デュポンの分析: ROE、ROA、純利益率の内訳
四半期データ
ROE分解では、純利益を株主資本で割ったものを構成比率の積として表します。
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ROEを2つのコンポーネントに分解
Automatic Data Processing Inc.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-Q (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-Q (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-Q (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-Q (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-Q (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31), 10-Q (報告日: 2016-12-31), 10-Q (報告日: 2016-09-30).
総資産利益率（ROA）は、2016年9月期から2016年12月期にかけて小幅に低下した後、2017年6月期に上昇しました。その後、2017年12月期に再び低下し、2018年6月期にかけて緩やかな上昇傾向を示しました。2018年9月期から2019年3月期にかけては、ROAは低下傾向にありましたが、2019年6月期以降は上昇し、2019年12月期にピークを迎えました。2020年3月期以降は、ROAは変動しながらも概ね5%台で推移し、2022年3月期には3.97%まで低下しました。
- 財務レバレッジ比率
- 財務レバレッジ比率は、2016年9月期から2016年12月期にかけて上昇し、その後2017年3月期にピークを迎えました。2017年6月期以降は低下傾向にありましたが、2017年12月期に再び上昇しました。2018年9月期には一時的に8まで低下しましたが、その後は概ね8から11の範囲で変動しました。2021年12月期には11.7に上昇し、2022年3月期には大幅に上昇して17.19となりました。
自己資本利益率（ROE）は、2016年9月期から2016年12月期にかけて大幅に上昇しました。その後、2017年3月期から2017年9月期にかけては概ね40%台で推移し、2017年12月期に若干低下しました。2018年6月期には上昇し、2018年12月期には36%台まで低下しました。2019年6月期以降は上昇傾向にあり、2019年12月期に46%台に達しました。2020年3月期以降は40%台で推移し、2021年12月期には50.4%に上昇しました。2022年3月期には大幅に上昇し、68.25%となりました。
全体として、ROEはROAよりも高い水準で推移しており、財務レバレッジがROEに影響を与えていると考えられます。特に、2022年3月期には財務レバレッジ比率とROEがともに大幅に上昇しており、リスク管理の観点から注意が必要です。
ROEを3つの要素に分解
Automatic Data Processing Inc.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-Q (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-Q (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-Q (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-Q (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-Q (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31), 10-Q (報告日: 2016-12-31), 10-Q (報告日: 2016-09-30).
純利益率は、2016年9月期から2016年12月期にかけて上昇し、その後2017年9月期まで概ね安定した水準を維持した。2017年12月期には一時的に低下したが、2019年12月期にかけて着実に増加傾向を示した。2020年以降も高い水準を維持し、2022年3月期にはピークに達した。全体として、純利益率は上昇傾向にある。
- 資産回転率
- 資産回転率は、2016年9月期から2017年3月期にかけて低下し、その後2017年6月期に若干回復した。2017年9月期から2018年12月期にかけては概ね安定していたが、2019年3月期に再び低下した。2019年6月期には一時的に上昇したが、その後は低下傾向が続き、2022年3月期には最も低い水準となった。資産回転率は、全体的に不安定な動きを示している。
- 財務レバレッジ比率
- 財務レバレッジ比率は、2016年9月期から2016年12月期にかけて上昇し、その後2017年3月期まで高水準を維持した。2017年6月期から2017年9月期にかけては低下したが、2017年12月期に再び上昇した。2018年9月期には低下し、その後2019年9月期まで概ね安定していた。2019年12月期から2020年3月期にかけては低下傾向が続いたが、2021年12月期、2022年3月期には大幅に上昇した。財務レバレッジ比率は、変動が大きい。
自己資本利益率（ROE）は、2016年9月期から2016年12月期にかけて大幅に上昇し、その後2017年9月期まで高水準を維持した。2017年12月期には一時的に低下したが、2019年12月期にかけて着実に増加傾向を示した。2020年以降も高い水準を維持し、2022年3月期には顕著な上昇を見せた。ROEは、全体として強い上昇傾向にある。
ROEを5つの要素に分解
Automatic Data Processing Inc.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-Q (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-Q (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-Q (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-Q (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-Q (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31), 10-Q (報告日: 2016-12-31), 10-Q (報告日: 2016-09-30).
