デュポンの分析: ROE、ROA、純利益率の内訳
四半期データ
ROE分解では、純利益を株主資本で割ったものを構成比率の積として表します。
ROEを2つのコンポーネントに分解
Fidelity National Information Services Inc.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31).
総資産利益率（ROA）は、2019年の第1四半期から第4四半期にかけて一貫して低下し、3.37%から0.36%へと減少しました。2020年には、さらに低下し、第2四半期には0.04%まで落ち込み、第3四半期にはマイナス0.13%を記録しました。その後、2020年末には0.19%に若干回復しましたが、2021年の第1四半期には再びマイナス0.28%に低下しました。2021年の後半には緩やかな回復傾向が見られ、2021年末には0.5%に達しました。2022年には、ROAは上昇し、第4四半期には1.2%に達しました。しかし、2023年の第1四半期には大幅な減少が見られ、-26.42%および-27.34%を記録しました。
- 財務レバレッジ比率
- 財務レバレッジ比率は、2019年の第1四半期から第3四半期にかけて変動し、2.43%から1.7%へと減少しました。その後、2019年末から2021年末にかけて、1.68%から1.75%の比較的狭い範囲で推移しました。2022年には、1.71%から1.73%の間で変動し、2023年の第1四半期には2.32%に上昇し、その後2.25%に低下しました。全体的に見て、この比率は比較的安定していますが、2023年の第1四半期には顕著な上昇が見られます。
自己資本利益率（ROE）は、ROAと同様に、2019年の第1四半期から第4四半期にかけて一貫して低下し、8.21%から0.6%へと減少しました。2020年には、さらに低下し、第2四半期には0.06%まで落ち込み、第3四半期にはマイナス0.21%を記録しました。2021年の第1四半期にはマイナス0.47%に達した後、緩やかな回復傾向が見られ、2021年末には0.88%に達しました。2022年には、ROEは上昇し、第4四半期には2.07%に達しました。しかし、2023年の第1四半期には大幅な減少が見られ、-61.43%および-61.63%を記録しました。ROEの変動はROAの変動と類似したパターンを示しています。
ROEを3つの要素に分解
Fidelity National Information Services Inc.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31).
純利益率は、2019年の第1四半期から第4四半期にかけて一貫して低下し、2019年第4四半期には2.88%に達しました。2020年にはさらに低下し、第2四半期には0.25%まで落ち込み、第3四半期にはマイナス0.83%を記録しました。2020年第4四半期には1.26%に回復しましたが、2021年第1四半期には再びマイナス1.81%に低下しました。その後、2021年の第2四半期から第4四半期にかけて緩やかに上昇し、3%に達しました。2022年には、第4四半期まで5%台後半で推移しましたが、2023年に入り、第1四半期には大幅なマイナス成長を記録し、-115.09%となりました。
- 資産回転率
- 資産回転率は、2019年の第1四半期から第3四半期にかけて一貫して低下し、0.11に達しました。その後、2019年第4四半期から2021年第4四半期にかけて緩やかに上昇し、0.17に達しました。2022年には0.18まで上昇し、2023年第1四半期には0.24に増加しました。全体として、緩やかな上昇傾向が見られます。
- 財務レバレッジ比率
- 財務レバレッジ比率は、2019年の第1四半期から第3四半期にかけて変動し、その後、2019年第4四半期から2021年第4四半期にかけて1.7前後で安定しました。2022年には1.7台前半で推移し、2023年第1四半期には2.25に上昇しました。全体的に見て、比較的安定した水準を維持しています。
- 自己資本利益率 (ROE)
- 自己資本利益率は、2019年の第1四半期から第4四半期にかけて一貫して低下し、0.6%に達しました。2020年にはさらに低下し、第3四半期にはマイナス0.21%を記録しました。2021年には、第2四半期から第4四半期にかけて緩やかに上昇し、0.88%に達しました。2022年には1%台後半で推移しましたが、2023年第1四半期には大幅なマイナス成長を記録し、-61.63%となりました。純利益率と同様に、2023年第1四半期に大幅な減少が見られます。
ROAを2つのコンポーネントに分解
Fidelity National Information Services Inc.、 ROA の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31).
純利益率は、2019年の第1四半期から第4四半期にかけて一貫して低下し、2020年の第2四半期には最低水準の0.25%に達しました。その後、2020年の第4四半期には1.26%まで回復しましたが、2021年の第1四半期には再び低下し、-1.81%となりました。2021年の第2四半期から第4四半期にかけては緩やかな改善が見られましたが、2022年の第4四半期には大幅な減少となり、-115.09%および-114.81%を記録しました。
- 資産回転率
- 資産回転率は、2019年の第1四半期の0.35から2022年の第4四半期の0.24まで、緩やかに低下傾向にあります。2020年から2022年の第3四半期までは、0.15から0.18の間で横ばいの状態が続きましたが、2022年の第4四半期に上昇しました。
総資産利益率（ROA）は、2019年の第1四半期の3.37%から2020年の第2四半期には0.04%まで低下しました。その後、2020年の第4四半期には0.19%まで回復しましたが、2021年の第1四半期には-0.28%まで再び低下しました。2021年の第2四半期から第4四半期にかけては改善が見られましたが、2022年の第4四半期には大幅な減少となり、-26.42%および-27.34%を記録しました。ROAの変動は、純利益率の変動と類似したパターンを示しています。
全体として、これらの財務指標は、収益性の低下と資産効率の緩やかな低下を示唆しています。特に、2022年の第4四半期には、純利益率とROAが大幅に低下しており、事業環境の変化や特定の会計上の要因が影響している可能性があります。資産回転率の緩やかな上昇は、資産の効率的な活用が改善されている可能性を示唆していますが、収益性の低下を相殺するには至っていません。