貸借対照表の構造:資産
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2025-06-30), 10-Q (報告日: 2025-03-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-10-01), 10-Q (報告日: 2022-07-02), 10-Q (報告日: 2022-04-02), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-10-02), 10-Q (報告日: 2021-07-03), 10-Q (報告日: 2021-04-03), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-26), 10-Q (報告日: 2020-06-27), 10-Q (報告日: 2020-03-28).
- 現金および現金同等物の動向
- 現金および現金同等物の割合は、2020年3月期の25.11%から2023年12月期までに17.18%に減少し、その後2024年4月期には30.39%に上昇しています。2024年6月期および以降も29%台から30%台の範囲で推移しており、短期的には現金比率が高まる傾向にあります。これは、流動性の確保を意図した資産運用の一環と推測されます。
- 売掛金の変動
- 売掛金の割合は、2020年3月期の7.54%から2022年12月期の9.47%まで増加していますが、その後2023年12月期には8.55%に若干減少しています。全体としては売掛金比率は高めに推移し、売上高に対する回収期間の長さや回収の遅れの可能性を示唆しています。
- 在庫の動き
- 在庫の割合はほぼ横ばいかやや増加傾向にあり、2020年3月期の1.61%から2023年12月期には2.49%となっています。一時期は2.64%のピークを示しましたが、その後若干縮小傾向にあります。これは、在庫管理の状況や生産・販売戦略に変化があった可能性があります。
- 前払費用およびその他資産の推移
- この項目の割合は2020年3月期の2.88%から2023年12月期の5.01%まで増加し、その後若干減少しています。特に2023年期には5%超を維持し、前払費用やその他の先行支出の増加を反映していると考えられます。これにより、将来的な支出や契約に対して資産計上を積極的に行っている可能性があります。
- 流動資産の比率
- 流動資産の割合は2020年3月期の37.14%から2021年12月期以降約33%から39%の範囲で推移し、2024年以降は44%台と比較的高い水準にあります。流動性を重視した資産構成の方針が示されていると考えられます。
- 有形固定資産及び無形資産の変動
- 有形固定資産は大きな変動は見られず、総資産に占める割合はおおむね7%前後で推移しています。一方、無形資産の割合は2020年期の6.86%から2023年期には6.61%にやや減少し、2024年期には9.19%まで増加しています。特に知的財産や販売支援資産の増加を示す可能性があります。
- 好意(のれん)および減損処理
- 好意の割合は2020年期の20.67%から2023年期の27.72%まで増加し、その後2024年期は27.2%と安定しています。増加は企業買収等による資産取得の結果と見られ、のれんの増加が資産の簿価上の増加要因と考えられます。繰延税金資産は全期間を通じて割合が安定し、財務の税効果を示しています。
- 長期資産の比率
- 長期資産の割合はおおむね60%台から70%台で推移し、2024年期には少し低下していますが、全体として安定した固定資産比率を維持しています。これにより、長期的な資産投資が継続されていることが分かります。
- 総資産の変化と資産構成の傾向
- 一定期間にわたり、流動資産比率は比較的高めに維持されており、現金や流動性の高い資産への重視が伺えます。また、一部の資産比率の増減は、企業の資産戦略や買収等の経営判断を反映していると考えられます。総じて、資産構成は比較的安定していますが、流動性を高める方向への調整も観測されます。