貸借対照表の構造:負債と株主資本
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31).
- 総負債の動向について
- 2017年から2021年までの期間において、総負債の占比率は徐々に減少しており、2017年の70.11%から2021年には53.42%へ縮小している。特に長期負債の比率は大きく低下し、2017年の50.86%から2021年の29.72%へ減少し、財務リスクの軽減が示唆される。
- 短期負債および流動負債の変化
- 短期借入金の割合は増加傾向にあり、2017年の1.02%から2021年の1.48%に達している。一方、流動負債全体は増加し、2017年の19.25%から2021年の23.7%へ上昇。これにより、短期資金調達や支払義務の頻度が高まっている可能性を示唆している。
- 長期負債の状況
- 長期負債の割合は継続的に減少し、2021年には35.16%、特に当期部分を除いた長期負債の比率も縮小傾向にある。これにより、長期的な借入金やリース負債の返済負担が軽減されつつあることがわかる。
- 株主資本の推移
- 株主資本総額は、2017年の27.71%から2021年には45.39%に増加しており、財務基盤の強化とともに、剰余金の増加や追加資本金の安定的な推移が影響していると考えられる。特に剰余金は増加傾向にあり、企業の自己資本の充実が示されている。
- 純資産構成要素の動向
- 剰余金や純資産は増加傾向にあり、2021年にはそれぞれ40.3%と45.38%と高い比率を占めている。これは、企業が収益を蓄積し、資本基盤を堅実に拡大させていることを示唆している。また、負債と自己資本の比率の改善により、財務の健全性が向上していると解釈できる。
- 財務構造の変化とリスク管理
- 流動比率や負債の比率において、短期・長期負債の比重が縮小し、総負債比率も低減していることから、企業が負債負担の軽減と資本の強化の両面でバランスをとりつつあると判断できる。また、未払負債や買掛金も増加しているが、これらは運転資本の充実や事業拡大に伴う一時的な増加傾向と位置づけられる。
- その他の財務指標
- 償還可能な非支配持分や普通株式の占める比率は低く抑えられており、負債の中での自己資本の比重は全体として増加傾向にある。これにより、資本構成の安定化と財務の健全性向上が期待される。