損益計算書
| 12ヶ月終了 | 鉄道営業収入 | 鉄道事業からの収入 | 手取り | 
|---|---|---|---|
| 2021/12/31 | 11,142) | 4,447) | 3,005) | 
| 2020/12/31 | 9,789) | 3,002) | 2,013) | 
| 2019/12/31 | 11,296) | 3,989) | 2,722) | 
| 2018/12/31 | 11,458) | 3,959) | 2,666) | 
| 2017/12/31 | 10,551) | 3,586) | 5,404) | 
| 2016/12/31 | 9,888) | 3,074) | 1,668) | 
| 2015/12/31 | 10,511) | 2,884) | 1,556) | 
| 2014/12/31 | 11,624) | 3,575) | 2,000) | 
| 2013/12/31 | 11,245) | 3,257) | 1,910) | 
| 2012/12/31 | 11,040) | 3,124) | 1,749) | 
| 2011/12/31 | 11,172) | 3,213) | 1,916) | 
| 2010/12/31 | 9,516) | 2,676) | 1,496) | 
| 2009/12/31 | 7,969) | 1,962) | 1,034) | 
| 2008/12/31 | 10,661) | 3,084) | 1,716) | 
| 2007/12/31 | 9,432) | 2,585) | 1,464) | 
| 2006/12/31 | 9,407) | 2,557) | 1,481) | 
| 2005/12/31 | 8,527) | 2,117) | 1,281) | 
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 鉄道営業収入(百万米ドル)
- 2005年から2021年にかけて、総額は大きな波動を伴いつつも長期的には回復と拡大の局面がみられる。2005年8,527から2008年10,661へ上昇した後、2009年には7,969へ急減。2010年以降は回復基調となり、2011年11,172、2012年11,040、2013年11,245、2014年11,624と高水準を維持。2015年以降は9,000台へ軟化し、2016年9,888、2017年10,551、2018年11,458、2019年11,296と再び11,000台前後へ回復。2020年には9,789へ落ち込むも、2021年は11,142へ回復。全体として、2009年の金融危機後の回復と、2010年代後半の安定性が確認できる一方で、2020年のパンデミック期により年次変動が大きくなる局面があった。
- 鉄道事業からの収入(百万米ドル)
- 2005年2,117から2008年3,084へ増加した後、2009年には1,962へ低下。2010年2,676、2011年3,213、2014年3,575と上昇を維持。2015年2,884、2016年3,074と比較的安定を保ち、2017年3,586、2018年3,959、2019年3,989と高水準を維持。2020年には3,002へ低下したが、2021年には4,447へ大きく伸長して、過去最高水準を更新している。マクロ環境の変動にもかかわらず回復力がみられ、2021年の伸長は需要回復の反映と解釈される。
- 手取り(百万米ドル)
- 2005年1,281から2009年1,034へ低下後、2010年1,496、2011年1,916、2012年1,749、2013年1,910、2014年2,000と横ばいから緩やかな増加を示す。2015年1,556、2016年1,668と再び低位へ。2017年には5,404へ飛躍的に増加し、一過性の要因が影響した可能性を示唆。2018年2,666、2019年2,722、2020年2,013、2021年3,005と、2017年の特異点を除けば概ね2,000前後を中心に変動。2021年の水準はパンデミック後の回復局面と整合的である。
貸借対照表:資産
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2021/12/31 | 2,167) | 38,493) | 
| 2020/12/31 | 2,318) | 37,962) | 
| 2019/12/31 | 2,081) | 37,923) | 
| 2018/12/31 | 1,862) | 36,239) | 
| 2017/12/31 | 2,149) | 35,711) | 
| 2016/12/31 | 2,291) | 34,892) | 
| 2015/12/31 | 2,633) | 34,260) | 
| 2014/12/31 | 2,778) | 33,241) | 
| 2013/12/31 | 3,075) | 32,483) | 
| 2012/12/31 | 2,242) | 30,342) | 
| 2011/12/31 | 1,751) | 28,538) | 
| 2010/12/31 | 2,471) | 28,199) | 
| 2009/12/31 | 2,246) | 27,369) | 
