選択した財務データ
2015年以降
損益計算書
PayPal Holdings Inc.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 純売上高 | 営業利益 | 手取り |
|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | 27,518) | 3,837) | 2,419) |
| 2021/12/31 | 25,371) | 4,262) | 4,169) |
| 2020/12/31 | 21,454) | 3,289) | 4,202) |
| 2019/12/31 | 17,772) | 2,719) | 2,459) |
| 2018/12/31 | 15,451) | 2,194) | 2,057) |
| 2017/12/31 | 13,094) | 2,127) | 1,795) |
| 2016/12/31 | 10,842) | 1,586) | 1,401) |
| 2015/12/31 | 9,248) | 1,461) | 1,228) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31).
- データの範囲と前提
- 期間は 2015/12/31 から 2022/12/31 まで。単位は 百万米ドル。財務項目は「純売上高」「営業利益」「手取り（純利益）」の3項目。欠損データはなく、すべての年に数値が与えられている。
- 売上高の推移と成長傾向
- 純売上高は2015年の9,248から2022年の27,518へ、着実に増加している。年次の成長率はおおむね次のとおりである。2015→2016: 約17.2%、2016→2017: 約20.8%、2017→2018: 約18.0%、2018→2019: 約15.0%、2019→2020: 約20.7%、2020→2021: 約18.3%、2021→2022: 約8.5%。期間全体の複合年間成長率（CAGR）は約17%と算出され、長期の成長トレンドは明確である。しかし2022年は成長率が鈍化しており、成長の加速局面がやや和らいだことが読み取れる。
- 営業利益の推移と収益性
- 営業利益は2015年の1,461から2022年の3,837へと全体として増加している。年次ベースでは大きな拡大が続く一方、2022年には前年度比で減少しており、伸びが売上高の伸びに追随しきれていない状況が生じている。営業利益率は2015年約15.8%、2016年約14.6%、2017年約16.2%、2018年約14.2%、2019年約15.3%、2020年約15.3%、2021年約16.8%、2022年約13.9%と推移している。特に2022年は売上高の成長にもかかわらず利益率が低下しており、費用構造の拡張やその他の要因による圧迫が示唆される。
- 純利益の推移と利益水準の変動
- 手取り（純利益）は2015年の1,228から2020年の4,202へ大幅に増加した後、2021年には4,169、2022年には2,419へ減少している。純利益率は2015年約13.3%、2016年約12.9%、2017年約13.7%、2018年約13.3%、2019年約13.8%、2020年約19.6%、2021年約16.4%、2022年約8.8%と推移している。2020年の高水準は一時的な要因の影響を受けた可能性が高く、2022年の大幅な低下は売上高の伸びに対するコスト増や非経常項目の影響が大きく寄与した可能性がある。
- 総括的な洞察と留意点
- 総売上高は長期的に成長を続けている一方、利益の安定性には年次間の変動が見られる。特に2020年の高水準は長期の利益率を押し上げたが、2022年には再び収益性が圧迫され、営業利益率・純利益率ともに低下している。今後の分析では、費用構造の変動、為替影響、特定の一時項目の影響の分解が重要となる。これにより、売上成長と利益成長の乖離が生じた要因を特定でき、持続的な収益性の改善策を検討する根拠となる。
貸借対照表:資産
PayPal Holdings Inc.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
百万米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2022/12/31 | 57,517) | 78,717) |
| 2021/12/31 | 52,574) | 75,803) |
| 2020/12/31 | 50,995) | 70,379) |
| 2019/12/31 | 38,495) | 51,333) |
| 2018/12/31 | 32,963) | 43,332) |
| 2017/12/31 | 32,645) | 40,774) |
| 2016/12/31 | 25,733) | 33,103) |
| 2015/12/31 | 20,648) | 28,881) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31).