税負担率は、2016年9月から2018年9月まで概ね0.68から0.76の間で推移しました。その後、2018年12月から2022年3月まで、0.74から0.77の狭い範囲で安定しています。大きな変動は見られず、安定した税務状況を示唆しています。
利息負担率は、2016年9月から2018年6月まで0.95から0.97の間でほぼ一定でした。その後、2018年9月から2021年6月まで0.95から0.98にわずかに上昇し、2021年9月から2022年3月まで0.98で推移しています。全体的に見て、利息負担率は安定しており、財務リスクは限定的であると考えられます。
EBITマージン率は、2016年9月から2017年12月にかけて上昇傾向にあり、19.62%から18.96%まで推移しました。その後、2019年9月から2022年3月にかけて、22.21%から23.41%まで上昇し、高い収益性を維持しています。全体として、EBITマージン率は改善傾向にあり、事業の効率性と収益性の向上を示しています。
資産回転率は、2016年9月から2018年12月にかけて0.28から0.36の間で変動しました。その後、2019年9月から2022年3月にかけて0.22から0.38の間で変動し、全体的に不安定な傾向を示しています。資産の効率的な活用において、改善の余地があると考えられます。
財務レバレッジ比率は、2016年9月から2017年12月にかけて上昇し、8.08から11.33に増加しました。その後、2018年3月から2019年6月にかけて低下し、8.0から9.19に減少しました。2021年12月から2022年3月にかけて大幅に上昇し、11.21から17.19に増加しました。財務レバレッジ比率は変動が大きく、資本構成の変化や財務戦略の調整を示唆しています。
自己資本利益率 (ROE) は、2016年9月から2017年9月にかけて上昇し、35.87%から44.68%に増加しました。その後、2018年9月から2019年6月にかけて低下し、36.86%から42.46%に減少しました。2020年3月から2022年3月にかけて大幅に上昇し、42.88%から68.25%に増加しました。ROEは全体的に高い水準を維持しており、自己資本の効率的な活用を示しています。特に、2022年3月のROEは顕著な上昇を示しており、投資家へのリターンの増加を示唆しています。
ROAを2つのコンポーネントに分解
Automatic Data Processing Inc.、 ROA の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-Q (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-Q (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-Q (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-Q (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-Q (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31), 10-Q (報告日: 2016-12-31), 10-Q (報告日: 2016-09-30).
純利益率は、2016年9月期から2016年12月期にかけて上昇し、その後2017年12月期まで概ね安定した水準を維持しました。2018年3月期に一時的に低下しましたが、その後は緩やかな上昇傾向を示し、2019年12月期にはピークに達しました。2020年以降も高い水準を維持し、2021年12月期にはさらに上昇しました。2022年3月期には若干の低下が見られますが、依然として高い水準にあります。
- 純利益率の傾向
- 全体として、純利益率は上昇傾向にあり、特に2019年以降顕著です。これは、収益性の改善を示唆しています。
資産回転率は、2016年9月期から2017年12月期にかけて変動し、その後は概ね30%台前半で推移しました。2018年6月期に一時的に上昇しましたが、その後は再び低下し、2020年9月期には27%まで低下しました。2021年以降は、20%台後半から30%台前半で推移しています。
- 資産回転率の傾向
- 資産回転率は、全体的に見て安定しているものの、2020年以降は低下傾向が見られます。これは、資産の効率的な活用が課題となっている可能性を示唆しています。
総資産利益率（ROA）は、2016年9月期から2017年6月期にかけて上昇し、その後は2017年12月期まで概ね安定した水準を維持しました。2018年以降は、緩やかな上昇傾向を示し、2019年6月期にピークに達しました。2020年以降も高い水準を維持し、2021年3月期にはさらに上昇しました。2022年3月期には若干の低下が見られますが、依然として高い水準にあります。
- 総資産利益率 (ROA) の傾向
- ROAは、全体として上昇傾向にあり、特に2019年以降顕著です。これは、資産の効率的な活用と収益性の改善を示唆しています。
純利益率の上昇と資産回転率の低下を比較すると、収益性の改善が資産効率の低下を相殺していることが示唆されます。ROAの上昇は、純利益率の改善がROA全体に大きく貢献していることを示しています。
ROAを4つの要素に分解
Automatic Data Processing Inc.、 ROA の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-Q (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-Q (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-Q (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-Q (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-Q (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31), 10-Q (報告日: 2016-12-31), 10-Q (報告日: 2016-09-30).