| 2008/12/31 | 1,999) | 26,297) | 
| 2007/12/31 | 1,675) | 26,144) | 
| 2006/12/31 | 2,400) | 26,028) | 
| 2005/12/31 | 2,650) | 25,861) | 
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動資産(単位:百万米ドル)
- 本データの流動資産は期間を通じて大きく変動している。2005末は2650、2007末には1675へ低下した後、2008末から2013末にかけて回復し、2013末には3075へ膨らむピークを形成した。その後は2014末の2778、2015末の2633、2016末の2291、2017末の2149、2018末の1862と低下傾向が顕著となり、2019末には2081、2020末には2318へ再び上昇したが、2021末は2167へ再び減少した。全期間を通じておおむね2000〜3000百万米ドルの水準で推移する一方、局所的なピークとボトムが大きく現れるボラティリティが観察される。流動資産を総資産で割った比率は、2005年時点で約10%強であったのに対し、2021年時点では約5.6%と低下しており、総資産に対する流動資産のウェイトは低下傾向にある。
- 総資産(単位:百万米ドル)
- 総資産は2005末の25861から一貫して増加しており、2008末以降も着実に拡大、2013末には32483、2019末には37923へ到達した。2019末以降は微小な変動を伴いつつも高水準を維持し、2019末の37923、2020末の37962、2021末の38493で着地している。期間全体の傾向としては、長期的に緩やかな成長が続く構図であり、年平均成長率は概ね2〜3%程度と推定される。大幅な急拡大を伴う期間は限定的で、2008-2013年の拡大局面が特に顕著である一方、2014-2018年には成長ペースが幾分鈍化する局面も見られる。
貸借対照表:負債と株主資本
| 流動負債 | 総負債 | 総負債 | 株主資本 | |
|---|---|---|---|---|
| 2021/12/31 | 2,521) | 24,852) | 13,840) | 13,641) | 
| 2020/12/31 | 2,160) | 23,171) | 12,681) | 14,791) | 
| 2019/12/31 | 2,300) | 22,739) | 12,196) | 15,184) | 
| 2018/12/31 | 2,591) | 20,877) | 11,145) | 15,362) | 
| 2017/12/31 | 2,545) | 19,352) | 9,836) | 16,359) | 
| 2016/12/31 | 2,339) | 22,483) | 10,212) | 12,409) | 
| 2015/12/31 | 2,231) | 22,072) | 10,093) | 12,188) | 
| 2014/12/31 | 1,780) | 20,833) | 9,026) | 12,408) | 
| 2013/12/31 | 2,305) | 21,194) | 9,448) | 11,289) | 
| 2012/12/31 | 2,081) | 20,582) | 8,682) | 9,760) | 
| 2011/12/31 | 1,701) | 18,627) | 7,540) | 9,911) | 
| 2010/12/31 | 2,082) | 17,530) | 7,025) | 10,669) | 
| 2009/12/31 | 1,789) | 17,016) | 7,153) | 10,353) | 
| 2008/12/31 | 2,105) | 16,690) | 6,667) | 9,607) | 
| 2007/12/31 | 1,948) | 16,417) | 6,368) | 9,727) | 
| 2006/12/31 | 2,093) | 16,413) | 6,600) | 9,615) | 
| 2005/12/31 | 1,921) | 16,572) | 6,930) | 9,289) | 
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 分析の概要
- 対象期間は2005/12/31から2021/12/31までの各年末で、財務項目は流動負債、総負債(1)、総負債(2)、株主資本の4系列。単位は百万米ドル。空欄は欠損データを示す。与えられたデータだけから、期間を通じた各項目の変化パターンを要約・評価する。以下は、読み取れる傾向と変化を、パターン別に整理したものである。
- 流動負債の傾向
- 2005年の1921から開始し、年を追うにつれ約1700〜2600のレンジで揺れ動く。2011年には1701へ低下した後、2013年には2305へ上昇。2017年以降は高水準化が進み、2018年には2591、2021年には2521へと、初期水準を上回る水準を維持している。全体としては短期負債のボラティリティが高く、年度間での上昇・下降の波が顕著に現れている。
- 総負債(1)の傾向
