デュポンの分析: ROE、ROA、純利益率の内訳
四半期データ
ROE分解では、純利益を株主資本で割ったものを構成比率の積として表します。
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ROEを2つのコンポーネントに分解
EMC Corp.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2016-06-30), 10-Q (報告日: 2016-03-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-Q (報告日: 2015-09-30), 10-Q (報告日: 2015-06-30), 10-Q (報告日: 2015-03-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-Q (報告日: 2014-09-30), 10-Q (報告日: 2014-06-30), 10-Q (報告日: 2014-03-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-Q (報告日: 2013-09-30), 10-Q (報告日: 2013-06-30), 10-Q (報告日: 2013-03-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-Q (報告日: 2012-09-30), 10-Q (報告日: 2012-06-30), 10-Q (報告日: 2012-03-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-Q (報告日: 2011-09-30), 10-Q (報告日: 2011-06-30), 10-Q (報告日: 2011-03-31).
- 総資産利益率 (ROA) の推移と傾向
- 2011年の四半期データは欠落しているが、2012年以降は、ROAは概ね安定的に推移している。特に2012年から2014年にかけては6.14%から6.3%の範囲で変動し、2015年にはやや低下して5.22%に下がる局面も見られるものの、その後は再び5.5%台に回復し、2016年には4.27%にてやや大きな落ち込みを示している。しかしながら、全体としては一定範囲内での変動に留まっていると解釈できる。
- 財務レバレッジ比率の変化
- 2011年には1.78の比率から始まり、その後1.67から2.23の範囲で変動している。特に2013年にかけて一定の上昇傾向が見られ、2016年には2.12付近で安定している。これにより、負債の比率の増減に伴う財務レバレッジの変化が察知されるが、長期的には概ね2倍前後の範囲にとどまっていると考えられる。
- 自己資本利益率 (ROE) の動向
- 2011年以降のデータによると、ROEは12%前後で推移し、比較的安定している。ただし、2015年において9.3%から9.49%とやや低下し、その後は12%台に回復している。これは、株主資本利益率において短期的な変動があるものの、長期的には一定範囲内で維持されており、収益性の安定性が示唆される。
- 総括
- これらのデータから、全体としてEMC Corp.は堅実な収益性と財務構造を維持していることが読み取れる。ROAとROEはともに長期的に比較的安定しており、ROAはやや低下傾向も見られる一方、ROEは比較的安定を保っている。財務レバレッジ比率の上昇は、資本構成の変化を反映しており、資金調達戦略の調整が行われている可能性があるが、大きなリスクの兆候は見られない。全体として、財務の健全性と収益性のバランスが維持されていると評価できる。
ROEを3つの要素に分解
EMC Corp.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2016-06-30), 10-Q (報告日: 2016-03-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-Q (報告日: 2015-09-30), 10-Q (報告日: 2015-06-30), 10-Q (報告日: 2015-03-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-Q (報告日: 2014-09-30), 10-Q (報告日: 2014-06-30), 10-Q (報告日: 2014-03-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-Q (報告日: 2013-09-30), 10-Q (報告日: 2013-06-30), 10-Q (報告日: 2013-03-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-Q (報告日: 2012-09-30), 10-Q (報告日: 2012-06-30), 10-Q (報告日: 2012-03-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-Q (報告日: 2011-09-30), 10-Q (報告日: 2011-06-30), 10-Q (報告日: 2011-03-31).
- 純利益率の動向について
- 2011年以降にかけて、純利益率は一時的に四半期ごとに変動しながらも、全体としては減少傾向を示している。特に、2015年以降には顕著な低下が観察され、2015年3月期のピークから2016年6月期にかけて、おおむね8％台前半へと下降している。これにより、収益性の低下が示唆される。
- 資産回転率の推移
- 資産回転率は概ね0.5〜0.6の範囲内で安定して推移しており、特に著しい変動は見られない。2012年以降は、ほぼ一定の範囲内で変動していることから、資産の効率的な運用が継続されていると推測されるが、大きな改善や悪化の兆候は確認できない。
- 財務レバレッジ比率の変動
- 財務レバレッジ比率は2010年代前半に1.7前後で安定していたが、2013年以降に徐々に増加傾向を示し、2016年には約2.2に達している。これにより、借入や負債による資本構成の比率が高まっていることがうかがえる。特に、2013年以降はレバレッジの増加が顕著であり、財務構造の拡大化が進んでいると考えられる。
- 自己資本利益率（ROE）の推移
- ROEは2011年から2014年にかけて比較的安定しており、おおむね12％前後を維持している。しかし、2015年に入るとおよそ12.5％付近から徐々に低下し、2016年には9％台へと下落している。これは、純利益率の低下と相関し、収益性の低下がROEに影響していることを示唆している。全体として、ROEは2014年を境に下降傾向を示している。
ROEを5つの要素に分解
EMC Corp.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2016-06-30), 10-Q (報告日: 2016-03-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-Q (報告日: 2015-09-30), 10-Q (報告日: 2015-06-30), 10-Q (報告日: 2015-03-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-Q (報告日: 2014-09-30), 10-Q (報告日: 2014-06-30), 10-Q (報告日: 2014-03-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-Q (報告日: 2013-09-30), 10-Q (報告日: 2013-06-30), 10-Q (報告日: 2013-03-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-Q (報告日: 2012-09-30), 10-Q (報告日: 2012-06-30), 10-Q (報告日: 2012-03-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-Q (報告日: 2011-09-30), 10-Q (報告日: 2011-06-30), 10-Q (報告日: 2011-03-31).
