貸借対照表の構造:負債と株主資本
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-Q (報告日: 2016-09-30), 10-Q (報告日: 2016-06-30), 10-Q (報告日: 2016-03-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-Q (報告日: 2015-09-30), 10-Q (報告日: 2015-06-30), 10-Q (報告日: 2015-03-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-Q (報告日: 2014-09-30), 10-Q (報告日: 2014-06-30), 10-Q (報告日: 2014-03-31).
- 総負債の推移と構成
- 分析期間において、総負債は一般的に増加傾向を示しており、特に2014年から2019年にかけて約70%から90%の範囲で推移している。長期負債と非流動負債の割合もともに増加しており、資金調達の手法として負債中心の財務戦略を採用していることが示唆される。長期借入金は特に増加傾向にあり、負債の長期化・安定化を目指した資本構造の調整が見られる。また、短期借入金と当座預金の比率は一時的に変動しながらも、比較的小さな割合で推移していることから、短期資金の管理も一定の水準に保たれていると考えられる。
- 負債構成と負債割合の変動
- 負債のうち、流動負債は相対的に減少した期間もある一方で、長期借入金と非流動負債は継続的に増加している。特に、長期借入金の割合は約33%から60%超に増加し、長期資金調達の比重が高まったと読み取れる。未払費用や未払い法人税も一定の割合で推移しているが、負債の要素では主要な部分となっている。また、繰延収益や繰延所得税債務の割合も一定しており、税務や収益認識に関する調整が継続的に行われていることがわかる。
- 株主資本と資本構成の変化
- 株主資本は期間を通じて増加の傾向にあり、特に剰余金や追加資本金の増加が顕著である。剰余金の比率は約35%から約54%に増加し、それに伴い、株主資本の占める割合も20%台後半から30%台前半に上昇している。これは累積利益の蓄積と資本増強を示しており、財務の安定性向上に寄与していると解釈できる。ただし、資本コストや株式の割合に大きな変動はなく、株式の希薄化や資本コストの変化は限定的であると考えられる。
- その他の重要な財務指標
- 負債に占める株式の割合は低く、普通株式や包括利益の推移は安定している。特に、包括利益累計額は一定の成長を示し、企業の収益性と財務の健全性の向上に寄与していると考えられる。一方、負債比率の増加に対して、株主資本の増加も同時に進行していることから、レバレッジの増加とともに持続的な資本蓄積を図る戦略が取られている可能性が高い。