- 2005年16572から2012年頃まで着実に増加し、2013年には21194へ到達。その後2014年には20833へ小幅減少を挟みつつ、2015年以降再び上昇。2016年には22483と高水準となり、2017年には19352へ大きく減少した後、2018年以降は再び上昇傾向を強め、2021年には24852へ達している。期間後半は総負債の増加が顕著であり、2021年時点でピークを更新している。
- 総負債(2)の傾向
- 2005年の6930からスタートし、2010年代を通じて概ね増加傾向。2013年には9448へ上昇する一方、2014年には9026へ小幅下落。2017年には9836へ低下する局面もあるが、2018年以降は11145、12196、12681、13840と年次ごとに着実な増加を示し、2021年には開始水準の約2倍弱へ拡大している。
- 株主資本の傾向
- 2005年の9289から徐々に増加し、2013年には11289、2014年には12408へ上昇。2016年以降は成長ペースを加速させ、2017年には16359へ急増してピークに達した。その後2018年には15362、2019年15184、2020年14791、2021年13641と緩やかに低下している。初期水準を上回る水準まで成長したものの、ピーク時との差は徐々に縮小している。
キャッシュフロー計算書
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動に使用されたネットキャッシュ | 財務活動に使用したネットキャッシュ | 
|---|---|---|---|
| 2021/12/31 | 4,255) | (1,222) | (3,309) | 
| 2020/12/31 | 3,637) | (1,175) | (1,927) | 
| 2019/12/31 | 3,892) | (1,764) | (1,994) | 
| 2018/12/31 | 3,726) | (1,658) | (2,312) | 
| 2017/12/31 | 3,253) | (1,481) | (2,038) | 
| 2016/12/31 | 3,034) | (1,832) | (1,347) | 
| 2015/12/31 | 2,877) | (2,087) | (662) | 
| 2014/12/31 | 2,852) | (2,002) | (1,320) | 
| 2013/12/31 | 3,078) | (1,894) | (394) | 
| 2012/12/31 | 3,065) | (1,994) | (694) | 
| 2011/12/31 | 3,227) | (1,772) | (2,006) | 
| 2010/12/31 | 2,714) | (1,456) | (1,427) | 
| 2009/12/31 | 1,860) | (1,451) | (31) | 
| 2008/12/31 | 2,715) | (1,228) | (1,075) | 
| 2007/12/31 | 2,333) | (1,025) | (1,629) | 
| 2006/12/31 | 2,206) | (684) | (1,284) | 
| 2005/12/31 | 2,105) | (1,827) | (456) | 
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- データの概要
- 2005/12/31から2021/12/31までの3項目の年次現金収支は、3つのカテゴリで異なる動きを示しており、現金創出力が堅調である一方、投資と財務の現金支出が一定程度の持続性と変動性を伴って推移している。営業活動によるネットキャッシュは、総じて増加傾向であり、2009年の大幅な落ち込みを経て2010年代にかけて回復し、2021年には過去の水準を上回る水準に達している。投資活動に使用されたネットキャッシュは長期にわたりマイナスで推移し、2005年から2015年頃にかけて水準が拡大した後、2020年以降は対前期での支出が抑制された。財務活動に使用したネットキャッシュは年によって大きく変動し、2009年にはほぼゼロに近づく一方、2017年以降は大きなマイナスを示し、2021年には最大水準となっている。これらの組み合わせは、運用キャッシュフローの強さが投資・財務の現金流出を支える構造を示す一方、財務活動の強化はキャッシュ残高の低下要因となりうることを示唆する。
- 営業活動によるネットキャッシュの推移
- 営業キャッシュは2005年の2105百万ドルから始まり、2008年には急増して2715百万ドルとなる。その後、2009年には1860百万ドルへ大幅に減少する局面を挟みつつ、2010年から2011年にかけて再び回復し、2012年以降は緩やかに増減を繰り返している。2013年以降も高い水準を維持し、2018年、2019年には過去の高水準を更新するまで上昇しており、2021年には4255百万ドルとピークを更新している。全体としては、長期的には増加傾向が強いが、2009年と2020年を中心に短期的な落ち込みがみられる。
- 投資活動に使用されたネットキャッシュの推移
