損益計算書
12ヶ月終了 | 営業収益 | 営業利益(損失) | 当期純利益(損失) |
---|---|---|---|
2021/12/31 | 29,899) | 1,886) | 280) |
2020/12/31 | 17,095) | (12,469) | (12,385) |
2019/12/31 | 47,007) | 6,618) | 4,767) |
2018/12/31 | 44,438) | 5,264) | 3,935) |
2017/12/31 | 41,244) | 6,114) | 3,577) |
2016/12/31 | 39,639) | 6,952) | 4,373) |
2015/12/31 | 40,704) | 7,802) | 4,526) |
2014/12/31 | 40,362) | 2,206) | 659) |
2013/12/31 | 37,773) | 3,400) | 10,540) |
2012/12/31 | 36,670) | 2,175) | 1,009) |
2011/12/31 | 35,115) | 1,975) | 854) |
2010/12/31 | 31,755) | 2,217) | 593) |
2009/12/31 | 28,063) | (324) | (1,237) |
2008/12/31 | 22,697) | (8,314) | (8,922) |
2007/12/31 | 19,154) | 1,096) | 1,612) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31).
- 収益傾向
- 2007年から2019年までは一貫して増加傾向にあり、特に2013年以降には堅調な伸びが見られる。しかし、2020年に大きく収益が減少しており、2021年には回復基調を示している。それ以前の過去のデータと比較すると、2020年の収益減は業界全体に及んだ外部要因の影響と推測される。
- 営業利益の変動
- 2007年から2017年までの期間は、営業利益は堅実に推移し、2010年代には一時的に増加している。2018年から2019年にかけては再び増加傾向を示しているが、2020年には大幅な損失に転じていることから、外部環境の変化やコスト構造の変動が影響している可能性が示唆される。
- 純利益の動向
- 純利益も収益と同様に2010年代を通じて安定した増加を見せていたが、2020年には大きな赤字に陥っている。この損失は、営業利益の減少と連動しており、財務の健全性に一時的な深刻な影響を及ぼしている。2021年には黒字に回復しつつあり、経営の軌道修正や外部環境の改善が反映されていると考えられる。
- 全体的なパターン
- 過去10年以上にわたり、持続的な収益拡大と安定した利益を示していたが、2020年のパンデミックによる影響で一時的に大きく落ち込み、その後回復を見せている。これらの動きは、業界の経済情勢や外部ショックの影響を反映していると考えられる。今後の回復の課題には、コスト管理と収益源の多角化が含まれる可能性がある。
貸借対照表:資産
流動資産 | 総資産 | |
---|---|---|
2021/12/31 | 15,940) | 72,459) |
2020/12/31 | 17,404) | 71,996) |
2019/12/31 | 8,249) | 64,532) |
2018/12/31 | 6,340) | 60,266) |
2017/12/31 | 7,844) | 53,292) |
2016/12/31 | 7,451) | 51,261) |
2015/12/31 | 9,056) | 53,134) |
2014/12/31 | 12,465) | 54,121) |
2013/12/31 | 9,651) | 52,252) |
2012/12/31 | 8,272) | 44,550) |
2011/12/31 | 7,729) | 43,499) |
2010/12/31 | 7,307) | 43,188) |
2009/12/31 | 7,741) | 43,539) |
2008/12/31 | 8,904) | 45,014) |
2007/12/31 | 5,240) | 32,423) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31).
