貸借対照表の構造:資産
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2021/12/31 | 2020/12/31 | 2019/12/31 | 2018/12/31 | 2017/12/31 | |||||||
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現金および現金同等物 | |||||||||||
売掛金、純額 | |||||||||||
材料と供給 | |||||||||||
その他の流動資産 | |||||||||||
流動資産 | |||||||||||
持分法適用投資 | |||||||||||
正味現金解約返戻額でのCOLI | |||||||||||
その他の投資 | |||||||||||
長期投資 | |||||||||||
資産から減価償却累計額を差し引いたもの | |||||||||||
その他の資産 | |||||||||||
固定資産 | |||||||||||
総資産 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31).
- 現金および現金同等物の比率
- この指標は、総資産に占める現金および現金同等物の割合の推移を示しており、2018年に大きく減少した後、2020年には最高値の2.94%に達している。2021年には再びやや低下したものの、依然として高水準を維持しており、流動性確保のための資金管理が強化されていることが示唆される。
- 売掛金の割合
- 売掛金は比較的安定して2.2%から2.8%の範囲で推移しており、企業の営業活動に伴う債権管理が一定であることが示される。2018年には若干の増加傾向が見られるが、全体としては変動は小さい。
- 材料と供給の比率
- この項目は一定範囲内で推移しており、総資産に対する比率はおおむね0.57%から0.64%の間で安定している。供給資産の管理において大きな変動は見られない。
- その他の流動資産
- この項目は2019年にやや増加した後、2020年以降は著しく減少し、2021年には約0.35%に安定している。変動の要因は不明だが、流動資産全体の構成比や流動性管理に影響している可能性がある。
- 流動資産の合計比率
- 流動資産の比率は2017年に6.02%であったが、その後5%台で安定し、2020年には6.11%へ増加。2021年にはやや減少したものの、相対的に流動資産の比率は横ばいで推移している。これは一定程度の流動性を維持しつつも、資産構成のバランスを調整していることを示している。
- 持分法適用投資の比率
- こちらは着実に増加傾向であり、2017年の6.79%から2021年の7.27%に達している。投資活動や資本関係の拡大を反映している可能性がある。
- 正味現金解約返戻額でのCOLI
- この値は2017年から2020年にかけて上昇し、2020年には最大の2.38%に達している。2021年にはやや減少したものの、総資産に対する比率は依然として高水準にある。これは保険関連資産の比重が増加していることを示唆している。
- その他の投資の比率
- 比較的小さな割合で推移し、0.04%から0.07%の範囲にとどまっている。大きな変動は見られないが、投資ポートフォリオにおいて一定の割合を維持している。
- 長期投資の比率
- この比率は継続的に増加しており、2017年の8.35%から2021年の9.63%に達していることから、長期資産の比重が増す傾向にあると解釈できる。投資戦略の長期性の強化を反映している可能性がある。
- 資産から減価償却累計額を差し引いた値の比率
- この比率は高水準で推移しており、2017年に84.93%、2018年に85.79%と比較的安定しているが、2019年以降やや低下し、2021年には82.23%となっている。これにより、減価償却の進行や資産の老朽化による資産価値の変動を示唆している。
- その他の資産の比率
- この比率は2019年に2.11%まで上昇した後、2020年には1.87%となり、2021年には2.51%まで再び増加している。資産構成の変動や特殊資産の増減を反映していると考えられる。
- 固定資産の比率
- 固定資産は総資産の約94%台で高い比率を維持しており、2017年から2021年までほぼ横ばいで推移している。企業の資産構造において固定資産の占める割合が大きく変動していないことから、資産の長期性や資本集約性が示唆される。
- 総資産
- すべての推移で総資産に占める割合の合計が100%となるよう調整されており、構成比の変化は各資産項目の増減により相対的に見て変動しているが、基本的には各期間での資産構造の全体像は比較的安定している。全体として、流動性および長期投資のバランスを維持しながら、資産構成の成熟と長期化を進めているさまがうかがえる。