- 流動資産
- 単位は百万米ドル。2015/12/31時点は20,648、2016/12/31時点は25,733、2017/12/31時点は32,645、2018/12/31時点は32,963、2019/12/31時点は38,495、2020/12/31時点は50,995、2021/12/31時点は52,574、2022/12/31時点は57,517となっている。期間を通じて着実な増加傾向が認められ、特に2020年に大幅な伸長が観察される。2015年末の20,648から2022年末の57,517へ拡大し、約2.8倍となる。流動資産の総資産比率は年次で概ね70%台前半から80%台後半の範囲で推移し、2017年には約80%、2021年には約69%まで低下したが、2022年には約73%へ回復している。
- 総資産
- 単位は百万米ドル。2015/12/31時点は28,881、2016/12/31時点は33,103、2017/12/31時点は40,774、2018/12/31時点は43,332、2019/12/31時点は51,333、2020/12/31時点は70,379、2021/12/31時点は75,803、2022/12/31時点は78,717となっている。総資産は期間を通じて拡大しており、特に2019→2020の増加が顕著で約37%の伸びを示した。その後も成長は続くものの、2021→2022は小幅な伸びにとどまっている。2015年末から2022年末までの累計では、総資産は約2.7倍に増加している。
貸借対照表:負債と株主資本
PayPal Holdings Inc.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
百万米ドル
| 流動負債 | 総負債 | 総負債 | PayPal 株主資本合計 | |
|---|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | 45,101) | 58,443) | 10,835) | 20,274) |
| 2021/12/31 | 43,029) | 54,076) | 9,048) | 21,727) |
| 2020/12/31 | 38,447) | 50,316) | 8,939) | 20,019) |
| 2019/12/31 | 26,919) | 34,404) | 4,965) | 16,885) |
| 2018/12/31 | 25,904) | 27,946) | 1,998) | 15,386) |
| 2017/12/31 | 22,863) | 24,780) | 1,000) | 15,994) |
| 2016/12/31 | 16,878) | 18,391) | —) | 14,712) |
| 2015/12/31 | 13,617) | 15,122) | —) | 13,759) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31).
- データの前提と全体像
- 単位は百万米ドルで、2015/12/31から2022/12/31までの年次データが示されている。空白値は欠損を意味する。データには流動負債、総負債（2つの総負債項目の表現が併存）、および株主資本合計が含まれる。
- 流動負債の推移
- 流動負債は2015年の13,617から2022年の45,101へ一貫して増加しており、期間全体で約3.3倍の拡大。特に2020年以降の伸びが顕著で、2020年には38,447、2021年には43,029と急激な上昇を見せ、2022年には45,101へと更なる増加となっている。これにより短期の資金ニーズが大きく膨らんだ可能性が示唆される。
- 総負債（初の総負債項目）の推移
- 総負債は2015年の15,122から2016年の18,391へ増加し、2017年には24,780、2018年には27,946と着実に増加。2019年には34,404、2020年には50,316と大幅に拡大し、2021年には54,076、2022年には58,443へと上昇を続けている。全期間を通じて増加トレンドが継続しており、財務負担の増加が確認できる。
- 総負債（内訳系の長期負債等と推測される別項目）の推移
- 2017年以降に欠損値を除いたデータが現れ、2017年は1,000、2018年は1,998、2019年は4,965、2020年は8,939、2021年は9,048、2022年は10,835となっている。長期性の負債と推測される内訳は、2017年以降着実に増加しており、2019年以降の成長ペースが加速した後、2021年に小幅な伸びを経て2022年には再び拡大している。欠損年がある点には留意が必要である。
- 株主資本の推移
- 株主資本合計は2015年の13,759から2017年に15,994へ増加した後、2018年には15,386へ減少。2019年には16,885、2020年には20,019、2021年には21,727へと総じて上昇を続けたが、2022年には20,274へ減少している。総括すると、2015年以降は成長傾向が顕著である一方、2018年と2022年に下押しが観測される。
- 財務構造の示唆
- 総負債の増加ペースが流動負債とともに高水準で推移している点から、短期および長期の資金調達が積極的に進んだ可能性が示唆される。特に総負債（初の総負債項目）は2019年以降に急激に増加しており、資本構成に対する負債の比率が上昇している。株主資本は2021年まで上昇を維持したものの、2022年には再び減少しており、資本構成の安定性に対する注意が必要となる。現時点の株主資本比率は2022年時点で総負債に対して約0.35程度と低下傾向にあり、負債依存度が高まっている可能性が読み取れる。
キャッシュフロー計算書
PayPal Holdings Inc.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動によるネットキャッシュ(使用済み) | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | 5,813) | (3,421) | (1,110) |
| 2021/12/31 | 6,340) | (5,485) | (764) |
| 2020/12/31 | 5,854) | (16,218) | 12,492) |
| 2019/12/31 | 4,561) | (5,733) | 3,688) |
| 2018/12/31 | 5,483) | 840) | (1,262) |
| 2017/12/31 | 2,531) | (5,358) | 4,084) |
| 2016/12/31 | 3,158) | (4,999) | 2,038) |
| 2015/12/31 | 2,546) | (6,389) | 3,079) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31).