- 流動資産の推移
- 2007年から2019年までの期間において、流動資産は基本的に増加傾向を示している。ただし、2020年には大きく減少していることが観察される。特に2020年の流動資産は7,404百万米ドルまで低下し、その後2021年に再び増加しており、1万5,940百万米ドルに达している。
- 総資産の推移
- 総資産についても、2007年から2019年にかけて持続的な増加傾向が見られる。特に2013年以降、総資産は5万2,252百万米ドルから6万4,532百万米ドルへと増加を続けている。2020年には7万2,459百万米ドルと、過去最高値に近い水準に達している。一方、2021年は微増にとどまっているが、依然として高い資産規模を維持している。
- 全体的な傾向と洞察
- これらのデータは、2007年以降の期間において、資産規模が一貫して拡大していることを示している。ただし、2020年の新型コロナウイルスのパンデミックによる影響で、流動資産が一時的に著しく減少していることが明らかである。総資産は引き続き増加傾向を維持しており、企業の規模は堅調に拡大してきたと考えられる。今後の動向は、COVID-19の影響や業界全体の回復状況に左右される可能性が高い。
貸借対照表:負債と株主資本
流動負債 | 総負債 | 現在の満期を含む長期の負債およびキャピタルリース | 自己資本(赤字) | |
---|---|---|---|---|
2021/12/31 | 20,966) | 68,572) | 26,920) | 3,887) |
2020/12/31 | 15,927) | 70,462) | 29,157) | 1,534) |
2019/12/31 | 20,204) | 49,174) | 11,160) | 15,358) |
2018/12/31 | 18,578) | 46,579) | 9,771) | 13,687) |
2017/12/31 | 18,573) | 39,382) | 8,834) | 13,910) |
2016/12/31 | 15,239) | 38,974) | 7,332) | 12,287) |
2015/12/31 | 17,526) | 42,284) | 8,329) | 10,850) |
2014/12/31 | 16,879) | 45,308) | 9,777) | 8,813) |
2013/12/31 | 14,152) | 40,609) | 11,342) | 11,643) |
2012/12/31 | 13,270) | 46,681) | 12,709) | (2,131) |
2011/12/31 | 12,701) | 44,895) | 13,791) | (1,396) |
2010/12/31 | 11,385) | 42,291) | 15,252) | 897) |
2009/12/31 | 9,797) | 43,294) | 17,198) | 245) |
2008/12/31 | 11,022) | 44,140) | 16,571) | 874) |
2007/12/31 | 6,605) | 22,310) | 9,295) | 10,113) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31).
- 流動負債の推移
- 2007年から2008年にかけて著しい増加がみられ、その後も全体的に高い水準を維持している。特に2014年以降は増加ペースが加速し、2018年以降も高水準にとどまっているが、2020年に一時的にやや減少した後、2021年に再び上昇している。これは短期資金および流動性の維持に関する戦略の変化や、短期負債の増減を反映している可能性がある。
- 総負債の推移
- 2007年から2014年まで比較的横ばいだったが、2015年以降大きな増加傾向を示し、2020年には70億ドルを超える水準に達している。特に2019年から2020年にかけて顕著に増加し、負債の増加は同期間の資金調達や資産取得、事業拡大のための借入の増加に起因している可能性がある。2021年にはやや減少傾向にあるが、それでも高水準を維持している。 この動きから、企業のレバレッジ比率は高まっていることが考えられる。
- 長期負債およびリース負債の動向
- 2007年から2014年にかけて負債は徐々に減少し、その後2015年に再び増加を示している。特に2020年に大きく跳ね上がり、2021年にはやや縮小している。この傾向は、長期資金調達やキャピタルリースの戦略の変化を反映しており、2020年の急増はおそらく新たな資金調達や投資活動のためであると推察される。
- 自己資本の変動
- 2007年は約10億ドルの資本であったが、その後の数年間は大きく変動し、2009年には資産超過の状態となった。しかし、2010年代中盤以降は自己資本が徐々に増加し、多くの年で資本の純増を示している。特に2013年以降は資本が安定し、企業の財務基盤の強化が進んでいることが示唆される。ただし、2019年には資本が約1.5億ドルまで縮小、その後2020年に再び増加傾向にある。これらの変動は、利益変動や新株発行、配当政策の影響を受けている可能性がある。
- 総じて
- この期間を通じて、負債比率の増加とともに自己資本が相応に変動しており、2020年にはコロナ禍の影響による財務状況の変動も見られる。特に、総負債と長期負債の大幅な増加は、積極的な資金調達戦略や事業拡大の意図を示唆している。一方、自己資本の増加は財務体質の強化や経営の安定性向上に寄与していると評価できる。全体として、企業は負債を積極的に活用しつつ、バランスの取れた資本構成を維持しようとしていると考えられる。
キャッシュフロー計算書
12ヶ月終了 | 営業活動によってもたらされた(使用された)ネットキャッシュ | 投資活動によるネットキャッシュ(使用済み) | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
---|---|---|---|
2021/12/31 | 3,264) | (898) | (3,852) |
2020/12/31 | (3,793) | (9,238) | 19,356) |
2019/12/31 | 8,425) | (4,563) | (2,880) |
2018/12/31 | 7,014) | (4,393) | (1,726) |
2017/12/31 | 5,148) | (5,366) | (730) |
2016/12/31 | 7,205) | (2,155) | (4,260) |
2015/12/31 | 7,927) | (3,955) | (4,088) |
2014/12/31 | 4,947) | (2,463) | (3,240) |
2013/12/31 | 4,504) | (2,756) | (1,320) |
2012/12/31 | 2,476) | (1,962) | (755) |
2011/12/31 | 2,834) | (1,498) | (1,571) |
2010/12/31 | 2,832) | (2,026) | (2,521) |
2009/12/31 | 1,379) | (1,008) | (19) |
2008/12/31 | (1,707) | 1,598) | 1,716) |
2007/12/31 | 1,359) | (625) | (120) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31).
