Stock Analysis on Net
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Norfolk Southern Corp. (NYSE:NSC)

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貸借対照表の構造:負債と株主資本
四半期データ

Norfolk Southern Corp.、連結貸借対照表の構造:負債・自己資本(四半期データ)

Microsoft Excel
2022/03/31 2021/12/31 2021/09/30 2021/06/30 2021/03/31 2020/12/31 2020/09/30 2020/06/30 2020/03/31 2019/12/31 2019/09/30 2019/06/30 2019/03/31 2018/12/31 2018/09/30 2018/06/30 2018/03/31 2017/12/31 2017/09/30 2017/06/30 2017/03/31
買掛金 3.00 3.51 3.10 2.88 2.75 2.68 3.33 3.34 3.43 3.77 3.75 3.79 3.60 4.15 3.84 3.70 3.37 3.92 3.66 3.50 3.45
短期借入金 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.93 0.00 0.67 0.00 0.00 0.00 0.14 0.28 0.00 0.00 0.00
所得税およびその他の税金 1.13 0.79 0.70 0.78 0.95 0.69 0.67 0.63 0.53 0.60 0.54 0.73 0.91 0.70 0.63 0.75 0.60 0.59 0.59 0.77 1.08
その他の流動負債 0.94 0.81 0.99 0.85 0.91 0.80 1.01 0.90 0.94 0.86 1.07 1.00 1.02 0.68 0.87 0.73 0.84 0.65 0.91 0.72 0.86
長期債務の現在の満期 2.93 1.44 1.45 2.70 1.32 1.53 0.23 0.22 1.07 0.83 1.07 1.08 1.58 1.61 1.38 1.40 1.66 1.68 1.71 1.72 1.56
流動負債 8.00% 6.55% 6.24% 7.21% 5.93% 5.69% 5.25% 5.10% 5.97% 6.06% 7.36% 6.59% 7.78% 7.15% 6.72% 6.57% 6.60% 7.13% 6.86% 6.71% 6.95%
長期借入金(現在の満期を除く) 34.78 34.52 34.39 32.69 31.94 31.88 33.09 33.22 31.54 31.33 29.56 29.80 28.52 29.14 29.28 25.56 26.65 25.58 26.40 26.55 27.23
その他の負債 4.69 4.88 5.04 5.00 5.15 5.23 4.46 4.43 4.50 4.60 4.61 4.68 4.75 3.49 3.58 3.68 3.74 3.77 3.89 3.97 4.00
繰延法人税 18.34 18.61 18.36 18.15 18.39 18.23 18.07 18.11 18.24 17.97 17.84 17.74 17.59 17.83 17.80 17.92 17.61 17.71 26.65 26.51 26.17
非流動負債 57.81% 58.01% 57.78% 55.84% 55.47% 55.35% 55.61% 55.76% 54.27% 53.90% 52.00% 52.22% 50.85% 50.46% 50.66% 47.16% 48.00% 47.06% 56.93% 57.03% 57.41%
総負債 65.80% 64.56% 64.03% 63.06% 61.40% 61.04% 60.87% 60.85% 60.24% 59.96% 59.37% 58.81% 58.63% 57.61% 57.38% 53.73% 54.60% 54.19% 63.80% 63.74% 64.36%
普通株式 額面1株当たり $1.00 (自己株式控除後) 0.61 0.63 0.63 0.64 0.66 0.67 0.67 0.67 0.69 0.68 0.70 0.71 0.72 0.74 0.75 0.79 0.79 0.80 0.82 0.83 0.83
追加資本金 5.60 5.75 5.76 5.78 5.91 5.92 5.88 5.84 5.89 5.82 5.92 5.99 5.97 6.11 5.50 6.32 6.24 6.31 6.40 6.38 6.34
その他包括損失累計額 -1.00 -1.04 -1.48 -1.49 -1.54 -1.56 -1.23 -1.25 -1.28 -1.29 -1.47 -1.50 -1.51 -1.55 -1.20 -1.23 -1.24 -1.00 -1.35 -1.37 -1.38
利益剰余金 28.99 30.10 31.06 32.01 33.57 33.94 33.82 33.88 34.46 34.83 35.49 35.99 36.19 37.09 37.57 40.39 39.62 39.70 30.34 30.42 29.86
株主資本 34.20% 35.44% 35.97% 36.94% 38.60% 38.96% 39.13% 39.15% 39.76% 40.04% 40.63% 41.19% 41.37% 42.39% 42.62% 46.27% 45.40% 45.81% 36.20% 36.26% 35.64%
総負債および株主資本 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00%

レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31).

負債構成の変化
買掛金の割合は2017年第1四半期の3.45%から2022年第1四半期の3.00%へ徐々に縮小傾向にあることが観察される。一方、長期借入金の割合は、2020年第1四半期に22%、2022年第1四半期には34.78%へと増加しており、長期借入金が負債の主要構成要素となっていることが示唆される。短期借入金は一時的に増加した後消失したが、長期借入金の比重が着実に高まっている点に注目できる。これにより、同社は資金調達手段の長期化を進めており、短期債務からのシフトを図っている可能性がある。その他の負債と繰延法人税も比較的安定した比率を維持し、負債構成のバランスを保っている。
流動比率と短期負債の動向
流動負債は2017年第1四半期の6.95%から2022年第1四半期の8.00%へ増加しており、短期負債は特に2020年以降に顕著に増加している。特に、買掛金と流動負債は共に上昇を示していることから、短期的な支払義務が増加傾向にあると見られる。短期資金の負担増加は、キャッシュフローの短期運営に影響を及ぼす可能性を示唆しており、資金管理の重要性が高まっている。
株主資本の推移と収益留保
株主資本の割合は2017年第1四半期の約35.64%から2022年第1四半期には34.2%に減少している一方で、利益剰余金の割合は同期間で30.1%から28.99%へと減少している。これらは利益の維持または拡大に伴う資金蓄積の鈍化を示す可能性がある。ただし、利益剰余金の絶対額は一定の安定性を保っており、配当や自己株式買戻しの影響による調整が行われていると考えられる。
キャッシュフローと資金調達傾向
長期負債の割合は2020年第1四半期に22%と低く、その後2022年第1四半期には34.78%に増加している。これは、同社が長期資金調達を積極的に行う傾向を示し、資金調達の多元化を進めていることを示唆する。資金調達の長期化により、安定した資金基盤の確保と財務の柔軟性向上を図っていると推測される。
全体的な財務状況の概観
負債と株主資本の比率は2022年第1四半期にて65.8%とやや高い水準に達しつつあるが、長期債務に依存した資金調達構造へのシフトが進んでいる点に特徴づけられる。流動負債比率の増加と資産の長期化は、短期資金繰りの圧迫と長期にわたる資金運用の安定性のバランスを取る必要性を示している。一方、利益剰余金の安定性は、経営の継続性への一定の信頼性を示すものである。総じて、同社は長期資金調達を基盤とした財務体質の強化とともに、短期資金管理の課題に直面していると推察される。