税負担率は、2016年9月から2018年9月まで概ね68%から76%の間で推移しました。その後、2018年12月から2021年12月まで74%から77%の範囲で安定しており、2022年3月には77%で横ばいとなっています。
利息負担率は、2016年9月から2018年6月まで95%から97%の間で変動しました。2018年9月から2021年12月まで95%から98%の範囲で推移し、2022年3月には98%で安定しています。
EBITマージン率は、2016年9月から2017年12月にかけて18.96%から23.18%まで上昇傾向にありました。2018年3月には一時的に17.06%まで低下しましたが、その後は2019年12月まで緩やかに上昇し、23.41%に達しました。2020年3月以降は22.21%から23.41%の間で推移しており、全体的に高い水準を維持しています。
資産回転率は、2016年9月から2018年6月にかけて0.27から0.36の間で変動しました。2018年9月から2020年9月にかけては0.27から0.38の範囲で推移し、その後は2022年3月までに0.22まで低下しています。全体的に見て、緩やかな低下傾向が見られます。
総資産利益率（ROA）は、2016年9月から2017年6月にかけて4.44%から4.95%まで上昇しました。その後、2017年12月に3.87%まで低下しましたが、2019年6月には6.28%まで上昇しました。2020年3月以降は5.02%から6.3%の間で推移し、2022年3月には3.97%まで低下しています。ROAは全体的に変動が大きく、事業環境の変化に影響を受けやすい傾向が見られます。
当期純利益率の分解
Automatic Data Processing Inc.、純利益率の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-Q (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-Q (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-Q (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-Q (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-Q (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31), 10-Q (報告日: 2016-12-31), 10-Q (報告日: 2016-09-30).
税負担率は、2016年9月30日から2017年9月30日までの期間において、68%から69%へと緩やかな上昇傾向を示しました。その後、2017年12月31日には74%に上昇し、2018年を通じて74%から76%の間で変動しました。2019年以降は、75%から77%の間で安定しており、全体として比較的安定した水準を維持しています。
利息負担率は、2016年9月30日から2017年9月30日までの期間において、97%で横ばいでした。その後、2017年12月31日に96%に低下し、2018年6月30日には95%まで低下しました。2018年9月30日から2021年3月31日までは98%で安定し、その後も98%を維持しています。全体として、利息負担率は安定した水準で推移しています。
EBITマージン率は、2016年9月30日の19.62%から2016年12月31日の21.67%へと大幅に上昇しました。その後、2017年9月30日までに21.04%まで低下しましたが、2019年12月31日には23.18%まで上昇しました。2020年以降は、22%台で推移し、2022年3月31日には23.41%に達しました。全体として、EBITマージン率は上昇傾向にあります。
純利益率は、2016年9月30日の12.84%から2016年12月31日の14.06%へと上昇しました。その後、2017年3月31日の14.32%をピークに、2017年6月30日には14.0%に低下しました。2019年以降は、16%台で推移し、2019年12月31日には17.2%に達しました。2022年3月31日には17.77%に上昇し、全体として純利益率は上昇傾向にあります。EBITマージン率の上昇と合わせて、収益性の改善が示唆されます。