デュポンの分析: ROE、ROA、純利益率の内訳
ROE分解では、純利益を株主資本で割ったものを構成比率の積として表します。
ROEを2つのコンポーネントに分解
Automatic Data Processing Inc.、ROEの分解
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-K (報告日: 2016-06-30).
- 総資産利益率 (ROA)について
- 2016年から2021年にかけて、総資産利益率は全体として上昇傾向を示している。特に2019年には5.47％へと増加し、その後若干の変動はあるものの、2020年は6.3％に達している。これにより、資産の効率的な運用により収益性が向上していることが示唆される。
- 財務レバレッジ比率について
- 財務レバレッジ比率は2016年の9.74から2018年には10.72まで増加した後、2019年以降は低下し、2020年には6.81にまで下落している。その後2021年には8.6に回復している。この変動は、資本構造の調整や負債比率の変化を反映している可能性があり、資本効率と財務リスクのバランスを見直している兆候と解釈できる。
- 自己資本利益率 (ROE)について
- 自己資本利益率は一貫して高い水準で推移し、2016年の33.3％から2018年には46.85％に達し、その後も継続的に高い値を示している。特に2017年と2018年の間の顕著な増加は、収益性の向上と株主資本の効率的な運用を示している。2020年と2021年には約43％台を維持し、堅実な利益率の高いパフォーマンスを維持している。
ROEを3つの要素に分解
Automatic Data Processing Inc.、ROEの分解
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-K (報告日: 2016-06-30).
- 純利益率
- 2016年から2021年にかけて、純利益率は全体的に上昇傾向にある。特に2019年以降においては、前年と比較して増加しており、収益性の改善が見られる。2021年には17.32％に達しており、利益率の向上が継続していることを示している。
- 資産回転率
- 資産回転率は、2016年には0.27であり、その後2018年までに0.36まで上昇している。2019年以降はやや低下し、2021年には0.31となっている。これにより、資産効率は全体的には改善したが、近年ではやや縮小していることが推測される。
- 財務レバレッジ比率
- 財務レバレッジ比率は、2016年から2018年にかけて上昇し、最大10.72を示した後、2019年に大きく低下し7.76となっている。その後は再び上昇し、2021年には8.6となった。これにより、資本構成や財務戦略の見直しが行われ、レバレッジの増減が見られる。
- 自己資本利益率 (ROE)
- 自己資本利益率は、2016年から2021年にかけて一貫して高い水準を維持し、2017年度から2021年度まで43.59％から45.83％の範囲で推移している。特に2018年には46.85％に達し、高い収益性を示していることから、株主に対するリターンが良好であると評価できる。
ROEを5つの要素に分解
Automatic Data Processing Inc.、ROEの分解
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-K (報告日: 2016-06-30).
- 税負担率
- 税負担率は、2016年から2021年までおおむね安定した範囲で推移しており、0.67から0.77までわずかに変動しています。特に大きな変動は見られず、税金負担の水準が一定であることを示唆しています。
- 利息負担率
- 利息負担率は、ほぼ一貫して高い水準（0.95から0.98）で推移し、変動は小さく、金利負担が安定していることを示しています。2018年にやや低下する兆しもありますが、その後再び高い水準に戻っています。
- EBITマージン率
- EBITマージン率は、2016年から2021年にかけて大きな変動を示し、2017年には21.09%まで上昇しましたが、2018年には17.06%へ下降しています。2019年以降は20%以上と安定し、2021年には22.8%まで改善しています。これにより、収益性の向上がうかがえます。
- 資産回転率
- 資産回転率は、2016年の0.27から2018年にかけて徐々に上昇し、2018年には0.36に達しました。その後2019年にはやや減少し、2020年に再び0.37まで上昇しましたが、2021年には0.31まで低下しています。全体としては資産の効率的な利用が変動していることを反映しています。
- 財務レバレッジ比率
- 財務レバレッジ比率は、2016年の9.74から2018年には10.72へ増加し、その後2019年に7.76へ減少しています。2020年には再び6.81と低下していますが、2021年には8.6へ持ち直しています。これから、厚い負債比率の変動と財務構造の調整が行われてきたことが読み取れます。
- 自己資本利益率（ROE）
- ROEは、2016年の33.3%から2018年の46.85%まで上昇し、その後2019年に一時42.46%に低下したものの、2020年には42.88%、2021年には45.83%と高水準を維持しています。これにより、株主資本に対する収益性が高く安定していることが示されています。
ROAを2つのコンポーネントに分解
Automatic Data Processing Inc.、ROAの分解
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-K (報告日: 2016-06-30).
