貸借対照表の構造:負債と株主資本
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31).
- 負債比率の動向
- 総負債が2019年から2023年にかけて徐々に増加しており、負債比率は58.6%から65.33%へと上昇している。特に長期負債の割合が高まり(17.08%から25.23%)、総負債の中での長期負債の比重も増加していることから、同期間にわたり財務レバレッジの強化が見られる。
- 資本構成の変化
- 株主資本の比率は2019年の41.4%から2023年には34.55%へと低下しており、資本集約性の低下を示唆している。一方で、剰余金の割合は大きく低下後に回復の兆しを見せていることから、株主価値の変動が影響している可能性がある。
- 短期資金の状況
- 短期負債の比率は2021年から2022年にかけて大きく増加し、2023年にはやや縮小している(4.86%から3.07%)。流動負債比率は40%前後で安定傾向にあり、短期負債管理に一定の安定性が伺える一方で、短期借入金の割合も変動している。
- 運営資本と負債のバランス
- 労務関連の負債(支払われる福利厚生、未払費用等)は変動しつつも、全体として負債の財務構造の一部を占め続けている。特に支払われる福利厚生の割合は2019年の20.65%から2023年には21.76%となり、一定の比重を維持している。
- その他の財務指標
- 包括利益累計額のマイナス化や財務関連資産のコスト計上により、財務状況の内部要因に変化の兆しも見られる。特に包括利益の変動は資本の質の変化を示唆しており、財務の安定性に影響を与える可能性がある。