- 税負担率
- 期間を通じて、税負担率は概ね0.73から0.79の範囲内で変動しており、全体的に安定した水準を維持していることが観察される。特に大きな変動は見られず、一定の税負担率で推移していることから、税務戦略に大きな変更はなかったと推測される。
- 利息負担率
- 利息負担率は全期間を通じて0.94から0.98の範囲内で推移し、若干の変動はあるものの、ほぼ横ばい傾向を示している。平均的な借入コストの安定性が確認できる。これは資金調達のコスト管理において一定の水準を維持していることを示している。
- EBITマージン率
- 2011年第一四半期から2013年第二四半期までは、16%前後の比較的高い利益率を維持していたが、その後2013年第三四半期から2015年にかけて徐々に低下し、2015年第三四半期には11%台に落ち込んでいる。2016年までの期間では、リーマンショック前の水準を下回る傾向が続き、利益率の圧縮が継続していることが示されている。これにより、収益性の改善には時間を要している可能性が指摘できる。
- 資産回転率
- 資産回転率は0.5から0.6の間で推移しており、一定の範囲内での変動を示している。期間による大きな変動はなく、資産の効率的な運用を比較的継続していることが示唆される。ただし、少しずつ下落傾向も見られるため、資産の効率性改善に向けた取り組みが今後求められる可能性もある。
- 財務レバレッジ比率
- この比率は1.67から2.23までの範囲で変動し、2011年から2016年にかけて全体的に上昇傾向を示している。特に2013年以降では2を超える水準となり、レバレッジの増加が顕著である。これは借入金による財務構造の積極的な拡大を意味しており、リスクの高まりとともに、財務状況の変化が注目される。
- 自己資本利益率 (ROE)
- ROEはおおむね12%前後で推移しているが、2015年以降に下落傾向を示し、2015年第三四半期には9%台まで低下している。2016年にかけても回復の兆しは見られるものの、リーマンショック前の水準には戻っていない。収益性の低下や資本効率の悪化を示しており、経営効率の改善が求められる局面であると考えられる。
ROAを2つのコンポーネントに分解
EMC Corp.、 ROA の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2016-06-30), 10-Q (報告日: 2016-03-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-Q (報告日: 2015-09-30), 10-Q (報告日: 2015-06-30), 10-Q (報告日: 2015-03-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-Q (報告日: 2014-09-30), 10-Q (報告日: 2014-06-30), 10-Q (報告日: 2014-03-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-Q (報告日: 2013-09-30), 10-Q (報告日: 2013-06-30), 10-Q (報告日: 2013-03-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-Q (報告日: 2012-09-30), 10-Q (報告日: 2012-06-30), 10-Q (報告日: 2012-03-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-Q (報告日: 2011-09-30), 10-Q (報告日: 2011-06-30), 10-Q (報告日: 2011-03-31).
- 純利益率の傾向と変動
- 2011年3月期以降のデータは欠損しているが、2012年から2016年までの期間において、純利益率は概ね安定した範囲内（約8%から13%）で推移している。特に、2012年から2013年までには比較的高い純利益率が維持され、その後は徐々に低下傾向が見られる。2014年以降はさらに下降し、2015年には8%台後半、2016年には8%前後にまで低下していることから、収益性の改善が鈍化し、競争やコストの増加などが影響している可能性が考えられる。
- 資産回転率の動向
- 資産回転率は、2011年を欠損値として2012年以降は一貫して安定した範囲（約0.50から0.60）で推移している。特に2012年の0.6をピークに、その後は0.53～0.58の範囲で変動し、大きな変動は見られない。このことから、比較的資産の活用効率は一定範囲内で推移していると判断できる。低減や増加の傾向は顕著でなく、資産の運用効率は概ね安定して維持されていることが示唆される。
- 総資産利益率 (ROA)の推移
- 総資産利益率は、2012年から2013年にかけて7.1%から7.7%の範囲で高い値を記録しているが、その後は徐々に低下し、2014年には6%台に落ち込んでいる。2015年には約5%台前半にまで低下し、2016年にはさらに4%台に下落した。これは、収益性が全体として低下していることを示しており、資産の効率的な利用と利益獲得の両面での改善が課題となっている可能性がある。資産効率の低下や収益の圧迫要因が複合的に絡んでいると考えられる。
ROAを4つの要素に分解
EMC Corp.、 ROA の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2016-06-30), 10-Q (報告日: 2016-03-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-Q (報告日: 2015-09-30), 10-Q (報告日: 2015-06-30), 10-Q (報告日: 2015-03-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-Q (報告日: 2014-09-30), 10-Q (報告日: 2014-06-30), 10-Q (報告日: 2014-03-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-Q (報告日: 2013-09-30), 10-Q (報告日: 2013-06-30), 10-Q (報告日: 2013-03-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-Q (報告日: 2012-09-30), 10-Q (報告日: 2012-06-30), 10-Q (報告日: 2012-03-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-Q (報告日: 2011-09-30), 10-Q (報告日: 2011-06-30), 10-Q (報告日: 2011-03-31).