- 純利益率の推移
- 期間を通じて、純利益率は全体的に上昇傾向を示している。2016年の12.79%から2021年には17.32%へと改善しており、収益性の向上が示唆される。特に2018年以降に増加傾向が顕著であり、効率的なコスト管理や収益構造の改善が影響している可能性がある。
- 資産回転率の動向
- 資産回転率は、2016年の0.27から2018年の0.36まで上昇し、その後は若干の変動を経て2021年には0.31となっている。これにより、資産を用いた売上の効率性は一定程度改善しているが、2020年から2021年にかけてやや低下していることから、資産の運用効率の維持に課題がある可能性も示唆される。
- 総資産利益率 (ROA) の変動
- ROAは2016年の3.42%から2019年まで4.37%〜5.47%の範囲で堅調に推移し、その後2020年に6.3%と最高値を記録した後、2021年には5.33%へとやや低下している。全体として、同期間において収益性の向上が見られる一方、2020年のピーク以降はやや調整局面に入ったことが読み取れる。
- 総じて
- これらの財務指標からは、利益率の改善と収益性の向上が主な傾向として確認できる。特に純利益率の持続的な増加とROAの改善は、企業の収益力が全体的に強化されていることを示している。一方で、資産回転率の変動は資産運用効率の維持に課題を抱えている可能性を示唆し、今後の管理体制の強化が求められると考えられる。
ROAを4つの要素に分解
Automatic Data Processing Inc.、ROAの分解
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-K (報告日: 2016-06-30).
- 税負担率の推移と考察
- 税負担率は、2016年から2021年にかけて一貫して増加傾向を示し、2018年にやや高止まりした後も70％台後半で推移している。これは、法人税の改革や税制に関する変更が影響した可能性を示唆している。ただし、2021年にはわずかに維持されており、安定化を示すも、税負担が高水準にあることが見て取れる。
- 利息負担率の動向
- 利息負担率は全体的に安定しており、ほぼ1に近い値を保っている。これは、負債による利息費用と総資産の関係を示しており、負債の規模や資本構造に大きな変動がなかったことを示唆する。ただし、2018年の0.95から2021年の0.98にかけてわずかに上昇しており、借入利息の負担がやや増加傾向にある可能性がある。
- EBITマージン率の変動
- EBITマージン率は、2016年には19.63％だったものの、その後一時的に17.06％まで低下したが、2019年以降は再び高水準の22％台に回復し、最高値は2021年の22.8％に達している。これにより、営業利益率の改善と効率的な経営やコストコントロールの向上が示唆される。ただし、一時的な低下も見られるため、収益性の変動要因を継続的に注視する必要がある。
- 資産回転率の傾向
- 資産回転率は、2016年の0.27から2018年の0.36へと上昇し、その後一度0.34にやや低下したものの、2020年には再び0.37まで回復している。これは、資産の効率的な活用度合いが向上していることを示し、売上高を資産で効率良く稼ぎ出す能力が改善していることを示している。ただし、2021年には0.31に低下しており、短期的な効率の低下も見られるため、今後の資産管理の最適化が求められる。
- 総資産利益率（ROA）の変動
- ROAは、2016年の3.42％から2019年には5.47％まで上昇し、その後2020年に6.3％へとピークを迎えたが、2021年には5.33％に減少している。これらの推移は、収益性の向上と資産の効率的運用による利益率の改善を示している。ただし、2020年以降の減少は収益性の一時的な変動や経済環境の変化を反映している可能性がある。総じて、収益性の改善傾向は維持されつつも、変動要因の注視が必要とされる。
当期純利益率の分解
Automatic Data Processing Inc.、純利益率の分解
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-K (報告日: 2016-06-30).
- 税負担率の推移について
- 税負担率は2016年から2021年にかけて一貫して上昇傾向を示している。特に、2018年に75%に達した後も、その水準を維持していることから、法人税負担の増加または税制の変化により税負担が高まった可能性が示唆される。
- 利息負担率の変動について
- 利息負担率は全期間を通じてほぼ横ばいで推移しており、2016年の98%から2021年の98%に至るまで安定している。これは、負債水準や資本構成に大きな変動がなかったことを示している可能性がある。
- EBITマージン率の推移について
- EBITマージン率は2016年から2021年の間で変動が見られるものの、全体的には高い水準を維持している。特に2018年の17.06%に若干低下しているものの、その後再び上昇し、2021年には22.8%と、2016年よりも向上している。これにより、営業利益率の改善傾向が示されていると考えられる。
- 純利益率の推移について
- 純利益率も全期間を通じて増加傾向にあり、特に2018年の12.16%から2019年に16.17%へ上昇した後、2020年および2021年にかけて更なる成長を示している。これにより、利益の効率性が向上し、収益性の改善が見られると解釈できる。