- 要約
- 本データの分析は、対象期間におけるキャッシュフローの構造が、営業活動によるキャッシュ創出の安定性と成長性を背景に、投資活動による資金支出の大きさと財務活動による資金調達の波動によって影響を受けていることを示している。金額は百万米ドル単位で示されており、営業活動のキャッシュフローはプラスを維持しつつ年度間で変動する一方、投資活動は原則マイナスの流出が続く局面が多く、2020年には最大規模の資本投資を伴う大きなマイナスとなっている。財務活動は年次で大きく振れるが、2020年には大規模な資金調達を記録して財務的な弾力性を高めている。総じて、強い営業キャッシュフローによって投資と財務の波動をある程度吸収し、年度ごとにキャッシュポジションを変動させていると読み取れる。
- 営業活動によるネットキャッシュフローの傾向
- 金額は百万米ドルで、2015年=2546、2016年=3158、2017年=2531、2018年=5483、2019年=4561、2020年=5854、2021年=6340、2022年=5813。全体として正のキャッシュフローを継続的に創出しており、2017年の一時的な低下を挟んで2018年に大幅に拡大し、2021年にピークを付け、2022年にはやや縮小した。これにより、コア事業のキャッシュ創出力が長期的に増大している可能性が示唆される。
- 投資活動によるネットキャッシュフローの傾向
- 金額は百万米ドルで、2015年=-6389、2016年=-4999、2017年=-5358、2018年=840、2019年=-5733、2020年=-16218、2021年=-5485、2022年=-3421。原則として投資活動による現金流出が支配的であるが、2018年のみ正味流入となっている。この2018年の正味流入は資産売却等の影響と推測される。2020年には最大のマイナスを記録しており、巨額の資本支出・買収等の投資を実施した可能性が高い。2021年・2022年は流出規模が2019年よりは小さくなっているが、引き続き積極的な投資を継続していることを示している。
- 財務活動による(使用された)ネットキャッシュの傾向
- 金額は百万米ドルで、2015年=3079、2016年=2038、2017年=4084、2018年=-1262、2019年=3688、2020年=12492、2021年=-764、2022年=-1110。財務活動は年によって大きく変動し、2015-2017および2019-2020には資金調達による大きな流入が見られる一方、2018には流出、2021-2022には再び流出となっている。特に2020年は12492の大幅な資金調達を記録しており、投資活動の資金需要を賄うための資金調達を集中的に実施した可能性が高い。
- 年次別の純キャッシュフローの推移と洞察
- 2015年:-764、2016年:+197、2017年:+1257、2018年:+5061、2019年:+2516、2020年:+2128、2021年:+91、2022年:+1282（単位は百万米ドル）。この年度別推移は、営業キャッシュフローの堅調さと財務活動の資金調達が、投資活動の大規模支出を相殺する形で年次の純キャッシュフローを変動させていることを示す。特に2018年の急騰は投資活動の変動要因に対して相対的に大きな影響を及ぼし、2020年の財務調達の大幅な拡大が大規模投資を支える要素となっている。全体として、営業キャッシュフローの強さに支えられつつ、投資の規模と財務活動の動向によって年間のキャッシュポジションが大きく変動している。
一株当たりのデータ
PayPal Holdings Inc.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | 2.10 | 2.09 | 0.00 |
| 2021/12/31 | 3.55 | 3.52 | 0.00 |
| 2020/12/31 | 3.58 | 3.54 | 0.00 |
| 2019/12/31 | 2.09 | 2.07 | 0.00 |
| 2018/12/31 | 1.74 | 1.71 | 0.00 |
| 2017/12/31 | 1.49 | 1.47 | 0.00 |
| 2016/12/31 | 1.16 | 1.15 | 0.00 |
| 2015/12/31 | 1.00 | 1.00 | 0.00 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 1株当たり基本利益
- 2015/12/31: 1; 2016/12/31: 1.16; 2017/12/31: 1.49; 2018/12/31: 1.74; 2019/12/31: 2.09; 2020/12/31: 3.58; 2021/12/31: 3.55; 2022/12/31: 2.10. この期間は、2015年から2020年にかけて顕著な成長を示し、2020年をピークに2021年と2022年は低下した。年次の変動は比較的小幅であり、ピーク時の水準と比較して2021年は約1.5割、2022年は約4割程度の減少となる。
- 希薄化後1株当たり利益
- 2015/12/31: 1; 2016/12/31: 1.15; 2017/12/31: 1.47; 2018/12/31: 1.71; 2019/12/31: 2.07; 2020/12/31: 3.54; 2021/12/31: 3.52; 2022/12/31: 2.09. 基本EPSと同様の動きを示し、2020年をピークに2021年と2022年に低下。基本EPSとの差は小さく、両指標の差は年あたり0.01〜0.04程度で推移しており、希薄化効果は限定的と見なされる。
- 1株当たり配当金
- データは空欄のため欠損。配当の支払実績や方針を判断するには追加データが必要。