- 投資活動による現金支出はマイナス表現となり、2005年の-1827百万ドルから開始し、2006年には-684百万ドルへ改善、2007年から2015年頃には-1000〜-2000百万ドルのレンジで推移している。2010年代半ばには-1772〜-2087百万ドルと高水準の投資支出が続き、2016年以降は-1832〜-1994百万ドル程度で推移する。2020年と2021年は-1175百万ドルと-1222百万ドルと、比較的抑制された支出となっており、キャップエクスの縮小またはペースの鈍化を示唆する可能性がある。
- 財務活動に使用したネットキャッシュの推移
- 財務活動による現金支出は常にマイナスとなっており、2005年は-456百万ドル、2006年は-1284百万ドル、2007年は-1629百万ドルと大きく変動している。2009年には-31百万ドルとほぼゼロに近づく局面を見せた後、2010年以降は再び大きな負の値を示しており、特に2017年-2018年には-2038百万ドル、-2312百万ドルと年を追うごとに大きな支出を行っている。2021年には-3309百万ドルと過去最大水準に達しており、資本構成の調整や株主還元などを目的とする財務戦略の積極化を示唆する。
- 総括的な洞察
- 本データの期間を通じて、営業キャッシュフローが最も安定的かつ拡大傾向を示し、投資キャッシュフローは継続的な資本投入を反映する負の流出として常に存在している。財務活動による現金の流出は年次で大きく変動するものの、2011年以降は2017年以降にかけて大きな支出を示す年が増加しており、2021年には最大水準に達している。これらの組み合わせは、健全な営業キャッシュフローが投資と財務の資金ニーズを支える構造を示しており、長期的にはキャッシュ創出力が財務・投資の要件に対応可能な水準で推移していると評価される。
一株当たりのデータ
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 | 
|---|---|---|---|
| 2021/12/31 | 12.16 | 12.11 | 4.16 | 
| 2020/12/31 | 7.88 | 7.84 | 3.76 | 
| 2019/12/31 | 10.32 | 10.25 | 3.60 | 
| 2018/12/31 | 9.58 | 9.51 | 3.04 | 
| 2017/12/31 | 18.76 | 18.61 | 2.44 | 
| 2016/12/31 | 5.66 | 5.62 | 2.36 | 
| 2015/12/31 | 5.13 | 5.10 | 2.36 | 
| 2014/12/31 | 6.44 | 6.39 | 2.22 | 
| 2013/12/31 | 6.10 | 6.04 | 2.04 | 
| 2012/12/31 | 5.42 | 5.37 | 1.94 | 
| 2011/12/31 | 5.52 | 5.45 | 1.66 | 
| 2010/12/31 | 4.06 | 4.00 | 1.40 | 
| 2009/12/31 | 2.79 | 2.76 | 1.36 | 
| 2008/12/31 | 4.60 | 4.52 | 1.22 | 
| 2007/12/31 | 3.74 | 3.68 | 0.96 | 
| 2006/12/31 | 3.63 | 3.57 | 0.68 | 
| 2005/12/31 | 3.17 | 3.11 | 0.48 | 
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 1株当たり基本利益(米ドル)
- 2005/12/31から2011/12/31の期間は概ね横ばいから穏やかに上昇しており、2008/09頃の金融危機の影響が一時的に顕著に表れている。その後、2012/12/31から2016/12/31の間は再び安定的な成長が見られ、2017/12/31に大幅な飛躍(18.76)を記録して他年と大きく乖離する。この急増は一時的な要因と推測されるが、以降は2018/12/31の9.58、2019/12/31の10.32、2020/12/31の7.88と水準を再編成した後、2021/12/31の12.16へ回復している。全体としては、2017年の突出を除けば長期的には比較的安定した成長トレンドが見受けられる。
- 希薄化後1株当たり利益(米ドル)
- 基本利益と同様のパターンを示し、2008/09の低下からの回復、2011-2016年の安定成長、2017年の顕著なピーク(18.61)で他年を大きく上回る。2018/12/31以降は9~10米ドル台を中心に水準を保ちつつ、2020年の低下を経て2021年には12.11へ回復している。希薄化後指標も基本利益と同様の年次変動を反映しており、2017年の特異点が全体の水準を押し上げたと解釈できる。
- 1株当たり配当金(米ドル)
- 配当は2005/12/31の0.48から長期的に上昇傾向にあり、2010年代前半は緩やかな拡大、2015-2016年には横ばいの局面を挟みつつ、2017年には2.44へ小幅に増加、2018年には3.04、2019年には3.60、2020年には3.76、2021年には4.16へと着実に上昇している。これにより、EPSの変動が大きい年にも配当の底堅さが保たれ、株主還元の継続性が示唆される。2015-2016の横ばいは一部期間のキャッシュフロー安定化または配当政策の見直しを示唆する可能性がある。全体としては、長期的な配当成長トレンドが継続している。