2007年から2008年にかけて、営業活動によるキャッシュフローは大きく増加し、特に2008年にはマイナスとなったことから、当期において収入の減少または支出の増加があった可能性が示唆される。
2009年以降は、営業キャッシュフローが再びプラスに転じ、その後も安定的または増加傾向を示している。特に2011年以降は、高い水準を維持し、最終的に2021年には再びプラスに転じていることから、収益とキャッシュの流れの改善がみられる。
投資活動によるキャッシュフローは、2008年のプラス以降、継続的にマイナスの値を示しており、多くの場合資産の取得や投資に資金を充てていることが示唆される。特に2020年に大きなマイナスとなったことから、大規模な投資や資産の売却が行われた可能性が高い。
2012年以降の投資キャッシュフローのマイナス幅は拡大し、その結果として資産の取得や投資支出が増加していることが窺える。2020年には最も大きなマイナスが記録され、資産投入が大きくなる一方、2021年には大幅な改善が見られ、投資活動によるキャッシュフローはほぼ横ばいまたはやや縮小している。
財務活動によるキャッシュフローのトレンドには変動が見られる。2008年の大きなプラスや2021年の大きなプラスと比較して、その間の数年間には赤字やプラスの変動が顕著であったが、2021年には他の期間と比較して最も大きなプラスを示しており、資金調達や負債の返済などの財務戦略の変化が影響していると考えられる。
総じて、営業キャッシュフローが長期的に安定して増加している一方、投資活動においては継続的な資産投資が行われていることが示されている。財務活動のキャッシュフローは変動を伴いつつも、2021年には大きくプラスに転じており、一時的な資金調達または負債の返済のための戦略的動きが背景にあると推測される。
一株当たりのデータ
12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
---|---|---|---|
2021/12/31 | 0.44 | 0.44 | 0.00 |
2020/12/31 | -19.49 | -19.49 | 0.40 |
2019/12/31 | 7.32 | 7.30 | 1.51 |
2018/12/31 | 5.69 | 5.67 | 1.31 |
2017/12/31 | 4.97 | 4.95 | 1.02 |
2016/12/31 | 5.82 | 5.79 | 0.68 |
2015/12/31 | 5.68 | 5.63 | 0.45 |
2014/12/31 | 0.79 | 0.78 | 0.30 |
2013/12/31 | 12.41 | 12.29 | 0.12 |
2012/12/31 | 1.20 | 1.19 | 0.00 |
2011/12/31 | 1.02 | 1.01 | 0.00 |
2010/12/31 | 0.71 | 0.70 | 0.00 |
2009/12/31 | -1.50 | -1.50 | 0.00 |
2008/12/31 | -19.08 | -19.08 | 0.00 |
2007/12/31 | 7.38 | 5.42 | 0.00 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 収益性の変動と一貫性
- 2007年から2019年にかけて、1株当たり基本利益と希薄化後1株当たり利益は概ね増加傾向を示しており、特に2013年には大幅な利益を記録している。2014年以降は一時的な調整を経て、2017年には再び高い利益水準に達している。一方、2020年には大きなマイナスに転じており、直近のデータでは利益水準が著しく低下している。これは、業界全体の変動や外的要因の影響を反映している可能性がある。
- 損失と回復のパターン
- 2008年及び2009年には、著しいマイナスが見られており、特に2008年の損失は顕著である。2010年以降は利益の回復が見られ、特に2013年に収益性が顕著に向上している。その後も一定の利益水準を維持していたが、2020年には再び大きな損失が表れている。2021年には利益が回復に向かっている兆候も見られるが、完全な回復には至っていない。
- 配当金の動向
- 配当金は2007年から記録がなく、2014年以降は年間を通じて増加傾向にある。特に2017年には1株当たり1.51ドルまで増加し、その後2020年には再び減少している。これにより、配当の支払いは企業の利益やキャッシュフローの状況に応じた変動を示していると考えられる。
- 総合的な見解
- 全体として、同社は2007年から2019年にかけて、利益が拡大して安定基調を示していたが、2020年のパンデミックなどの外部要因により収益性が大きく低下した。最近のデータは、徐々に利益と配当の回復に向かっていることを示唆している。今後の収益と株主還元策の動向については、外的環境の変動に左右される可能性が高いと考えられる。