにも関わらず、当期純利益の増加幅は限定的であり、場合によっては減少しています。これは、コストの増加やその他の要因が影響している可能性があります。

全体として、2020年以降、収入と当期純利益はそれぞれ異なるパターンで変動しており、純利益率は収入の変動に影響を受けつつも、比較的安定した水準を維持していることがわかります。

当期純利益は、2019年3月31日時点で834百万米ドルを記録し、その後、2019年6月30日には870百万米ドルに増加しました。2019年9月30日には856百万米ドルに減少し、2019年12月31日には771百万米ドルとなりました。2020年3月31日には770百万米ドルとほぼ同水準を維持し、2020年6月30日には499百万米ドルに大幅に減少しました。その後、2020年9月30日には736百万米ドルに回復し、2020年12月31日には760百万米ドルとなりました。2021年3月31日には706百万米ドルに減少した後、2021年6月30日には1173百万米ドルに大幅に増加しました。この傾向は継続し、2021年9月30日には968百万米ドル、2021年12月31日には934百万米ドルとなりました。2022年3月31日には859百万米ドルに減少し、2022年6月30日には1178百万米ドルに増加しました。2022年9月30日には1111百万米ドル、2022年12月31日には1018百万米ドルとなりました。2023年3月31日には987百万米ドルを記録しています。

株主資本は、2019年3月31日時点で12428百万米ドルでした。その後、2019年6月30日には12276百万米ドルに減少し、2019年9月30日には11864百万米ドル、2019年12月31日には11848百万米ドルとなりました。2020年3月31日には11871百万米ドルにわずかに増加し、2020年6月30日には12150百万米ドル、2020年9月30日には12713百万米ドル、2020年12月31日には13101百万米ドルと増加傾向を示しました。2021年3月31日には13151百万米ドル、2021年6月30日には13426百万米ドルと増加し、2021年9月30日には13163百万米ドル、2021年12月31日には13490百万米ドルとなりました。2022年3月31日には13184百万米ドルに減少し、2022年6月30日には13131百万米ドル、2022年9月30日には12874百万米ドル、2022年12月31日には12615百万米ドルとなりました。2023年3月31日には12326百万米ドルを記録しています。

ROE（自己資本利益率）は、2019年3月31日時点で27.74%でした。その後、2019年6月30日には28.03%に増加し、2019年9月30日には28.68%に上昇しました。2019年12月31日には28.11%に低下し、2020年3月31日には27.52%となりました。2020年6月30日には23.84%に大幅に減少し、2020年9月30日には21.84%、2020年12月31日には21.11%となりました。2021年3月31日には20.54%に低下した後、2021年6月30日には25.14%に増加しました。2021年9月30日には27.4%、2021年12月31日には28.03%となりました。2022年3月31日には29.84%に増加し、2022年6月30日には30%、2022年9月30日には31.71%、2022年12月31日には33.02%と上昇傾向を示しました。2023年3月31日には34.84%を記録しています。

当期純利益は、2019年3月期から2019年12月期にかけて834百万米ドルから771百万米ドルへと減少しました。その後、2020年3月期に499百万米ドルまで大幅に減少し、2020年6月期に736百万米ドルへと回復しました。2020年9月期と12月期はそれぞれ760百万米ドル、706百万米ドルと、緩やかな減少傾向を示しました。2021年3月期には1173百万米ドルと大幅に増加し、その後、2021年6月期に968百万米ドル、2021年9月期に934百万米ドル、2021年12月期に859百万米ドルと減少しました。2022年3月期には1178百万米ドルと再び増加し、2022年6月期に1111百万米ドル、2022年9月期に1018百万米ドル、2022年12月期に987百万米ドルと減少しました。2023年3月期には987百万米ドルで推移しています。

総資産は、2019年3月期から2019年6月期にかけて38154百万米ドルから37924百万米ドルへと減少しました。その後、2019年9月期に38795百万米ドル、2019年12月期に38257百万米ドルと変動しました。2020年3月期には38834百万米ドル、2020年6月期には38904百万米ドル、2020年9月期には39443百万米ドル、2020年12月期には39793百万米ドルと一貫して増加しました。2021年3月期には39692百万米ドルに減少した後、2021年6月期に40015百万米ドル、2021年9月期に40129百万米ドル、2021年12月期に40531百万米ドルと増加しました。2022年3月期には40452百万米ドルに減少した後、2022年6月期に40366百万米ドル、2022年9月期に42242百万米ドル、2022年12月期に41912百万米ドルと変動しました。2023年3月期には41478百万米ドルで推移しています。

ROA

ROA（総資産利益率）は、2019年3月期に9.04%でした。その後、2019年6月期に9.07%とわずかに上昇し、2019年9月期に8.77%、2019年12月期に8.71%と低下しました。2020年3月期には8.41%に低下し、2020年6月期には7.44%、2020年9月期には7.04%、2020年12月期には6.95%と大幅に低下しました。2021年3月期には6.8%に低下した後、2021年6月期に8.43%、2021年9月期に8.99%、2021年12月期に9.33%と回復しました。2022年3月期には9.73%、2022年6月期には9.76%、2022年9月期には9.66%、2022年12月期には9.94%と上昇しました。2023年3月期には10.35%と最高値を記録しました。

ROAは、総資産に対する当期純利益の割合を示しており、資産の効率的な活用度を測る指標となります。ROAは、2020年を通じて低下傾向にありましたが、2021年以降は一貫して上昇し、2023年3月期には過去最高値を記録しました。総資産は増加傾向にある一方、当期純利益の変動により、ROAは変動しています。特に2021年以降、当期純利益の増加がROAの上昇に大きく貢献していると考えられます。