- 税負担率の動向
- 2011年12月以降、税負担率は概ね0.73から0.79の範囲で推移しており、一定期間を通じて安定した水準を示している。特に2014年以降、変動幅は小さくなり、会社の税負担管理に安定性が見られる。これにより、税金に関する経営戦略の一貫性がうかがえる。
- 利息負担率の変動
- 利息負担率は2011年6月以降、ほぼ0.94から0.98の範囲で推移しており、比較的高い水準で安定していることから、負債に伴う金利負担の比率が一定であることが示唆される。ただし、2012年9月以降は0.95を下回ることはなく、財務の負担は相対的に高い水準を維持していると考えられる。
- EBITマージン率の変動
- EBITマージン率は2011年以降、概ね11.59%から16.89%の範囲内で推移している。2013年以降は若干の低下傾向が見られ、2015年以降も13%台から14%台にとどまっている。特に2015年を境にマージンの変動がやや大きくなり、収益性における変動リスクが存在する可能性が示唆される。
- 資産回転率の推移
- 資産回転率はほぼ0.5から0.6の範囲で推移し、時期による大きな変動はない。しかし、2012年以降には若干の低下も観察されており、資産の効率性や運用効率の改善余地が考えられる。
- 総資産利益率 (ROA) の推移
- ROAは2011年以降、7.65%から4.27%まで徐々に低下しており、財務パフォーマンスの悪化を示唆している。特に2015年以降は4%台に落ち込み、収益性の圧迫とともに資産の効率的な運用に課題がある可能性を示している。
当期純利益率の分解
EMC Corp.、純利益率の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2016-06-30), 10-Q (報告日: 2016-03-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-Q (報告日: 2015-09-30), 10-Q (報告日: 2015-06-30), 10-Q (報告日: 2015-03-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-Q (報告日: 2014-09-30), 10-Q (報告日: 2014-06-30), 10-Q (報告日: 2014-03-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-Q (報告日: 2013-09-30), 10-Q (報告日: 2013-06-30), 10-Q (報告日: 2013-03-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-Q (報告日: 2012-09-30), 10-Q (報告日: 2012-06-30), 10-Q (報告日: 2012-03-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-Q (報告日: 2011-09-30), 10-Q (報告日: 2011-06-30), 10-Q (報告日: 2011-03-31).
- 傾向とパターンの分析
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この期間において、税負担率は全体的に安定しており、0.73から0.79の範囲内で推移している。特に大きな変動は見られず、税負担率は一定の水準を維持していることが示唆される。
利息負担率はほぼ一定で、0.94から0.98の範囲で推移している。特に2011年後半から2012年前半にかけて若干の上昇が見られるものの、その後は安定しており、資本コストに関する負担は比較的一定と考えられる。
EBITマージン率は、全体的に下降傾向を示している。2011年の水準から始まり、2015年にかけて徐々に低下し、2015年末以降は11％台前半で推移している。特に2014年以降は13％台から下落し、収益性の圧迫が示唆される。
純利益率についても、同様に全体的な下降傾向が認められる。2011年の割合から徐々に減少し、最後の期間には8％前後で推移していることから、純利益の収益性が低下していることが確認できる。特に2014年後半以降はダウンサイドに振れる動きが強まっている。
- 総合的な評価
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これらのデータから、税負担率と利息負担率は比較的安定している一方で、収益性の指標であるEBITマージン率と純利益率は減少傾向にあることがわかる。特に2014年以降の利益率の低下は、収益性の圧迫やコスト構造の変化を示唆しており、今後の財務戦略において改善の余地があると考えられる。
この期間を通じて、収益性の低下とともに、財務負担も一定範囲内に収まっていることから、財務の安定性は一定程度確保されているものの、収益性の向上に向けた施策が求められる状況といえる。