貸借対照表:資産
貸借対照表は、債権者、投資家、アナリストに、会社のリソース(資産)とその資本源(資本および負債)に関する情報を提供します。通常、企業の資産の将来の収益能力に関する情報や、売掛金や棚卸資産から生じる可能性のあるキャッシュフローの指標も提供します。
資産とは、過去の出来事の結果として会社が管理し、将来の経済的利益が事業体に流れると予想される資源です。
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31).
- 現金および現金同等物
- この項目は、2020年から2024年にかけて変動しており、2021年に一時的に減少したが、その後回復している。特に2022年以降にはやや安定しており、2024年には約2,293百万米ドルであることから、一定程度の流動性を維持していることが示される。一方で、2021年の低下は、一時的な資金流出や投資活動の拡大の影響と考えられる。
- 有価証券
- この項目は、2020年から2024年までの間に変動が大きく、2021年に増加した後、2022年以降は減少。特に、2021年の29053百万米ドルから2022年の18936百万米ドルにかけて大きく減少している。その後、再び安定傾向にあり、2024年には約15,413百万米ドルに達している。これにより、運用資産の一部を見直しや資金運用を調整してきた可能性が示唆される。
- フォード・クレジット・ファイナンス債権
- 信用損失引当金後の債権は、全期間を通じて増加傾向にある。2020年の42401百万米ドルから2024年には51850百万米ドルに増加しており、また2021年以降は継続的に拡大している。この傾向は、フォード・クレジットの信用リスク管理や貸出規模の拡大を反映していると考えられる。
- 営業債権およびその他の債権
- この項目は、2020年から2022年にかけて増加し、その後2023年に少し減少している。2022年には約15,729百万米ドルに達しているが、2023年に約15,601百万米ドルに縮小し、その後2024年には14,723百万米ドルへとさらに減少。これにより、取引先からの支払待ちや長期未収債権の改善が示唆される可能性がある。
- 在庫
- 在庫は、2020年から2022年まで増加し、2023年には一時的にピークに近い水準であったが、2024年にはやや縮小した。具体的には、2022年の14,080百万米ドルをピークに、その後約1,951百万米ドル減少している。これは生産調整や販売戦略の変更を反映している可能性がある。
- 流動資産
- 流動資産は、全体として増加傾向にある。2020年の116,744百万米ドルから、2024年には124,474百万米ドルに増加しており、流動性の向上を示している。ただし、2021年には一時的に減少しているため、コロナ禍の影響や資金流動の変動が考えられる。
- 固定資産
- 固定資産は、2020年の150,517百万米ドルから2024年に160,722百万米ドルに拡大している。特に、2023年以降に大きな増加が見られ、新規投資や設備資産の増加を示唆している。長期的な資産投資戦略の一環と考えられる。
- 総資産
- 総資産は、2020年の267,261百万米ドルから2024年に285,196百万米ドルへと増加しており、全体的に成長基調にある。特に、2023年以降の増加は資産規模の拡大と企業の成長戦略を反映していると考えられる。この期間の資産増加は、財務の健全性や資産配分の調整を示す重要な指標となる。
- その他の資産
- この項目は、2020年から2024年まで変動しており、2022年に一時的に低下したものの、その後戻しつつ増加している。特に2024年には12865百万米ドルに増え、資産多様化とリスク分散のための投資が行われている可能性が考えられる。
- 関係会社の純資産の持分
- この指標は、2020年の4901百万米ドルから2024年の6821百万米ドルに増習しており、関係会社に対する持分が拡大していることを示している。これにより、提携や関連企業との関係強化、もしくは資本投資の増加が推測される。
- 繰延法人税
- 繰延法人税資産は、概ね増加傾向にあり、2024年には16375百万米ドルとなっている。これは税金負債の繰延により、将来的な税負担軽減のための資産計上が進められていることを反映していると考えられる。
- 総資産の推移
- 総資産は、2020年から2024年まで緩やかに増加しており、企業の資産規模の拡大とともに財務基盤の強化を示している。特に、2023年から2024年にかけての伸びは、戦略的投資や資産管理の成果とみなすことができる。